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肺がん (癌)の治療費・手術費用について

肺がんの費用・お金

肺がんの種類や病期で治療費に大きな違い

「予想以上にお金がかからなかった」―。 「毎月の支払いが大変で、こんなに治療費用がかかると思わなかった」-。 がんで治療を受けた人に話を聞くと、こんな両極端な答えが返ってくることがあります。いったいどちらが正しいのでしょうか? 実はどちらも正直な感想にほかなりません。

お金のイラスト

がんは入院・手術に加えて、放射線・抗がん剤・化学(薬物)療法など、さまざまな方法を組み合わせて治療が行われます。治療が長期におよんだり、再発・転移することもあり、治療費は高額になることも少なくありません。

しかし、初期のがんであれば簡単な手術によって完治することもあり、その場合は費用の負担は比較的小さくて済みます。

がんの種類や病期(ステージ)、選択する治療方法などによって、かかる費用やお金が大きく異なるのです。

たとえば肺がんの治療では、進行が速い「小細胞肺がん」と「非小細胞肺がん」とで治療法が大きく異なります。小細胞肺がんは、発見された時には手術が難しい場合が多く、抗がん剤治療や放射線療法が治療の中心となります。

一方、非小細胞肺がんは初期の段階では手術や放射線治療が第一選択で、抗がん剤治療は、術後の再発予防か進行がんの治療で行われます。このように、がんの種類やステージによって治療内容は異なり、トータルでかかる治療費にも違いが出てくるのです。

*がんの部位や進行度に応じた治療費が簡単に試算できるWebサイトがあり便利です。もちろん「肺がん」の治療費の目安も分かります。
「がん治療費.com」(http://www.ganchiryohi.com/

肺がんでも入れる可能性ある医療保険
2商品あります。

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※必ずお読みください
こちらより資料請求できる商品は「持病がある方をささえる医療保険(引受基準緩和型保険や無告知型保険)」です。お客様の治療状況によっては他の商品をご案内できる場合がございます。死亡保険やがん保険など医療保険以外をご希望の方は0120-880-081まで、お問合せください。

がん治療には「高額療養費制度」の活用を忘れずに

日本には公的医療保険制度があり、かかった医療費のうち、自己負担額は3割(または1割)で済みますが、それでもがん治療費は高額になりがちです。

こうした中、がん治療にかかるお金・費用を考えるときに欠かせないのが「高額療養費制度」の活用です。この制度は、1ヶ月に支払った医療費が一定額を超えた場合に、超えた分の金額を返還してくれる制度です。その一定額(自己負担の上限金額)は、年齢や所得によって異なりますが、たとえば健保組合加入の70歳未満の年収約370~約770万円の方(標準報酬月額28万円以上50万円以下)は、1ヶ月の医療費の自己負担額が8万100円を超えると、超過した分が返還の対象となります。

たとえば、肺がんの1ヶ月の総医療費が100万円で、自己負担額がその3割の30万円だった場合でも、自己負担の上限額を超えた22万円弱が支給されるのです。

高額療養費制度については、治療前に健保組合など加入している公的保険の窓口で「限度額適用認定証」をもらっておけば、医療機関での治療費の支払いは、その自己負担額の上限(上記の例だと8万100円程度)でOKとなります。

ただしこの制度は〝盲点〟があり、月の「初日から末日までの」1ヶ月ごとに対象となる期間がリセットされるという点です。たとえば1月15日から肺がんの治療が始まり、2月15日までの1ヶ月間で治療費の自己負担額が15万円だったとします。この場合、もし1月分の治療費が7万5000円、2月分も7万5000円だとしたら、両月ともに自己負担額の上限を超えていないため、高額療養費制度は適用になりません。

さらに、公的医療保険が適用されない医療費(未承認の抗がん剤や差額ベッド代など)はこの制度の対象外です。

実は、がんにかかるお金で意外に負担が重いのが、治療費以外にかかる費用です。当社ニッセンライフが2011年に、がん患者団体支援機構と共同で実施した「第3回・がん患者アンケート」では、がん治療費以外の支出として(1)交通費・宿泊費(平均23.2万円)(2)健康食品・サプリメント(同15.3万円)(3)保険適用外の漢方薬(同12.2万円)(4)ウィッグ・かつら(同19.3万円)―という結果が出ました。総額では1人平均50万円以上の治療費以外の「自己負担」があることが明らかになっています。

セカンドオピニオンは違う科の医師に聞く

肺がんは診断が確定し、治療方針が決定してからでないと医療費がどのぐらいになるかは見えてきません。そのため、治療方針を聞くのと同時に、治療費用についてもしっかりと医師に確認しておいた方がいいでしょう。がん治療は長期におよぶことが多いため、1~2年単位で必要な費用を把握しておくことも欠かせません。

また、主治医の診断や治療方針について、別の医師の意見を聞きたいと思った場合は、セカンドオピニオンを活用しましょう。ここでのポイントは、主治医とは異なる分野の別の病院の医師を探すことです。

たとえば最初に肺がんの診断を受けた医師が外科医であれば、放射線医や内科医というように、違う視点を持った医師の見解を聞くのが良いでしょう。複数の意見を聞いた上で、最後は自分で納得して結論を出すことが大切です。

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