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統合失調症症状の治療方法・完治について

統合失調症と治療

「薬物療法」と「心理社会療法」の併用で治療

統合失調症の治療は、通院・入院いずれの場合でも、薬を処方する「薬物療法」と、専門家と話をしたりリハビリテーションしたりする「心理社会療法」とを併用して行われます。

統合失調症 治療 イメージ

薬物療法では、主に「抗精神病薬」が用いられ、補助的に抗不安薬や睡眠薬、抗うつ薬、気分安定薬などが使用されます。
抗精神病薬には、(1)幻覚・妄想・自我障害などの陽性症状を改善する「抗精神病作用」、(2)不安・不眠・興奮・衝動性を軽減する「鎮静催眠作用」、(3)感情や意欲の障害などの陰性症状の改善を目指す「精神賦活(ふかつ)作用」―など大きく3つの作用があります。

抗精神病薬にはさまざまな種類があり、それぞれの薬物によって(1)~(3)の効果が強いなどの特徴があります。患者の一人ひとりの病状に応じて、医師が適切な薬物を処方し、症状の安定をみながら薬の減量や中止をはかっていきます。

薬剤の効果は症状を改善させるだけではありません。統合失調症の再発を予防する効果もあります。治療の効果で幻覚や妄想がなくなっても、薬物療法を継続しないと、数年で60~80%の患者が再発するとされています。いったん症状が落ち着いても、抗精神薬の服用を辞めると再び悪化する恐れがあるので注意が必要です。

一方、統合失調症ではその病気の性質から、家庭生活や社会生活に障害が生じることがあります。これらの回復に向けては、薬物療法と並行して「リハビリテーション」などの心理社会的な治療法が選択されます。病状や生活の状態に応じて、(1)心理教育(病気や治療に関する知識を身に付けて対処法を学ぶ)、(2)生活技能訓練(SST/ロールプレイなどを通じて、社会生活や対人関係のスキルを回復する訓練を行う)、(3)作業療法(園芸、料理、木工などの軽作業を通じて、生活機能の回復を目指す)―などが行われます。

統合失調症は一般に、『前兆期→急性期→回復期→安定期』をたどって回復していきます。「前兆期」は急性期を前に、焦りや不安感、気力の減退などさまざまな精神症状が出る時期です。うつ病や不安障害の症状と似ており、初めての場合はすぐに統合失調症と診断できないことがあります。
「急性期」では幻覚や妄想などの特徴的な症状が現れたり、日常生活や対人関係に障害が出たりしてきます。「回復期」は治療の効果で症状が徐々に治まっていく時期ですが、まだ油断はできません。根気よく治療を続けることが大切です。「安定期」に入ると、完全に病前の状態に戻ったり、リハビリテーションなどの併用で復帰を果たす患者さんも出てきます。しかし、この状態から前兆期が再び始まり、再発する人がいることも事実です。

統合失調症は、『発病から5年間ほどは激しい症状が出ることが多く、しだいに落ち着いて、多くは10年ぐらいで症状が乏しくなります。複数の長期経過に関する調査では、発病から20年の時点で、4人中3人は安定した状態にあると報告されています』(*1)。

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こちらより資料請求できる商品は「持病がある方をささえる医療保険(引受基準緩和型保険や無告知型保険)」です。お客様の治療状況によっては他の商品をご案内できる場合がございます。死亡保険やがん保険など医療保険以外をご希望の方は0120-880-081まで、お問合せください。

長期の治療には公的支援制度の活用を

治療期間が時には数十年にもおよぶ統合失調症では、医療費の負担も患者さんにとっては切実な問題です。通院や入院の医療費については、自己負担分の上限を超えた場合に払い戻しが受けられる「高額療養費制度」などが知られていますが、このほか、統合失調症やうつ病など精神疾患の方が使える公的な支援制度もあります。

たとえば、(1)精神疾患の治療にかかった通院医療費が、通常の「3割」負担から「1割」負担となる「自立支援医療費制度」、(2)重度の精神障害者を対象として、1~3級の等級に応じて税金の減免や交通機関・携帯電話料金などが無料・割引となる「精神障害者保健福祉手帳(障害者手帳)」、(3)国民年金や厚生年金の加入者が所定の障害状態になった場合に、1~3級の等級に応じた年金を受け取れる「障害年金」―などです。これらの公的支援制度は各自治体で申請を受け付けています。

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