火災保険の相場はいくら？戸建・マンション・賃貸などケース別に解説

地震保険をつけない場合の一戸建ての火災保険料相場

試算した条件

建物の種類

一戸建て

建物構造

T構造

所在地

東京都

火災保険

建物 2,000万円

家財 500万円

保険料払込方法

長期一括払

保険期間

5年

保険始期日

2020/9/1

保険料

• 楽天損保

  ホームアシスト
  
  保険料

  75,200円
  保険料の内訳

  建物

  51,000円

  家財

  24,200円

• ジェイアイ

  iehoいえほ
  
  保険料

  81,828円
  保険料の内訳

  建物

  52,802円

  家財

  29,026円

• 東京海上日動

  トータルアシスト住まいの保険
  
  保険料

  83,780円
  保険料の内訳

  建物

  59,360円

  家財

  24,420円

• 損保ジャパン

  THE すまいの保険
  
  保険料

  98,540円
  保険料の内訳

  建物

  69,740円

  家財

  28,800円

補償内容

商品画像
商品詳細	ホームアシスト	iehoいえほ	トータルアシスト住まいの保険	THE すまいの保険
保険会社名	楽天損害保険	ジェイアイ傷害火災保険	東京海上日動火災保険	損保ジャパン
火災、落雷、 破裂・爆発	〇	〇	〇	〇
風災、ひょう災、 雪災	〇	〇	〇	〇
水災	〇	〇	〇	〇
破損・汚損	〇	〇	〇	〇
盗難	〇	〇	〇	〇
騒じょう	〇	〇	〇	〇
外部からの落下・飛来など	〇	〇	〇	〇

その他

商品画像
商品詳細	ホームアシスト	iehoいえほ	トータルアシスト住まいの保険	THE すまいの保険
保険会社名	楽天損害保険	ジェイアイ傷害火災保険	東京海上日動火災保険	損保ジャパン
費用保険金	損害防止費用 水道管修理費用 緊急時仮住い費用 錠前交換費用 地震火災費用 特別費用(建物全損の場合のみ)	残存物取片付け費用 損害防止費用 失火見舞費用 地震火災費用	損害範囲確定費用 残存物取片づけ費用 損害拡大防止費用 失火見舞費用 修理付帯費用 地震火災費用 水道管凍結修理費用 請求権の保全・行使手続き費用 仮修理費用	残存物取片づけ費用 損害防止費用 地震火災費用 凍結水道管修理費用
免責 (自己負担額等)	風災等リスク免責なし 破損等リスク免責あり(1万円)	破損等リスクのみ免責あり(1万円)	破損等リスクのみ免責あり(5千円)	破損等リスクのみ免責あり(1万円)
適用されて いる割引			築浅割引	築年数別割引
その他条件	家財に対する破損等リスクの保険金額(支払限度額)50万円 災害時諸費用補償対象外特約	フランチャイズ金額0万円(風災・ひょう災・雪災の建物に対する補償のみ10万円) 家財に対する破損等リスクの保険金額30万円	家財に対する破損等リスクの保険金額30万円

こちらで算出した保険料は5年間での金額なので、1年あたりの保険料は下記のとおりとなります。

地震保険を付帯する場合の一戸建ての火災保険料相場

試算した条件

建物の種類

一戸建て

建物構造

T構造

所在地

東京都

火災保険

建物 2,000万円

家財 500万円

地震保険

建物 1,000万円

家財 250万円

保険料払込方法

長期一括払

保険期間

5年

保険始期日

2020/9/1

保険料

• 楽天損保

  ホームアシスト
  
  保険料

  204,580円
  火災の補償分

  建物

  51,000円

  家財

  24,000円

  地震の補償分

  建物

  103,500円

  家財

  25,880円

• ジェイアイ

  iehoいえほ
  
  保険料

  211,208円
  火災の補償分

  建物

  52,802円

  家財

  29,026円

  地震の補償分

  建物

  103,500円

  家財

  25,880円

• 東京海上日動

  トータルアシスト住まいの保険
  
  保険料

  213,160円
  火災の補償分

  建物

  59,360円

  家財

  24,420円

  地震の補償分

  建物

  103,500円

  家財

  25,880円

• 損保ジャパン

  THE すまいの保険
  
  保険料

  227,920円
  火災の補償分

  建物

  69,740円

  家財

  28,800円

  地震の補償分

  建物

  103,500円

  家財

  25,880円

補償内容

商品画像
商品詳細	ホームアシスト	iehoいえほ	トータルアシスト住まいの保険	THE すまいの保険
保険会社名	楽天損害保険	ジェイアイ傷害火災保険	東京海上日動火災保険	損保ジャパン
火災、落雷、 破裂・爆発	〇	〇	〇	〇
風災、ひょう災、 雪災	〇	〇	〇	〇
水災	〇	〇	〇	〇
破損・汚損	〇	〇	〇	〇
盗難	〇	〇	〇	〇
騒じょう	〇	〇	〇	〇
外部からの落下・飛来など	〇	〇	〇	〇

その他

商品画像
商品詳細	ホームアシスト	iehoいえほ	トータルアシスト住まいの保険	THE すまいの保険
保険会社名	楽天損害保険	ジェイアイ傷害火災保険	東京海上日動火災保険	損保ジャパン
費用保険金	損害防止費用 水道管修理費用 緊急時仮住い費用 錠前交換費用 地震火災費用 特別費用(建物全損の場合のみ)	残存物取片付け費用 損害防止費用 失火見舞費用 地震火災費用	損害範囲確定費用 残存物取片づけ費用 損害拡大防止費用 失火見舞費用 修理付帯費用 地震火災費用 水道管凍結修理費用 請求権の保全・行使手続き費用 仮修理費用	残存物取片づけ費用 損害防止費用 地震火災費用 凍結水道管修理費用
免責 (自己負担額等)	風災等リスク免責なし 破損等リスク免責あり(1万円)	破損等リスクのみ免責あり(1万円)	破損等リスクのみ免責あり(5千円)	破損等リスクのみ免責あり(1万円)
適用されて いる割引	建築年割引	建築年割引	築浅割引 建築年割引	築年数別割引 建築年割引
その他条件	家財に対する破損等リスクの保険金額(支払限度額)50万円 災害時諸費用補償対象外特約	フランチャイズ金額0万円(風災・ひょう災・雪災の建物に対する補償のみ10万円) 家財に対する破損等リスクの保険金額30万円	家財に対する破損等リスクの保険金額30万円

試算した条件

建物の種類

一戸建て

建物構造

H構造

所在地

東京都

火災保険

建物 2,000万円

家財 500万円

地震保険

建物 1,000万円

家財 250万円

保険料払込方法

長期一括払

保険期間

5年

保険始期日

2020/9/1

保険料

• 楽天損保

  ホームアシスト
  
  保険料

  339,950円
  火災の補償分

  建物

  99,800円

  家財

  38,900円

  地震の補償分

  建物

  161,000円

  家財

  40,250円

• ジェイアイ

  iehoいえほ
  
  保険料

  347,294円
  火災の補償分

  建物

  100,872円

  家財

  45,172円

  地震の補償分

  建物

  161,000円

  家財

  40,250円

• 東京海上日動

  トータルアシスト住まいの保険
  
  保険料

  377,510円
  火災の補償分

  建物

  123,020円

  家財

  53,240円

  地震の補償分

  建物

  161,000円

  家財

  40,250円

• 損保ジャパン

  THE すまいの保険
  
  保険料

  377,260円
  火災の補償分

  建物

  129,600円

  家財

  46,410円

  地震の補償分

  建物

  161,000円

  家財

  40,250円

補償内容

商品画像
商品詳細	ホームアシスト	iehoいえほ	トータルアシスト住まいの保険	THE すまいの保険
保険会社名	楽天損害保険	ジェイアイ傷害火災保険	東京海上日動火災保険	損保ジャパン
火災、落雷、 破裂・爆発	〇	〇	〇	〇
風災、ひょう災、 雪災	〇	〇	〇	〇
水災	〇	〇	〇	〇
破損・汚損	〇	〇	〇	〇
盗難	〇	〇	〇	〇
騒じょう	〇	〇	〇	〇
外部からの落下・飛来など	〇	〇	〇	〇

その他

商品画像
商品詳細	ホームアシスト	iehoいえほ	トータルアシスト住まいの保険	THE すまいの保険
保険会社名	楽天損害保険	ジェイアイ傷害火災保険	東京海上日動火災保険	損保ジャパン
費用保険金	損害防止費用 水道管修理費用 緊急時仮住い費用 錠前交換費用 地震火災費用 特別費用(建物全損の場合のみ)	残存物取片付け費用 損害防止費用 失火見舞費用 地震火災費用	損害範囲確定費用 残存物取片づけ費用 損害拡大防止費用 失火見舞費用 修理付帯費用 地震火災費用 水道管凍結修理費用 請求権の保全・行使手続き費用 仮修理費用	残存物取片づけ費用 損害防止費用 地震火災費用 凍結水道管修理費用
免責 (自己負担額等)	風災等リスク免責なし 破損等リスク免責あり(1万円)	破損等リスクのみ免責あり(1万円)	破損等リスクのみ免責あり(5千円)	破損等リスクのみ免責あり(1万円)
適用されて いる割引	建築年割引	建築年割引	築浅割引 建築年割引	築年数別割引 建築年割引
その他条件	家財に対する破損等リスクの保険金額(支払限度額)50万円 災害時諸費用補償対象外特約	フランチャイズ金額0万円(風災・ひょう災・雪災の建物に対する補償のみ10万円) 家財に対する破損等リスクの保険金額30万円	家財に対する破損等リスクの保険金額30万円

こちらで算出した保険料は5年間での金額なので、1年あたりの保険料は下記のとおりとなります。

ここで示した相場はあくまで目安で、実際の一戸建ての火災保険料は、以下のようなさまざまな条件によって変わります。

一戸建ての場合は、**保険金額(建物・家財)**をいくらに設定するか、補償内容をどこまでカバーするかが、火災保険料を決めるポイントとなります。

それぞれの要因の詳しい説明については、｢火災保険料を左右する8つの主な要因｣をご覧ください。

また、自分の場合はいくらぐらいになるか、相場をさらに詳しく知りたい方は、｢一戸建て(中古)の火災保険の相場はいくら？ケース別に保険料を解説｣の記事もぜひ参考にしてください。

一戸建てにおすすめの火災保険を知りたい方は、｢戸建てにおすすめの火災保険3選と失敗しないために必要な6つの視点｣の記事をあわせてご覧ください。

(1) 構造級別(M構造・T構造・H構造)

火災保険料を大きく左右するのが**｢構造級別｣**です。
簡単にいうと、建物の柱・はり・外壁がどのような素材でできているかということです。

同条件の場合の火災保険料を比べてみると、安い順に、**M構造(マンション構造)＜T構造(耐火構造)＜H構造(非耐火構造)**となります。

(2) 保険金額

保険金額が高ければ高いほど、火災保険料は高くなります。保険金額とは、契約した保険の補償限度額のことです。

建物の保険金額

建物の保険金額は、**｢建物評価額｣**を参考に決めていきます。

評価基準には｢新価(新しく建て直すために必要な価額)｣と｢時価(時間経過による消耗分を差し引いた価額)｣がありますが、時価だと金額が不足してしまうケースが多いため、現在では**｢新価｣**で算出するのが一般的です。

家財の保険金額

家財の保険金額も、建物と同様に**｢時価｣ではなく｢新価(再調達価額)｣**を目安に決めていきます。つまり、同等のものを新しく購入しなおすために必要な金額を目安にします。

家にある家財のすべての金額を計算していくのは難しいため、保険会社が示している家財簡易評価表を参考にするのがよいでしょう。保険会社によりますが、世帯主の年齢と家族構成をもとにした簡易評価表や、占有面積をもとにした簡易評価表があります。

簡易評価表を見て｢こんなに高いかな？｣と思う方もいるかもしれませんが、家の中にあるすべての家具や家電、衣服、食器にいたるまでを合計すると、案外高額になるものです。

しかし、実際家財をどの程度持っているかは家庭によりけりです。家財の補償は**｢実損てん補｣**が基本となり、多めに補償をかけていても実際に被害にあった損害額しか補償されません。そのため、超過して保険をかけてしまうと保険料が無駄になってしまうこともあります。

簡易評価表を参考にしながら、実態に合わせて家財の保険金額を決めていくとよいでしょう。家財の保険金額は自由に決められる保険会社が多いので、支払う保険料とのバランスを見ながら決めることもできます。

(3) 補償内容

火災保険料は、補償内容によっても変わります。補償を手厚くすればするほど、保険料は高くなります。たとえば、火災・風災だけ補償するプランと、火災・風災・水災・水濡れ・盗難・破損までカバーするプランでは、後者の方が保険料が2倍近く高くなる場合もあります。

(4) 地震保険

火災保険に地震保険を付帯するかどうかによっても、火災保険料は大きく変わります。

地震保険とは、火災保険ではカバーできない(一部の火災保険では、地震火災費用保険金をお支払いする場合があります。)地震による損害を補償する保険のことです。

地震保険の**保険金額(建物・家財)**は、火災保険の保険金額の30～50%の範囲でのみ設定でき、全損・大半損・小半損・一部損に応じて保険金を受け取れます。

万が一地震に遭ってしまった場合の生活再建費用として、地震保険への加入を検討しておくとよいでしょう。

(5) 建物の所在地

火災保険の保険料率は都道府県別の事故発生率や損害状況に応じて異なるため、建物の所在地によって火災保険料には差が出ます。つまり、災害の発生が多く損害が大きい都道府県ほど火災保険料が高くなるのです。

さらに火災保険に付帯する地震保険についても、都道府県ごとに保険料率がそれぞれ異なります。

(6) 建物の建築年月

**建物が建てられた時期によって、火災保険料が異なることがあります。基本となる火災保険料は変わりませんが、保険会社によっては、築年数が浅い建物だと｢新築割引｣や｢築浅割引｣**が適用される場合があるからです。

また地震保険では、建築年割引(昭和56年6月1日以降に建てられた場合)や建物の耐震・免震性能に応じた割引があります。

(7) 保険期間

火災保険の保険期間(契約期間)によっても火災保険料が変わります。保険期間が長いほど長期係数が適用されるため、1年あたりの火災保険料が安くなることが多いです。

火災保険の保険期間は、1年間～最長で10年間です。(※以前は最長で35年間でしたが、2015年10月から最長10年に改定されました。)

10年一括払いの場合、1年あたりの保険料が安くなることが多いため、火災保険料を安く抑えたい方は長期契約を検討してみるとよいでしょう。

(8) 特約の有無

火災保険の補償を手厚くする特約を付帯すれば、内容に応じて保険料は高くなります。

特約をうまく活用すれば少ない負担増で安心の補償を手に入れることもできますし、逆に不要な特約を見直すことで火災保険料を抑えることもできます。

(1) リスクの低い不要な補償を見直す

自分の住環境にあわせて、リスクの低い災害については補償を見直すなどの選択ができれば、それだけ火災保険料を抑えられます。火災・風災・水災・水濡れ・盗難・破損などすべてのリスクにそなえられたらよいですが、補償内容が手厚ければ手厚いほど火災保険料は高額になります。

火災保険料を安くするためには、補償内容をカスタマイズできる火災保険を選び、不要な補償を見直しましょう。たとえばマンションの高層階に住んでいる場合は、水災のリスクは低いといえるため、水災補償を削るという選択肢も考えられます。

住環境ごとのリスクを検討する際には、自治体が公表しているハザードマップなどが参考になります。

(2) 保険期間を長くする

火災保険料を左右する8つの主な要因でも解説したとおり、保険期間を長くして一括払いをすると火災保険料は安くなります。たとえば最長10年間での契約をした場合、1年契約を10回繰り返すよりも火災保険料は安くなります(保険会社により異なります)。

一括払いが原則となるため契約時にまとまった金額を用意する必要がありますが、トータルで考えたときの価格差を考えると、保険期間は長めに設定するのがお得です。

(3) 免責金額を高くする

免責金額を高くすることで火災保険料を抑える方法もあります。

免責金額とは、契約者が自己負担する金額のことです。
たとえば免責金額を10万円と設定したときに50万円の損害が発生した場合、契約者は**｢損害額－自己負担額｣の40万円**を受け取ることができます。ただし、免責金額の10万円を下回る場合は損害保険金を受け取ることはできません。

免責金額を高く設定するほど、保険料は安く抑えられるのです。

(4) 保険会社を比較する

火災保険料をコストダウンするためにとても重要なポイントとして、損害保険会社をしっかり比較することが挙げられます。

同程度の補償内容で見積りを取った場合でも、保険会社によって火災保険料には差が現れます。だからこそ、複数の保険会社の見積りを取って、比較・検討する必要があるのです。

もしひとつの保険会社しか検討していなかったら、｢火災保険料は年額10万円です｣といわれてそのまま契約してしまうでしょう。しかし相見積りを取っていたら｢A社：年額10万円、B社：年額8万円、C社：年額7万円｣のなかから、詳しい契約内容を比較して選ぶことができるのです。

当社でも、最大9社から火災保険を選ぶことができます。まずはお気軽に見積書のご依頼をお待ちしております。