1. ホーム
  2. お役立ち情報
  3. undefined
  4. ガソリン車廃止で電気自動車が主流に!充電の仕方、お金のまとめ

ガソリン車廃止で電気自動車が主流に!充電の仕方、お金のまとめ

  • 公開日:
  • twitter
  • facebook
  • line
  • はてなブックマーク
ガソリン車廃止で電気自動車が主流に!充電の仕方、お金のまとめ

2030年代にガソリン車の新車販売を禁止し「電動自動車」に切り替えるとのニュースが、2020年の12月に報じられました。
これは、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出を、全体としてゼロにする「カーボンニュートラル」の実現に向けた取り組みの一環でしょう。

また地下資源である石油の枯渇も問題視されています。このような背景から、走行時にガソリンを消費し、大量の二酸化炭素を排出するガソリン車の販売規制が、日本だけでなくイギリスやアメリカなど、世界各国で進んでいるのです。

ニュースを見て、電気自動車に興味を持った方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、電気自動車の充電方法や充電時間、充電料金について解説していきます。

電気自動車をはじめとした「次世代自動車」とは?

電動自動車(次世代自動車)とは、以下のとおり環境に優しい動力源を持った自動車を指します。

  • ハイブリッド自動車
  • 電気自動車・プラグインハイブリッド自動車(PHEV)
  • 燃料電池自動車(燃料電池と水素と酸素の化学反応で走行する自動車)
  • クリーンディーゼル車

経済産業省によると、2020年における次世代自動車の普及率の政府目標、および自動車メーカーが最大限の努力をした場合の普及率予測(民間努力ケース)は、以下のとおりです。

政府目標 民間努力ケース
次世代自動車 20~50% 20%未満
 うち電気自動車・PHEV 15~20% 5~10%

実際の次世代自動車の普及率は、2010年に11.7%であったのが、2019年には39.2%まで増加しています。ただし普及率の大半を占めているのが、ハイブリッド自動車(34.2%)であり、電気自動車・PHEVの普及率は0.9%に留まっています。

ハイブリッド自動車の普及が着実に進んでいる一方、電気自動車やPHEVの普及はあまり進んでいない状況です。

欧米諸国では、脱ガソリンに向けた動きが加速しています。たとえばイギリスは、2035年までにハイブリッド自動車の販売を原則として禁止する予定です。

日本においても、ガソリンを一切使用しない電気自動車の販売が加速していくと考えられます。将来的に自動車の購入を考えている方や、買い換えを予定している方は、ガソリン車やハイブリッド自動車だけでなく、電気自動車も検討してみてはいかがでしょうか。

電気自動車の充電方法とは?充電時間や充電料金も解説

電気自動車の存在は知っていても、充電方法や充電時間などをご存じない方も多いのではないでしょうか?

電気自動車の充電方法には「普通充電」と「急速充電」の2種類があります。また充電時間や充電料金は、利用する充電器を含むさまざまな要素で変動します。

充電方法は「普通充電」と「急速充電」の2種類

電気自動車の充電方法には、自宅に設置された設備で充電する「普通充電」と、高速道路のサービスエリアやディーラーなどの設備で充電する「急速充電」の2種類があります。

普通充電の充電用コンセントには、100Vと200Vの2種類の電圧があります。100Vの充電用コンセントで1時間充電すると、10km程度の走行が可能です。200Vの充電コンセントでは、30分で10km程度の走行可能な充電ができます。

急速充電器の充電出力は20~50kWであり、出力が大きいほど短時間での充電できます。たとえば空に近い状態から80%まで充電するのにかかる時間は、20kWは30~1時間ですが、50kWは15~30分程度です。

充電スピードが速い充電方法ほど、気温をはじめとした環境の影響によって、充電が完了するまでの時間が変化します。電気自動車のバッテリーは、暑すぎたり冷たすぎたりすると充電効率を悪くしてしまうためです。

充電料金

電気自動車の充電料金は、普通充電の場合、契約する電気料金のプランによって異なります。電気料金は電力会社によって異なりますが、1kWあたりおおむね20~30円です。

たとえば電気自動車の電池容量が40kWh、電気料金プランが1kWあたり25円であったとしましょう。電池の残量がない状態から、満タンまで充電するために必要な電気料金は、40kWh×25円=1,000円です。

なお電力会社によっては、深夜帯に電気料金が割引になるプランを取り扱っており、契約して充電にかかるコストを抑えられます。

急速充電の場合は、契約するサービスプランによって異なりますが、月額料金を支払ったうえで充電時間に応じた充電料金を支払うケースが多いです。また月額料金が無料のプランもあれば、月額料金に一定回数分の充電料金が含まれているプランもあります。

電気自動車を購入するメリット

電気自動車には、環境に優しいこと以外にも以下3点のメリットがあります。

  • 静寂性が高い
  • 加速がスムーズ
  • 非常用の電源となる

静寂性が高い

電気自動車には、ガソリン車のような内燃機関がなくエンジン音がしないため、静寂性が高いといえます。その静寂性の高さは、風を切る音やタイヤのロードノイズなどが大きく感じるほどです。

また電気自動車は、エンジンがないためシフトノブや座席などから振動が伝わってこないため、快適な走行を楽しめます。

加速がスムーズ

電気自動車に搭載されているモーターは、回転数が0から瞬時に最大トルクを発生するため、ガソリン車と比較して加速力が高い傾向にあります。
※トルクとは、車の加速力を表す

加速力が高いと、停車からスムーズに発進ができるだけでなく、交通事故を回避するための急加速もしやすいです。

非常用の電源になる

地震や台風などの災害時に停電が発生すると、家庭内の電化製品の利用や、スマートフォン・PCなどの充電が困難な状況となります。

災害による停電発生時には、電気自動車に搭載されている大容量のバッテリーを非常用の電源として活用できます。また電気が復旧しているエリアに電気自動車で向かい、充電して帰ってくることも可能です。

電気自動車のデメリット

電気自動車のデメリット

一方で電気自動車には、以下3点のデメリットがあります。

  • 販売価格が高い
  • 充電に時間がかかる
  • 長距離走行が苦手

販売価格が高い

電気自動車の販売価格は、ガソリン車と比較して高い傾向にあります。5人乗り国産車の場合、ガソリン車であれば100万〜200万円程度で購入が可能です。しかし電気自動車は、安くとも300万円台、平均的には400万~500万円ほどの価格となります。

そのため電気自動車を購入する場合は、入念に資金計画を立てることが大切です。自動車ローンを組む場合は、毎月の返済負担が家計を圧迫しないか確認しましょう。また補助金や減税制度を活用するのも効果的です。

電気自動車を購入する際、国や都道府県、市町村から補助金が支給される場合があります。
たとえば2021年度(令和3年度)に実施される「CEV補助金」では、対象の電気自動車を購入する際に、最大40万円の補助金が支給されるのです。

また2023年4月末までは、電気自動車に「エコカー減税」が適用されることで、取得時(初回車検時)と2回目車検時において自動車重量税が免税となります。取得後に毎年支払う自動車税については「グリーン化特例」が適用されて、税額が75%軽減されます。

充電に時間がかかる

ガソリン自動車であれば、長くとも5分程度で給油が完了します。しかし電気自動車は、満タンまで充電するために、短くとも数十分、長い場合では数時間かかることもあるのです。

電気自動車を通勤やレジャーなどで使う予定がある場合は、計画的に充電をしておかなければなりません。

長距離走行が苦手

電気自動車の航続距離は、ガソリン車よりも短い傾向にあります。航続距離とは、充電してから自走できなくなるまでの時間です。

また充電スタンドの数はガソリンスタンドの数よりも少ないため、電気自動車はガソリン車よりも、長距離走行がやや苦手といえるでしょう。

まとめ

電気自動車は、静寂性や加速力などが優れています。また災害の発生時に、搭載されているバッテリーを非常用電源として活用が可能です。

一方で電気自動車は、ガソリン車と比較して価格が高額であり、長距離走行が苦手です。ガソリンの給油時間よりも、バッテリーの充電時間のほうが長い傾向にある点もデメリットといえます。

しかしながら、補助金や減税制度を活用することで、価格の高さはカバーできます。また、事前に走行計画を立てることで、長距離走行も十分可能であり、充電時間の長さも補えるでしょう。

ひと昔前と比較して、電気自動車は充分に実用が可能な性能となりました。将来的に車の購入を検討している方は、環境に優しい電気自動車も候補に入れてみてはいかがでしょうか。

この記事を書いた人
品木彰品木彰
保険、不動産、住宅ローンなどの記事を執筆するフリーランスライター
大手生命保険会社、人材会社の勤務を経て2019年1月にして独立。記名記事多数。
保有資格:2級FP技能士
出典

「次世代自動車戦略2010」(経済産業省)
https://www.meti.go.jp/report/downloadfiles/11609b02_02j.pdf

「日本の自動車工業2020」(一般社団法人日本自動車工業会)
https://www.jama.or.jp/industry/ebook/2020/book_j/book.pdf

掲載内容は執筆時点の情報であり、変更される場合があります。
出典に記載されているURLは、執筆時のリンク情報のため、アクセス時に該当ページが存在しない場合があります。

  • twitter
  • facebook
  • line
  • はてなブックマーク
【必ずお読みください】
・このページは自動車保険の概要についてご紹介をしており、特定の保険会社名や商品名のない記載は一般的な保険商品に関する説明です。
・保険会社によって、補償内容・保険名称・特約名称等異なりますので、ご注意ください。詳細については「重要事項説明書(契約概要・注意喚起情報)」等をご確認ください。
・損害保険は、引受保険会社の商品によって、保険締結の『代理』もしくは『媒介』を行い、告知受領権についてはその取扱いによって告知受領権の有無が相違します。

ニッセンライフの自動車保険

ニッセンライフ