取扱保険会社
保険料比較
条件を入力し、「保険料を比較する」ボタンを選択してください。
※出発日から帰宅日までの日数をご選択ください。
【試算条件】旅行目的：観光、補償の対象となる方(被保険者)：30~49歳、加入形態：1名(個人プラン)
※グループ・家族プランの保険料については、保険会社のWEBサイト(下記「WEB申し込み」ボタン)にてご確認ください。
保険料比較結果
{{ result.company_count }}社{{ result.plan_count }}プランの商品があります。
該当する商品・プランが存在しません。
※「おすすめプラン」は、ニッセンライフが取り扱う保険会社の商品の中から傷害死亡・高度障害補償3,000万円、疾病死亡補償1,000万円となるプランを各社1つ選択して表示しています。（該当するプランがない場合は、保険会社の標準プランを採用しています。）
海外旅行保険ってどんな保険？
海外旅行保険は、旅行先でのケガや病気の治療費、盗難被害など、さまざまなトラブルを補償します。
海外旅行保険とは、海外旅行を目的として、自宅を出発してから帰宅するまでの間に起きたトラブルを補償する保険です。
補償内容は大きく分けて4つあり、自身のケガや病気に関する補償、持ち物の破損や盗難などによる損害補償、他人の身体や物への損害に対する賠償責任、その他の費用に関する補償となっています。
主な補償内容一覧
自身の病気やケガ
- 傷害・疾病治療費用
- 旅行先で被ったケガや病気の治療費などを補償
- 傷害死亡・後遺障害
- 旅行中のケガにより死亡した場合や、後遺障害が生じた場合の補償
- 疾病死亡
- 旅行中の病気が原因で死亡した場合の補償
- 救援費用
- 看病や救助に来た家族の渡航費用や滞在費、遭難した場合の捜索費用などを補償
持ち物の破損などの損害補償
- 携行品損害
- 身の回りのものが盗難に遭ったり、破損などの損害を受けたりした場合に、損害額を補償
他人の身体や物への賠償責任
- 賠償責任
- 旅行中に誤って他人にケガを負わせたり、他人の物を壊したりしたことによって、法律上の賠償責任を負った場合の補償
その他の費用
- 航空機寄託手荷物遅延等費用
- 航空機に預けた手荷物の到着が遅れ、身の回り品などを購入した場合の費用を補償
- 航空機遅延費用
- 航空機が遅延・欠航し、代替機を利用できない場合の宿泊費、食事代などの費用を補償
海外旅行保険の選び方
選び方のポイント
滞在日数を確認する
海外旅行保険の補償は自宅を出発してから、自宅に帰るまでとなっており、保険期間を決めるときは、日本時間で考えます。
海外旅行保険の契約可能日数は1日～3か月で設定されていることが多く、設定の期間を超える長期滞在や留学・ワーキングホリデーのような場合は、専用の商品が販売されています。
保険期間が長期か短期かによって補償内容が異なる商品もあるため、渡航期間と商品があっているか比較・検討するようにしましょう。
クレジットカードに海外旅行保険が付いていないか確認する
クレジットカードには、特典・サービスとして海外旅行保険がついていることがあります。利用条件を満たせば無料で使えますが、一般的にカードの種類やランクによっては、任意加入の海外旅行保険と比べると補償が少ない可能性があります。
海外旅行保険に加入する前には、クレジットカード付帯の海外旅行保険の補償内容を確認し、足りない補償がどれなのかを明確にしておきましょう。
プランを選ぶときは補償内容や付帯サービスにも注目しよう
海外旅行保険は、あらかじめ必要な補償がまとめてある「セットプラン」と、自由に補償を組み合わせられる「フリープラン」があります。
また、補償対象の人数によって、個人プラン、一部の補償を共有することで保険料を抑えた家族・カップルプランが選べます。
ほかにも、海外旅行保険には旅行中のトラブルに役立つサービスがついており、サービス内容は商品によって異なります。
プランを選ぶときは、保険料はもちろんですが、必要な補償がついているか、保険金額は足りているか、サービス内容は充実しているかどうかなども比較して選ぶときのポイントです。
無料で使える便利な付帯サービス
多くの海外旅行保険には、渡航先でトラブルに遭ったときに便利なサービスがついており、代表的なサービスとして24時間日本語サポートサービスとキャッシュレスメディカルサービスがあります。保険会社や商品によって、名称やサービス内容が異なるため、しっかりチェックしておきましょう。
- 24時間日本語サポートサービス
- パスポートの紛失・盗難や、ケガや病気で病院に行ったときなど、渡航先でのトラブルに関して日本語で相談することができます。
海外では日本語が通じないことも多いので、日本語が通じる病院を紹介してくれたり、サービスのひとつとして通訳を行うことができたりするものもあります。
- キャッシュレスメディカルサービス
- キャッシュレスメディカルサービスがあれば、保険会社指定の病院で治療を受けることで、その場で治療費用を支払う必要なく治療を受けられます。
日本では健康保険が適用されるので、自己負担は総医療費用の一部(3割～1割)ですみますが、海外では全額自己負担になり、高額な治療費用がかかることがあります。
また、国によっては治療費用の前払いが必要になることもあるので、万一のときに安心です。
保険料と実際にトラブルが起きたときの支払い事例
海外旅行保険で備えておきたい補償とは?
損害保険料率算出機構の統計によると、海外旅行傷害保険*1では、保険金支払いのおよそ8割が、ケガや病気の治療への補償となっています。
*1 ケガを原因とする高度障害補償、病気・ケガの死亡補償および治療・救援者費用
疾病(病気)の治療費用を対象とした保険は、新型コロナウイルスなどの感染症も対象になっていますので、「治療・救援者費用」は備えておきたい補償の一つです。
| 補償内容 | 支払保険金額(千円) | 比率(%) |
| 傷害・死亡高度障害 | 22,577 | 0.2% |
| 傷害・死亡 | 456,773 | 3.6% |
| 傷害・高度障害 | 618,729 | 4.9% |
| 疾病・死亡 | 528,027 | 4.2% |
| 治療・救援費用 | 10,184,491 | 80.3% |
| 傷害・救援費用 | 140,866 | 1.1% |
| 疾病・治療費用 | 646,476 | 5.1% |
| 救援者費用 | 79,688 | 0.6% |
| 合計 | 12,677,630 | 100.0% |
海外で治療を受けた場合の治療費
日本では「診療報酬制度」により、医療行為ごとに細かく点数(＝費用)が定められていますが、海外では自由診療制が多いため、医療費が高額になる場合があります。
例えば、アメリカ・ニューヨーク(マンハッタン)の医療費は専門医の診察費が1,000ドルを超えることがあります。入院した場合は室料だけで1日あたり数千ドル、入院費が1日あたり1万から2万ドルに及ぶことも。*2
その費用は現地通貨で支払う場合が多いため、通貨の為替変動を受けるので、その点にも注意が必要です。
海外でかかった医療費は、加入している健康保険組合等に請求手続をすると、健康保険組合等が負担する分の医療費が戻ってきます*3が、いったん医療費は自分で支払全額を支払う必要がありますので、海外旅行保険で十分な補償があれば安心です。
また、海外旅行保険の治療費用では、救急車やタクシーなど治療を受けるための移動費や、入院せずホテルなどで療養した場合の宿泊費なども補償される場合がありますので、その点も確認しておきましょう。
- *2 参照：外務省ホームページ「世界の医療事情」
- *3 海外療養費の支給対象となるのは、日本国内で保険診療として認められている医療行為に限られます。療養(治療)を目的で海外へ渡航し診療を受けた場合、日本で実施できない診療(治療)を行った場合でもなど、給付対象とならない場合があります。
保険料と実際にトラブルが起きたときの給付例（ケーススタディ）
実際のお支払い可否、およびお支払いする保険金の額は、個別の事故の内容ごとに保険会社が約款に基づき判断いたします。
※家族で旅行の場合は、家族・グループプランで試算しております。
旅行条件ハワイ：6泊8日(2人・家族)
詳細をみる
観光目的で渡航。ショッピング中にスリに遭遇し購入品が盗まれた。男性は時計：1点（15万円）、女性はアクセサリー：3点（各10万円）の合計4点。
- 人数
- 2人（家族）
女性（25歳）、男性（30歳） - 盗難額
- 45万円
- 適用される補償
- 携行品損害
免責金額（自己負担額）なし
※1携行品損害の補償限度額：1人あたり30万円（携行品1つ（1点・1組または1対）あたり10万円（乗車券・航空券等の場合は合計5万円））
※2携行品損害の補償限度額：1人あたり30万円（携行品1個、1組または1対あたり10万円（乗車券等は合計で5万円））
※3携行品損害の補償限度額：被保険者全員で30万円（携行品1個、1組または1対あたり10万円（乗車券等・パスポートはそれぞれ合計5万円））
旅行条件台湾（アジア）：2泊3日(1人・単独)
詳細をみる
観光目的で渡航。
くも膜下出血と診断され、8日間入院し手術も受けた。
現地に家族もかけつけることになった。
医師・看護師が付き添い、チャーター機で医療搬送された。
- 人数
- 1人（単独）、女性（35歳）
- 治療費総額
- 635万円
- 適用される補償
- 傷害・疾病治療費用
救援者費用
※1治療費用・救援費用の補償限度額：1,000万円
※2治療費用・救援費用の補償限度額：1,000万円
※3治療費用・救援費用の補償限度額：1,000万円
旅行条件フランス（ヨーロッパ）：6泊8日(3人・家族)
詳細をみる観光目的で渡航。
航空会社のストライキによって帰国予定日に飛行機が欠航。翌日の飛行機を待つことになり、宿泊代と交通費などが発生した。
- 人数
- 3人（家族）
男性（45歳）、女性（40歳）、子ども（10歳） - 宿泊費など
- 1人あたり1.5万円、合計4.5万円
- 適用される補償
- 航空機遅延費用
※1航空機遅延費用の補償額：1人あたり1万円定額
※2航空機遅延費用の補償額：被保険者が宿泊施設の客室料を負担した場合、1人あたり3万円定額
お役立ち情報
Q&A
用語集
詳細な条件の追加
