一時払い終身保険人気ランキング【2025年版】

• 更新日： 2025/06/18
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一時払い終身保険とは、保険料を契約時に一括で払い込むタイプの終身保険です。
一度の支払いで一生涯の死亡保障を確保でき、死亡保障が不要になった場合は、保険の一部または全部を解約して、解約返戻金を老後生活資金などご自身で使うことも可能です。

この記事では、一時払い終身保険の申込件数^＊が多い人気商品をランキング形式で紹介します。

＊2024年1月1日～12月31日に株式会社ニッセンライフが取り扱った一時払終身保険の申込件数が多い順

一時払い終身保険 人気ランキング

第1位：ビー ウィズ ユー プラスⅡ
【引受保険会社】メットライフ生命

 

「ビー ウィズ ユー プラスⅡ」は米ドル建・円建それぞれに健康告知あり・なしの4プランがあり、ご選択いただけます。

※米ドル建の「ビーウィズ ユー プラスⅡ」に関するリスクと費用についてはこちらをご確認ください。
※円建の「ビーウィズ ユー プラスⅡ」に関するリスクと費用についてはこちらをご確認ください

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第2位：未来を楽しむ終身保険
【引受保険会社】マニュライフ生命

 

※この商品に関するリスクと費用についてはこちらをご確認ください。
※この保険は、マニュライフ生命保険株式会社を引受保険会社とする生命保険です。商品の詳細は、「商品パンフレット」「契約締結前交付書面(契約概要/注意喚起情報)」「ご契約のしおり/約款」「特別勘定のしおり」「設計書」などをご確認ください。
※この保険は、生命保険募集人のうち、生命保険協会にて別途定められた規定に基づき、外貨建保険販売資格および変額保険販売資格を登録した募集人が取り扱えます。
※募集代理店「株式会社ニッセンライフ」の担当者(生命保険募集人)は、お客さまとマニュライフ生命の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがって、保険契約はお客さまからの保険契約のお申込みに対してマニュライフ生命が承諾したときに有効に成立します。

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第3位：サニーガーデンEX
【引受保険会社】メットライフ生命

 

※この商品に関するリスクと費用についてはこちらをご確認ください。

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一時払い終身保険とは

一時払い終身保険とは、保険料を一括で支払うことで一生涯の死亡保障を確保できる生命保険の一種です。一般的な終身保険と異なり、毎月保険料を支払うのではなく契約時にまとまった保険料を支払うだけで保障が継続されます。そのため、のこされた家族の保障はもちろん、相続対策や老後生活資金に活用することもでき、資産の分散先として注目されています。

終身保険には貯蓄性があり、中でも外貨建てや利率変動型の商品は、為替や金利の変動により運用成果が期待できる商品があり、大切な資産をふやしてのこせる点も魅力です。

一時払い終身保険のメリット

一時払い終身保険は、まとまった資金を一括で保険料として支払うことで、シンプルながら多くのメリットが得られる保険です。保障が一生涯にわたって続くだけでなく、相続対策や資産形成の手段としても活用されています。

ここでは、一時払い終身保険ならではの代表的なメリットについて詳しく解説します。

大きな保障を家族にのこせる

一時払い終身保険は、その名の通り保険料を一回で支払い「終身保障」を確保できる保険ですが、払い込んだ保険料よりも大きな保障を得ることができるのが最大の特長です。

一時払保険料額や契約時の被保険者の年齢、性別、予定利率(基準利率)などに応じて契約時に基本保険金額(死亡保険金額)が設定されます。予定利率(基準利率)などの見直しにより、基本保険金額が増える商品もあります。死亡保険金には最低保証があるので、万一のことがあった場合に大きな保障を確実に大切な家族にのこすことができます。

加入時に保険料を一括で支払うことで、被保険者が亡くなるまで保障が継続されます。保険料の支払いが1回のみで済むため、老後の支出負担を減らしたい方や、毎月の固定費を抑えたい方に適しています。また、契約後に年齢や健康状態が変わっても、保障内容が変わることはありません。

大切な家族に確実な保障をのこす手段として、非常に有効な保険といえます。

告知が不要な商品もある

一時払い終身保険には、医師の診査や健康状態の告知が不要な「無選択型」の商品も存在します。これにより、持病を抱えている方や過去に病気をした経験がある方でも加入できる可能性が広がります。

もちろん、保障額や加入可能年齢に制限があるケースや、健康告知の有無により保障内容が異なる商品もありますが、健康状態によっては通常の保険に加入できない場合でも、このタイプであれば比較的ハードルが低く、万が一に備える手段として有力です。

死亡保険金をスムーズに渡せる

相続財産は相続人共有の財産となるため、どのように財産を分けるのか遺産分割協議が必要ですが、一時払い終身保険の死亡保険金は受取人固有の財産なので、遺産分割協議の影響を受けません。

被保険者に万一のことがあった場合、死亡保険金受取人が保険会社に保険金の請求手続きを行うことで保険金を受け取ることができるので、葬儀費用やのこされた家族の当面の生活費など速やかに確保できます。また、死亡保険金受取人や受取割合を指定することで「誰に」「いくら」のこすのか、お金にあらかじめ名前をつけて決めておくことができるので、相続人同士のトラブルを防ぎ確実に資産をのこすことができます。

また、相続財産には相続税がかかりますが、死亡保険金には相続税の非課税枠があり、契約者と被保険者が同一で死亡保険金受取人が相続人の場合は「500万円×法定相続人の数」の非課税枠が適用されます。他の死亡保険金と合算して死亡保険金の非課税枠を活用できるため、相続税対策としても有効です。

＊死亡保険金額が非課税枠を超えた場合、超えた部分が相続税の課税対象となりますが、相続財産の総額が基礎控除以下であれば相続税はかかりません。

預金や有価証券などよりもスムーズに資産を渡せるので、相続対策として保険を活用することができます。

解約返戻金を活用できる

一時払い終身保険では支払った保険料が将来の死亡保障のために積み立てられるので、貯蓄性があります。急に資金が必要になった場合や保障が不要になった場合には保障の一部または全部を解約して現金を用意することも可能です。

保険という性質を持ちながらも、資産性の高い側面を兼ね備えており、老後の生活資金や医療費など予定外の出費が発生した際にも安心です。

商品によっては契約から一定期間を経過すると返戻率(支払保険料に対する解約返戻金の割合)が100%を超える商品もあり、資産運用の手段として活用する人もいます。ただし、予定利率(基準利率)や積立金の運用成果に応じて解約返戻金が変動する商品では、解約返戻金額に最低保証はありませんので注意が必要です。

一時払い終身保険のデメリット

一時払い終身保険は、相続対策や資産形成に役立つ一方で、いくつかの注意すべきポイントも存在します。特に、資金の流動性や税制面における制約は、加入後に後悔しないためにも把握しておくべきです。
ここでは、代表的なデメリットを3つ取り上げ、それぞれのリスクや対応策について解説します。

まとまった資金を用意する必要がある

一時払い終身保険は、契約時に数百万円以上の保険料を一括で支払う必要があるため、加入にはまとまった資金が求められます。月払いと比べてランニングコストがかからないという利点があるものの、手元の資金が大きく減ることで、生活資金や急な出費への対応が難しくなる場合もあります。特に高齢者が老後資金として温存していた資金をすべて保険に回してしまうと、いざというときの現金が不足するリスクも。

契約前に、自身のライフプランや他の資産とのバランスをよく検討することが重要です。

契約後早くに解約すると元本割れになることも

一時払い終身保険は、基本的に長期間保有することを前提に設計されています。そのため、契約から数年以内に解約すると、支払った保険料よりも解約返戻金が少なくなる「元本割れ」のリスクがあります。

初期段階では、保険会社の諸費用が差し引かれているため、解約返戻率が大きく下がる可能性が高いです。また予定利率(基準利率)や積立金の変動が解約返戻金に反映される商品などは、解約返戻金には最低保証がないことが一般的ですし、外貨建ての場合は為替リスクも考慮する必要があります。

短期的な運用や流動性を重視する人には不向きで、資金を拘束されることによる機会損失も考慮すべきです。

生命保険料控除は1回しか受けられない

一時払い終身保険は、支払う保険料が1回のみであるため、生命保険料控除もその年1度きりしか受けられません。月払いや年払の保険であれば、毎年支払った保険料額に応じて控除が適用されるため、長期的に見れば所得税の負担軽減効果が継続します。
しかし一時払いの場合、そのメリットを受けられるのは契約した年だけで、以降は控除対象外となります。

一時払い終身保険の選び方

一時払い終身保険を選ぶときのポイントを5つに絞って詳しく解説します。

保障内容をよく確認する

一時払い終身保険では、払い込んだ保険料以上の死亡保障を得ることができます。

契約後数年間は死亡保険金額が一時払保険料と同じ額となるもの、保険期間の経過とともに保険金額が増えていくもの、所定の期間(15年間など)で予定利率(基準利率)が見直されるもの、死亡保障を介護保障や年金に代えられるものなど、さまざまな商品がありますので、自分のライフプランにあった商品を選びましょう。

なお、健康告知が不要な商品がありますが、健康告知が必要な商品と比べると契約年齢や保障額に制限があることが一般的です。体況によっては健康告知ありの商品に加入できる場合があるので、告知する内容を確認してみましょう。健康告知なしの商品を検討する場合は、保障額の制限の違いを商品ごとに比較するようにしましょう。

誰にいくらのこすか整理する

生命保険は「誰に」「いくら」のこすのか、お金に名前をつけることができるので、相続対策に有効です。「当座の生活資金」「葬儀費用」「相続税の納税資金」など保険金の使い道や保険金を受け取る家族へのおもいを整理すると保障額を決めやすくなります。

なお、死亡保険金には「500万円×法定相続人の数」までの非課税枠があり、非課税枠の範囲内であれば死亡保険金に相続税はかかりませんし、非課税枠を超えても相続財産の総額が基礎控除以下であれば相続税はかかりません。ただし非課税枠が適用されるのは受取人が相続人の場合のみなので注意が必要です。

円建て・外貨建ての特徴を把握する

一時払い終身保険には、円建てと外貨建ての2種類があり、それぞれに特徴とメリット・デメリットがあります。

円建ては為替リスクがないため、日本円での資産保全を考える人に向いています。

一方、外貨建ては米ドルや豪ドルなどで運用され、予定利率が円建てよりも高めに設定されることが多いため、より高いリターンを期待できる反面、為替変動による損失リスクがある点に注意が必要です。

資産の一部を外貨で持ちたい人には適していますが、リスク許容度や為替の動向をしっかりと見極めたうえで選ぶことが重要です。

予定利率(基準利率)を比較する

一時払い終身保険では、契約時に設定される「予定利率(基準利率)」が保険金額や解約返戻金額に大きく影響します。

予定利率が高ければ、同じ保険料でも高い保険金や解約返戻金が期待できるため、保険商品を比較する際の重要な指標となります。

予定利率は保険会社や商品により異なり、外貨建て商品では円建てに比べて予定利率が高く設定される傾向にあります。

契約時点の予定利率がずっと適用される商品もあれば、定期的に見直す商品もあります。また、解約返戻金額に市場金利の動向を反映する「市場価格調整」を行う商品もあり、利率が高ければ良い、というわけではありません。リスクも含めた総合的なバランスを見て判断することが大切です。

保険会社の信頼性・財務基盤を確認する

一時払い終身保険は保険料が高額で「終身」にわたる契約となるため、保険会社の信頼性は重要なポイントです。

契約後何十年にもわたって保障を継続できるかは、会社の経営状態や財務体質に大きく関係します。確認できる情報としては保険会社が公表しているソルベンシー・マージン比率、過去の保険金支払い実績、格付け会社の評価などがあります。

まとめ

一時払い終身保険は、万一のときに大切な家族に資産をのこせることはもちろん解約返戻金を老後生活資金として活用できる保険商品です。

2025年現在、保障内容や予定利率(基準利率)など各社で特色があり、目的に合った保険を選ぶことが重要です。

加入にはまとまった資金が必要ですが、長期的に見れば安定した資産運用の選択肢にもなります。将来の備えを万全にするためにも、信頼できる保険会社を選び、じっくり比較・検討しましょう。

なお、一時払い終身保険はインターネットや郵送で申込みができないため、加入に際しては対面での相談が必須となります。ニッセンライフでは、平日・土日祝問わず9時から20時であれば、ご希望の日時でご相談いただけます。

※募集代理店株式会社ニッセンライフ、及び、その関連会社、グループ会社の役員・社員は、法令により募集代理店株式会社ニッセンライフを通じて当ページ掲載商品の申込みはできません。

※このコラムは2025年5月1日時点の税制にもとづき一般的な取扱いを記載しております。具体的な税務上の取扱いについては、所轄の税務署・税理士などの専門家にご確認ください。

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