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【就業不能保険】いらないと思っている人こそ必要かも?魅力から注意点まですべて解説

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【就業不能保険】いらないと思っている人こそ必要かも?魅力から注意点まですべて解説

最近テレビCMなどが増えている「就業不能保険」。

どういったものかなんとなく理解しているものの、なぜ必要なのかはいまいちピンとこない…。
そんな方も多いのではないでしょうか。

この記事では、就業不能保険の特徴やメリット・デメリットをわかりやすく解説。
「どのような家庭にぴったりなのか」というポイントを、具体的な例をあげて解説していきます。

就業不能保険とは?特徴を解説

就業不能保険とは?特徴を解説

就業不能保険とは、病気やケガなどの理由で長期療養が必要になり働けなくなったときに給付金が支払われる保険。
「入院・手術」に備える医療保険とは、明確に異なる性質を持っています。

そんな就業不能保険の大きなポイントは次の2点です。

  1. 働けなくなったときの「収入の減少」にスポットを当てた保険。
  2. いつ終わるかわからない長期療養に対する「経済的不安」を解消する目的の保険。

それでは就業不能保険の詳しい特徴と、就業不能状態になった場合の生活に関するデータを見ていきましょう。

就業不能保険の仕組みを解説

働けなくなったときに給付金が支払われる就業不能保険。
基本的には、各社が定める「所定の就業不能状態」に該当して「一定期間が経過した場合」に支払対象となるものがほとんどです。
支払事由に該当した場合、毎月お給料のように給付金を受け取ることが可能。
受け取り方法を指定すれば、一時金や年金にすることもできます。

就業不能保険の保障範囲は商品によって異なりますが、主に以下のリスクに対応できます。

<就業不能保険で保障できるリスクの例>

  • 長期入院・通院
  • 所定の在宅療養
  • うつ病などの精神疾患による就業不能状態
    ※ただし商品によっては、保障の条件が異なることや保障対象外となっていることがあります。
  • 国や保険会社が指定する、所定の障害状態

大きなポイントは、医療保険ではカバーできない「在宅療養」などが給付の事由になること。
長期間療養が必要となり仕事に従事できないと、その分収入が減ることになります。
しかし療養期間の生活費はいつもどおり必要になり、さらに治療費の負担も増えます。
そんなリスクに対応すべく、就業不能状態になったことで減少した収入を補填するのが「就業不能保険」なのです。

一家の大黒柱が就業不能状態になった場合の生活はどうなるのか

働けなくなったときに考慮すべき家計負担の具体的例を、以下に列挙してみます。

  • 家庭の収入減
  • 通院・療養にかかる費用(医療費、交通費、差額ベッド代、治療用品などにかかる費用を含む)
  • 生活の維持
  • 住宅ローンの支払い

注目すべきなのは、就業不能状態が長引くと死亡した場合以上に経済的負担が大きくなる可能性があるという点。
収入が減りながらも通常と同様の生活費が必要になるうえ、療養などによって出費がさらに増える可能性があるのです。
「就業不能状態」は、家計を脅かす可能性が極めて高いリスクのひとつであるといえます。

働けなくなったときの社会保障制度

就業不能状態は家計にとっての大きなリスクであると説明しました。
しかし社会保障により一定の補助がある点については知っておきましょう。

働けなくなったときの社会保障には以下の制度があります。

会社員の場合傷病手当金、障害基礎年金、障害厚生年金、休業補償給付・療養補償給付(業務上のケガの場合)
自営業の場合障害基礎年金

会社員の方が、自営業に比べて公的な保障が充実しています。
とくに健康保険から出る「傷病手当金」では、連続する3日間を含み4日以上仕事に就けないとき最長1年6か月まで給与の3分の2の手当金を受け取れます。
そのあとも生活に支障が出る障害が残った場合は、障害基礎年金・障害厚生年金に移行し補助が続きます。

※傷病手当金支給金額の詳細は、加入している健康保険組合のホームページなどでご確認ください。

自営業には休業中の収入源を補填する社会保障制度はありません。公的な補助は障害基礎年金のみ。
障害基礎年金とは、国が定める障害に認定された場合に受給できる年金です。
ただし障害を認定されるまでには、1年6か月の待期期間があります。
その間就労できない状態が続けば、待期期間中を無給状態で生活しなくてはならないことになります。

上記の社会保障制度を考慮して、就業不能保険の保険金額を考えるのがベストです。
就業不能保険は、社会保障で得られる額を差し引いた不足分の補填として加入すればムダがありません。
治療・療養期間中には、生活費に上乗せした療養費などが重なります。その分を加味した備えがあれば、万が一のときの経済的な不安を極小化することができるでしょう。

就業不能保険のメリットとデメリットとは

就業不能保険のメリットとデメリットとは

多くの人にオススメできる就業不能保険ですが、メリットとデメリットが存在します。

メリット・働けなくなったときの経済的不安に対する安心感が得られる。
・医療保険でカバーできないリスクの穴を埋めてくれる。
デメリット・商品選びが難しい。
・保障開始までに待期期間がある。

それぞれの詳細を解説していきます。
メリットとデメリットを理解したうえで、商品選びの参考にしましょう。

最大のメリットは「収入減のリスクをカバーできる」こと。

就業不能保険のもっとも大きな魅力は、長期間の収入減に対するカバーができること。
「大黒柱の収入減」という、万が一の事態における不安が解消されるのが大きな利点です。大黒柱の収入が減ったときに考えられる具体的な不安の内容には、以下のものがあります。

  • 日々の生活の質を下げる必要が出てくること
  • 教育費を切り詰めること
  • 住宅ローンを組んでいる場合、家を手放すリスクがあること

家計の助けになるという意味での安心感の強さは、ほかの保険種類に比べても非常に大きいといえます。

デメリットは商品を選ぶ難しさ

デメリットは、商品選びの難しさ。
就業不能保険は各社保障となる範囲や待期期間の設定が異なるので、複数商品の比較検討が必須です。

保障の規定が細かい点も、難しさのひとつ。
前述のとおり、就業不能保険は就業不能状態になってから所定の待期期間経過後に保障が開始されます。待期期間や保障範囲について把握していないと、いざ請求したが支払対象外だった…ということにもなりかねません。

就業不能保険を選ぶときは、保険や金融知識のプロに商品選びについて相談することをおすすめします。

就業不能保険がオススメなケースを解説

就業不能保険がオススメなケースを解説

続いて、就業不能保険がとくにオススメとなるケースを、具体的な例を挙げて解説していきます。
以下のケースに当てはまっている場合、加入の優先度が高くなります。
加入を検討している場合の参考にしてみましょう。

就業不能保険の加入がオススメなケース1 専業主婦(夫)の家庭

家計が大黒柱ひとりの収入で支えられている家庭の場合、就業不能保険は優先的に検討した方がよいでしょう。
大黒柱の就業不能状態は、家計にとってのリスクが高いからです。

加入の際は、公的な保障でいくら補助されるのかチェックして保障額を決定してください。
公的な補助金の計算は家庭の構成によっても異なり、自力で計算するのは大変なのでファイナンシャル・プランナーに試算を依頼するのがオススメです。

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就業不能保険の加入がオススメなケース2 住宅ローンを返済中の家庭

続いて就業不能保険を検討したいのが、住宅ローンを返済中の家庭。
その理由は、収入が減ることで住宅ローンが大きく家計を圧迫する可能性が高いからです。

住宅ローンを組むときは、通常「団体信用生命保険」に加入します。
一般的に、団体信用生命保険は被保険者(ローン債務者)が死亡や高度障害に該当した場合にのみ保障対象となるもの。
就業不能状態には該当しないため、優先的に検討したい保険になるのです。

就業不能保険の加入がオススメなケース3 共働きで子供ありかつ両親の実家が遠い家庭

共働きで十分な収入がある場合は、就業不能保険の優先度を下げてもよいケースはあります。
しかし子供がいて実家などのサポートが受けられない家庭は、加入を検討してみましょう。

共働きの場合でも、一方が就業不能状態になると配偶者も仕事をセーブせざる得なくなるケースが多々あります。
家事・育児・療養サポートなどの負担が増えると、普段どおりに働けなくなる可能性が大きくなるためです。

どちらかが働けなくなったときに、配偶者がいつもどおりの就労を続けられるかについて考えることが必要です。
経済的に不安な部分に関しては、就業不能保険でカバーするとよいでしょう。

就業不能保険の加入がオススメなケース4 大黒柱が自営業の家庭

自営業の場合、会社員に比べても働けなくなったときの経済的リスクが大きくなります。
就業不能保険は、優先的に加入を検討すべき保険のひとつです。

「働けなくなったときの社会保障制度」で解説したとおり、自営業の社会保障制度は会社員に比べて少なめです。
公的な保障は、障害状態に認定されてはじめて受給できる「障害基礎年金」のみになります。
保障金額も収入と同程度に設定できれば安心ですね。
保険全体の見直しと合わせて、優先的に加入を検討したい保険種類になります。

まとめ

就業不能保険は、一家の収入を支える柱が実際に働けなくなったときを想定したうえで、加入を検討するのが大事。

ポイントについて再度まとめていきます。

  • 就業不能保険は、働けなくなったときの収入の減少に備える保険。
  • 就業不能保険状態になった場合、死亡したとき以上に家計を圧迫する可能性がある。
  • 就業不能保険のメリットは、働けなくなったときの経済的リスクをカバーできること。一方のデメリットは、商品性が多様で選ぶのが難しいこと。
  • 就業不能保険を検討すべきケースは大きく4つ
    1.専業主婦(夫)の家庭
    2.住宅ローン返済中の家庭
    3.育児のサポートを期待できない家庭
    4.大黒柱が自営業の家庭

商品選びが難しい就業不能保険は、必要保障額の確認も含めてファイナンシャル・プランナーに相談して決めるのがオススメ。
家族の生活を守るため、ぜひ今一度就業不能保険について考えてみてください。

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この記事を書いた人
pomocopomoco
元金融会社勤めのフリーランスライター/2級FP技能士資格保有
FP資格の知識を生かし、金融全般や家計といったジャンルを中心に執筆活動中。
会社員のときに感じていた「ワーママの毎日に楽しい!を増やしたい」というテーマで、日々情報を発信しています。
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