【いらないと思っている人こそ必要かも】就業不能保険おすすめ3選
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就業不能保険とは、病気やケガで働けず収入が減少したときのために備える保険です。
日本では傷病手当金などの公的保障が充実しているため、就業不能保険はいらないという意見も見受けられます。
就業不能保険に限りませんが、何かあったときに備えるには、公的保障を考慮したうえで不足分を医療保険や就業不能保険で補うことが必須です。
保険が必要かどうかは保障内容や商品の特徴をしっかり理解し、リスクを保険で備えるのか別の方法で備えるのかを判断しましょう。
この記事では、就業不能保険の特長、具体例をあげてどんな人に就業不能保険が必要なのかを解説していきます。
就業不能保険 おすすめ3選
「就業不能保障保険(無解約返戻金)[無配当]」 東京海上日動あんしん生命保険株式会社
- 5疾病(がん(悪性新生物*)、急性心筋梗塞、脳卒中、肝硬変、慢性腎不全) で入院し治療を受けた場合に一時金を、5疾病で働けなくなった場合などに毎月のお給料のように給付金を受け取れる。
- 喫煙状況や健康状態などによって、保険料が割安になる。
- 所定の疾病状態になられたとき、病気やケガで所定の障害状態、介護が必要な状態になられたとき、その後の保険料の払い込みは不要になる。
*上皮内新生物は対象となりません
お申込みには対面またはオンラインにてご面談いただく必要があります。通販(電話・郵送)ではお申込みいただけませんので予めご了承ください。
「くらすプラスZ」 チューリッヒ生命保険株式会社
- お財布にやさしい保険料で働けなくなったときに備えられる。
- 同一月に在宅療養と入院あわせて10日以上となった場合に月ごとに給付金が受け取れる。
- 長期収入サポート月額給付金の支払事由に該当した場合、 保険期間満了までずっと給付金が受け取れる。
「アクサのネット完結 働けないときの安心」 アクサ生命保険株式会社
- 医療保険や公的保障だけでは心配なリスクを保障
- 保障ニーズに応じて、所定の就業不能状態に該当した日から540日間は給付金を半額にすることで、 保険料がお手頃になる「ハーフタイプ」と、受取開始日から100%給付で収入の不足をカバーする「満額タイプ」の2つの保障タイプから選択できる
- お申込みから給付金のご請求まで、 ネットで完結
上記2商品をまとめて資料請求をする
上記のご案内は、商品の概要をご説明しています。詳細につきましては、「パンフレット」「重要事項説明書（契約概要/注意喚起情報）」「ご契約のしおり・約款」を必ずご覧ください。
就業不能保険の仕組みと特長
基本的には、各社が定める「所定の就業不能状態」に該当して「一定期間が経過した場合」に保険金が支払われます。
所定の就業不能状態の例をあげると、病気やケガで長期間にわたって入院をしている、通院や在宅療養が必要で治療に専念しているなどがあります。
なお、所定の就業不能状態になればすぐに保険金が受け取れるというわけではありません。
働けなくなってから60日、90日以上など一定期間経過してから受け取れるようになります。
保険金の支払条件は商品によって変わるため、比較検討するときはしっかり確認しましょう。
支払条件に該当した場合、保険金の受け取り方は大きく分けて2パターンあります。
毎月お給料のように給付金を受け取る「年金タイプ」、まとまったお金を受け取る「一時金タイプ」です。
就業不能保険は、働けなくなったときの収入を補填するための保険なので、計画的に使いやすい年金タイプが商品として多いのが現状です。
現在、入院での治療は短期間となっており、通院で治療をするケースが増えています。
入院費はかからなくても、仕事を休むことによって収入が減るうえに、通院や療養にかかる費用が生活費に上乗せされます。
医療保険は入院や手術などの治療を受けなければ保険金を受け取ることはできません。
一方、就業不能保険は通院治療や在宅療養、所定の障害状態になったときなど、「病気やケガで働けなくなったとき」に保障されるので、 医療保険ではカバーできない長期療養・収入減に備えられるところが大きな特長です。
うまく使い分けてリスクを軽減させるようプランを作るといいでしょう。
就業不能保険が不要だと言われる理由
就業不能保険が不要だと言われる主な理由は公的保障が充実しているからです。
確かに会社員の場合は、病気やケガで長期間療養が必要になった場合、公的保障を利用すれば収入減少を抑えることができます。
【働けないときに使える公的保障】
●会社員･公務員の場合
有給休暇(勤務先の規定等)、傷病手当金(健康保険)、障害基礎年金(国民年金)、障害厚生年金(厚生年金)、休業補償給付・療養補償給付（労災保険※業務上のケガの場合）
●自営業の場合
障害基礎年金(国民年金)
会社員や公務員の方が、自営業に比べて公的な保障が充実しています。
とくに健康保険から出る「傷病手当金」では、連続する3日間を含み4日以上仕事に就けないとき支給開始日から通算して１年６か月分、給与※の3分の2の手当金を受け取れます。
そのあとも生活に支障が出る障害が残った場合は、障害基礎年金・障害厚生年金に移行し補助が続きます。
※傷病手当金支給金額の詳細は、加入している健康保険組合のホームページなどでご確認ください。
一方で、自営業には休業中の収入を補填する社会保障制度はありません。公的な補助は障害基礎年金だけです。
障害基礎年金とは、国が定める障害に認定された場合に受給できる年金です。
ただし障害を認定されるまでには、1年6か月の待期期間があります。
その間就労できない状態が続けば、待期期間中を無給状態で生活しなくてはならないことになります。
公的保障があるとはいえ、収入が満額補填されるわけではないですし、生活費に加えて治療費や通院時の交通費などの支出が増えます。
十分な貯蓄があり、収入が減少した分をすぐに補填できる、働けなくても家賃収入などで収入が得られる人であれば就業不能保険の必要性が低いと言えるでしょう。
就業不能保険のメリット・デメリット
就業不能保険をうまく活用することで、公的保障や医療保険ではカバーできないリスクに備えられます。
ただし、ほかの保険と同様にメリット・デメリットがあります。
メリット
就業不能保険の最大のメリットは、長期間の収入減のリスクをカバーできることです。
「大黒柱の収入減」という、万が一の事態における不安が解消されるのが大きな利点です。
大黒柱の収入が減ったときに考えられる具体的な不安の内容には、以下のものがあります。
- 日々の生活の質を下げる必要が出てくること
- 教育費を切り詰めること
- 住宅ローンを組んでいる場合、家を手放すリスクがあること
家計の助けになるという意味での安心感の強さは、ほかの保険種類に比べても非常に大きいといえます。
デメリット
就業不能保険のデメリットは、保障の規定が細かい点と商品選びが難しいとところです。
就業不能状態になってから所定の待期期間経過後に保障が開始されます。
他にも待期期間や保障範囲について把握していないと、いざ請求したが支払対象外だったということにもなりかねません。
条件を把握した上で複数商品の比較検討が必須になるため、個人で調べるには限界があります。
保険会社や保険の代理店などの保険のプロに相談することをおすすめします。
就業不能保険が必要な人
就業不能保険に加入をおすすめするケースを、具体的な例を挙げて解説していきます。
加入を検討している場合の参考にしてください。
ケース1 専業主婦（夫）の家庭や独身の人
独身の場合で親や親族を頼れない場合は、減った収入でなんとかやりくりをして生活をするしかありません。
専業主婦（夫）の場合は、家計の中心者が働けなくなったら、代わりに働きに出ることもあるでしょう。
しかし、すぐに仕事が見つからない場合や、病気やケガで介護などが必要な場合はフルタイムで働けないことも考えられます。
ケース2 住宅ローンを返済中の家庭
収入が減ることで住宅ローンが大きく家計を圧迫する可能性が高くなります。
住宅ローンを組むときは、通常「団体信用生命保険」に加入します。
一般的に、団体信用生命保険は被保険者（ローン債務者）が死亡や高度障害に該当した場合にのみ保障対象となるものです。
病気やケガで働けなくなった場合や、要介護状態になった場合など、就業不能状態では該当しないため、優先的に検討したい保険になります。
ケース3 大黒柱が自営業の家庭
自営業の場合、働けない場合の公的保障は、障害状態に認定されてはじめて受給できる「障害基礎年金」のみです。
1年6か月の待期期間の生活費はもちろん、障害年金が受給できた場合の補填としても就業不能保険が役に立つでしょう。
まとめ
就業不能保険を検討するときは、公的保障でいくら補助されるのかチェックし、足りない分を補うプランを設計することが重要です。
公的保障は職業だけではなく家族の構成によっても異なります。
自力で計算するのは大変ですし、商品の比較をすることも難しい商品です。
対面やWEB面談で申込み手続きが必要になることから、保険検討の機会に必要保障額の算出やライフプランの作成をすることもおすすめします。
募補05220-20231115
2311-KL08-H0284
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| この記事を書いた人 | |
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 | pomoco |
元金融会社勤めのフリーランスライター/2級FP技能士資格保有 | |
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