住宅購入時に保険を見直さなければいけない理由とは

• 公開日： 2021/08/04
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多くの人にとって、マイホームの購入は人生における大きなイベントの一つですよね。

住宅購入時に金融機関から住宅ローンを借り入れる人が多いかと思いますが、その際に保険の見直しをしておくことをおすすめします。

というのも、住宅ローンを利用する際に加入条件となっていることが多い「団体信用生命保険」との兼ね合いで、生命保険料を減らせる可能性があるからです。

また、生命保険の見直しと併せて火災や地震といった予期せぬ災害に備えて、対応する保険を検討しておくことも大切でしょう。

そこで今回の記事では、住宅購入時に保険を見直さなければいけない理由と、その見直し方についてまとめてみました。

住宅購入時に保険を見直すべき理由

住宅ローンを借り入れるとき、金融機関の多くは団体信用生命保険（以下、団信）への加入を条件としていることから、大半の人はこの「団信」に加入することになります。

この団信では万が一ローンの返済中に契約者が亡くなってしまった場合、死亡保険金でローンの残債を返済し、遺族はそれまでと同じ家に負担なく住み続けることが可能です。

また、最近では死亡時のみならず一定の疾病罹患時やケガで働けなくなったときにもローンが返済される特約付きの団信も多数登場しています。

団信は住宅ローン利用者にとって、大変心強い保険だといえるでしょう。また、共働きが増えた昨今では、夫婦それぞれが住宅ローンを借りる「ペアローン」といった形態も増え、その場合は個別に団信へ加入可能です。

なお、団信に加入すると必要保障額の計算上、遺族の支出から「居住費（＝住居費）」を除外していいことになり、その分だけ生命保険の保険金額を減額できるようになります。

そのため、団信に加入することになるであろう住宅購入時は既存の生命保険を見直す絶好のチャンスとなります。

就業不能対策も忘れずに

企業に勤める会社員であれば、病気やケガで就労が困難となった場合に公的医療保険から「傷病手当金」として最長1年6か月にわたり給与の約3分の2の金額が支払われますが、それ以降も長期的に就労が難しい場合には収入が途絶えてしまいます。
また、自営業（個人事業主）が加入する「国民健康保険」には原則傷病手当金がないため、働けなくなった場合無収入になる可能性もあります。

就業不能状態による収入減に備えられるのが「就業不能保険」です。
会社員の場合と自営業（個人事業主）の場合では備えておきたい保険金額が異なります。
公的保障の有無や補填すべき金額をしっかり考慮して無駄なく備えることが重要です。

後回しにされがちな妻の死亡保険も要検討

専業主婦家庭の場合、一家の大黒柱である夫が死亡保障に加入しておけばよいと考えている方も多いかもしれません。

しかし、専業主婦家庭であっても妻が万が一なくなってしまったときは家事をする人がいなくなることに加え、頼れる親族がいなければ家事代行などの費用が生じます。

そのため、専業主婦家庭であっても死亡保険は検討する必要があります。

また、共働き家庭においても妻が万が一亡くなってしまった場合には、夫の稼ぎだけで住宅ローンや子どもの教育費などをすべて負担することになります。

子どもが小さいうちは妻に代わって家事をしてくれるサービスを利用したり、時にはベビーシッターにお願いするときもあるでしょう。

そうした費用が思いがけず家計を圧迫することになりかねないため、ローンがあるうちの死亡保障として定期保険や収入保障保険などでカバーすることが大切です。

住宅購入時にあわせて検討したい保障について

住宅購入にあたって、住宅の受ける損害リスクへ対応した保険への加入も検討する必要があります。

具体的には以下の保険があげられます。

• 火災保険
• 家財保険
• 地震保険

とくに、「火災保険」については住宅ローンの貸付にあたって加入を義務付けている銀行も多いため、事前に確認しておきましょう。

火災保険

火災保険は火事だけではなく、台風などの自然災害にも備えられる保険です。
ひとたび火災や台風などの自然災害に見舞われれば住む家を失い、これまで通りの生活が困難となる可能性があります。

賃貸であれば住み替えを検討すればいいかもしれませんが、持ち家でローンが残っている場合には修理・建て替え費用の支払いとローンの支払いが重なってしまうこともあるでしょう。

そのため、安心して今の家に住み続けるためにも「火災保険」への加入は必須であると考えておいた方がよいでしょう。

一言で「火災保険」といっても、風災や水災などさまざまな補償があります。補償をつけるかどうかだけではなく、住んでいる地域や建物の構造によっても保険料が変わるので、ニーズに見合ったものを見極めるようにしてください。

家財保険

先に述べた火災保険では、火災などで住宅が全焼・倒壊したときに保険がおりるものの、その額は建物の修繕や再建に必要な額がメインとなります。

そのため、火災で焼失した家具や家電の修理代や購入費までは賄うことができないケースがほとんどです。

また、住宅ローンを組んでいた場合、火災で住んでいた家に住むことができなくなってもローンの返済は続けなければなりません。

その際、火災保険の保険金をローン返済に充てることも多いと思いますが、そうなるとその後の生活を軌道に乗せるまでに資金面で苦労する恐れがあります。

そうしたとき家財保険に入っていれば、暮らしに必要な道具を揃えられるでしょう。

家財保険はつい軽く考えて後回しにしてしまいがちですが、火災保険とあわせて加入しておくと万が一のときも安心です。

地震保険

火災保険は「火災などの自然災害」に対する保険ですが、「地震」については対応していません。
なぜなら、地震災害の発生確率および損害額の予測が難しいため、大規模な地震が発生した際に被害が甚大になる可能性があることがあげられます。

そのため地震が多い日本では、「地震保険」への加入は要検討事項のひとつでしょう。

地震保険の対象は、「居住用建物（住居のみに使用されているもの）」と「その建物に収容されている家財」となっています。

契約時は建物と家財のそれぞれで契約をする必要があり、また損害の全額が支払われるわけではありません。

しかし、地震による損害はそれ相応の金額になることから、生活を立て直す費用として保証が必要になるでしょう。

日本に住んでいる以上、地震による被害を受ける可能性が常にあることから地震保険に加入しておくことをおすすめします。

まとめ

今回は、住宅購入時に保険を見直さなければならない理由と、見直すべき項目についてお伝えしました。

住宅購入のときはどんな家を購入するか、その予算はどのぐらいにするかなど、つい家のことばかりに目が行きがちです。

しかし、その先安心して長く暮らすためにもリスク対策や長期にわたるマネープランを立てておくこともまた大切でしょう。

また、リスクに備える保険は一度払えば終わりではなく、長期にわたって支払う必要があることから、家計とのバランスも考えなければなりません。いくつか加入を検討すべき保険はあるものの、最終的な保険の見直しはプロやお金に関する幅広い知識を持ったファイナンシャル・プランナーに相談することもおすすめです。

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この記事を書いた人
	織瀬ゆり
	某信託銀行退職後、フリーライターとして独立。宅建士およびFPなど複数資格を所持しており、金融や不動産ジャンルを中心に幅広いジャンルで執筆活動を行っています。プライベートでは2児の母として育児に奮闘中。