保険に申し込むときに健康診断は必要?必要なケースと不要なケースを解説

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保険に申し込むときに健康診断は必要?必要なケースと不要なケースを解説

生命保険に加入する際、告知書に加えて健康診断書の提出を求められることがあります。
そんなとき、健康診断書の指摘事項が気になる人もいるのではないでしょうか。

「会社の健康診断書があるけど、異常の指摘がある。この場合でも保険に加入できる?」

結論から言うと、異常の指摘があっても状況次第で保険に加入できる可能性はあります。
大切なのは自身の健康状態をしっかり把握し、その結果を正しく告知することです。

この記事を読めば、

  • 健康診断が必要になるケース
  • 検査で異常と指摘されたときの適切な対処法

がわかります。

健康診断結果に不安がある人は、保険加入時の参考にしてみてください。


保険加入時の健康診断は必須ではない

原則として、生命保険や医療保険など保険の加入可否は保険会社が「告知書」で求めた告知事項によって決まります。
つまり保険の加入において、健康診断は必須ではありません。

一般的な告知から審査までの流れは、以下のとおりです。

  • 保険会社が告知書で設定している質問(告知事項)に対して、加入者が回答(告知)をする
  • 加入者の告知内容を元に保険会社が審査を行う
告知書によっては「健康診断で異常を指摘されたことがありますか」といった質問(告知事項)が設定されています。この場合、基本的には手元にある健康診断書の内容を見ながら告知書を記入・提出し、審査の結果を待つのが一般的です。特別な指定がなければ新たに健康診断を受けたり、健康診断書を別途提出したりする必要はありません。

ただし告知書に記載する健康診断結果や保険金額によっては、保険会社から健康診断・診査を求められることがあります。

健康診断の方法について、詳しく説明しましょう。

健康診断・診査の方法

先述のとおり、保険の加入において健康診断は必須ではありません。
ただし過去の健康診断結果や申込時の保険金額などの状況によっては、健康診断・診査が必要になることがあります。

保険加入時の健康診断・診査の方法は、以下の2つです。

  1. 保険会社指定の医師等による健康診査を受ける
  2. 保険会社が指定する検査項目を満たす健康診断書を提出する
1の場合は、保険会社の職員もしくは委託の医師が診査医となり、診察を行います。
2の場合は、会社の健康診断結果や人間ドックの結果で代用できるケースが多いです。

どちらの方法になるのか、また健康診断・診査の設定項目がどうなるのかは、保険会社によって異なります。

保険加入で健康診断が必要なケース・不要なケース

一般的に、保険加入で健康診断や診査が必要になるケースは以下の4つです。

  1. 健康体(優良体とも言う)割引のある保険プランに加入する
  2. 死亡保険金額が高額である *「高額」の定義は保険会社や加入者の年齢によって異なる
  3. 告知書の質問(告知事項)において、「過去○年以内に健康診断を受けて異常を指摘されたことがありますか」という設問があり、該当する
  4. そのほか、保険会社が求めたとき
1の「健康体(優良体)割引」とは、保険会社が定めた健康基準を満たしていれば保険料の割引を受けられる制度です。健康状態が良好な人は、健康診査を受けたり健康診断書を提出したりすることで、保険料を軽減できる可能性があります。保険会社によって健康基準は異なる点に留意しましょう。

2の「高額な死亡保険金額」は、保険会社の支払いに大きな影響を与えるため、詳細の確認が必要なケースです。また高額な保険金には悪用リスク(モラルリスク)が潜んでいる可能性もあるため、保険会社はより慎重な引き受け審査をするために健康診断・診査を求めます。

3の「異常の指摘あり」は、告知書だけで健康状態を確認できないことから、詳細の確認が必要なケースです。健康状態に不安のある人が保険に加入すると、保険加入者同士の公平性が保たれません。そこで保険会社はより詳しい健康状態を確認するために、健康診断や診査を求めているのです。

このほか、告知書の内容によっては保険会社が追加で健康診断や診査を求めることがあります。

いずれにしても、健康状態の確認は保険加入者同士の公平性を保つために、健全な保険運営を行うために必要な措置です。
健康診断書を求められたからといって、保険に加入できないわけではありません。

追加の健康診断や診査は、適切な保険加入に必要な対応だと考えるようにしましょう。

健康診断書に「異常」の指摘があるときの対処法

健康診断書に「異常」の指摘があるときの対処法
告知書の記入で、過去の健康診断結果が気になる人もいるでしょう。
「会社の健康診断書で異常の指摘を受けていると、保険に加入できないのでは」
「要再検査と指摘を受けた項目は、再検査を受けたほうがいいの?」

異常の指摘があるからといって、保険に加入できないわけではありません。
ただし指摘内容によっては、再検査を受けたほうがいい場合もあります。

ここでは、健康診断書の指摘内容ごとの対処法を以下にまとめました。

  1. 「要注意」「要経過観察」→ありのままを告知書に記入する
  2. 「要受診」「要再検査」「要精密検査」→再検査を受け、必要であれば適切な治療を行う
  3. 「要治療」→適切な治療を受ける

※上記はあくまで一般的な対処法です。実際にはさまざまなケースが考えられるため、不安がある人は保険会社に対処法を確認してください。

1のケースは、今すぐ治療する必要はないものの、特定の項目にて異常が見られるため、経過観察を続けなければならないケースです。現時点では再検査をしても詳細の把握が難しいことが多いため、まずありのままの内容を告知書に記入して申し込みましょう。告知内容によっては、指摘を受けている部位のみ保障されない「部位不担保契約」になる可能性がありますが、制限なしで申し込める可能性もあります。

2のケースは、再検査を受けて詳細を確認してから保険に申し込みましょう。
再検査の指摘を受けている状態で申し込んでも、どのみち保険会社から健康診断や診査を求められることや、保険加入を断られる(謝絶)可能性があります。保険会社から指定されて慌てて病院へ行くことになる前に、再検査で自身の健康状態を確認してから申し込むほうがスムーズでしょう。

3のケースも適切な治療を受けてからの申し込みをおすすめします。

2と3で治療が必要な場合、治療や病気の状況によっては保険の加入そのものが難しくなることがあります。部位不担保契約でも加入できないときは、「引受基準緩和型」や「無選択型保険」と呼ばれる保険への申し込みを検討しましょう。
引受基準緩和型は、健康状態に不安のある人でも入りやすくなっている保険。
無選択型は健康状態に関する告知項目や健康診査が一切ない保険です。

健康な人が入る保険に比べて保険料は割高になりますが、治療中の人でも保障を確保できる点は魅力です。

保険の加入で大切なのは、自身の健康状態をしっかり把握したうえで、その状態に適した保険に加入することです。過去の健康診断書で何かしらの指摘を受けている人は、より詳細を確認するために再検査を受けたり、保険会社へ相談したりして適切な対応を取ってください。


まとめ

保険の加入で健康診断や診査が必要になるおもなケースは、以下の3つです。

  1. 健康体(優良体とも言う)割引のある保険プランに加入する
  2. 死亡保険金額が高額である
  3. 過去の健康診断書で「異常」の指摘がある
保険会社の健康診断・診査は、保険制度を健全に保つための必要な措置です。健康診断する=保険に加入できないわけではありません。健康診断を求められたら速やかに診断・診査を受け、自身の健康状態をしっかり把握したうえで保険に申し込むことが大切です。

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この記事を書いた人
服部 椿服部 椿

プロフィール:FP分野専門のフリーランスライター。
子育て中のママFPとして、子育て世帯に役立つ家計や投資、お金に関する情報を発信中。
保有資格:2級FP技能士

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