個人年金保険おすすめ商品3選

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個人年金保険おすすめ商品3選

「個人年金保険」は、所定の年齢から一定額を年金として受け取ることのできる貯蓄型の保険です。

個人年金保険を選ぶ際は、「年金の受取(受給)方法」「受け取れる年金額・期間」「保険料払込期間中の保障内容」「返戻率(利率)の高さ」などを基準に選ぶことが重要です。

この記事では、ニッセンライフがおすすめする個人年金保険3商品と個人年金保険に関する情報を紹介します。
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個人年金保険おすすめ商品3選*1

*1 個人年金保険おすすめ3商品は以下の条件で選定しています。
・2024年1月-2024年10月
・WillNaviにて取り扱った個人年金保険の資料請求件数が多い商品

「こだわり個人年金(外貨建)(無配当外貨建個人年金保険(積立利率変動型))」【引受保険会社】マニュライフ生命

※この商品に関するリスクと費用についてはこちらをご確認ください。

マニュライフ生命が提供する「こだわり個人年金(外貨建)無配当外貨建個人年金保険(積立利率変動型)」は、文字どおり外貨建ての年金保険です。
年金の受取種類は「確定年金(5年または10年)」と「保証期間付終身年金(10年)」の2種類で、年金を受け取る際には契約通貨または日本円を選択できます。

引用:こだわり個人年金(外貨建) │ 商品を探す │ マニュライフ生命
この保険は、契約当初、払込保険料から保険関係費が大きく控除され、積み立てられます。したがって、契約当初、積立金額は払込保険料累計額に対して減少しています。

こだわり個人年金(外貨建)では、お払込みいただいた保険料円払込額を米ドルまたは豪ドルに換算。それを払込保険料として費用を差し引いて運用しますが、保険料円払込額のお払込みは日本円で毎月一定です。したがって、もし円安になっても保険料円払込額は上がりません。

また、最低保証積立利率が設定されている点も特徴です。

積立利率は、市場動向に沿って、毎月ゆるやかに連動するしくみになっていますが、最低保証積立利率(「米ドル」「豪ドル」共に年1.5%)が設定されているため、積立利率が最低保証積立利率を下回ることはありません。*2
*2 積立利率は、この保険の実質的な利回りではありません。

基準積立利率はこちら ※外部サイト(マニュライフ生命公式WEBサイト)を表示します。

契約年齢

0歳~70歳(保証期間付終身年金の場合は20歳~70歳)

年金の種類

(年金支払期間)

保証期間付終身年金:終身(保証期間10年)

確定年金:5年または10年

個人年金保険料控除の対象 

*3

*3 この商品の保険料(保険料円払込額)は「個⼈年⾦保険料税制適格特約」を付加し、所定の条件を満たせば「個⼈年⾦保険料控除」の対象となります。
※募集代理店の担当者(生命保険募集人)は、お客さまとマニュライフ生命の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがって、保険契約はお客さまからの保険契約のお申込みに対してマニュライフ生命が承諾したときに有効に成立します。
※この保険は、生命保険募集人のうち、生命保険協会にて別途定められた規定に基づき外貨建保険販売資格を登録した募集人のみが取り扱いを行うことができます。

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MLJ(営教)24120891

「&LIFE 個人年金保険」三井住友海上あいおい生命保険株式会社

※「&LIFE 個人年金保険」は「5年ごと利差配当付個人年金保険(無選択特則付)」の販売名称です。

三井住友海上あいおい生命保険が提供する「&LIFE 個人年金保険」は、ゆとりあるセカンドライフを送るための資金を計画的に準備できる個人年金保険です。

あらかじめ定めた年金支払開始日から年金をお受け取りいただけます。
確定年金:被保険者の生死にかかわらず、5年・10年・15年間いずれかの年金をお受け取りいただけます。
10年保証期間付終身年金:保証期間中は被保険者の生死にかかわらず、保証期間経過後は被保険者が生きている間、一生涯にわたり年金をお受け取りいただけます。

また、&LIFE 個人年金保険は5年ごとに契約者配当金をお受け取りいただけます。
年金の支払開始前の契約者配当金は三井住友海上あいおい生命所定の配当積立利率で年金の支払開始日の前日まで積み立て、年金の増額にあてます。なお、ご希望により途中で受け取ることもできます。

※契約者配当金は変動(増減)し、運用実績によっては0(ゼロ)となることもあります。
※個人年金保険料税制適格特約を付加した場合、積み立てた契約者配当金を途中で受け取ることはできません。

契約年齢

16歳~70歳
(ご契約内容により異なる場合があります)

年金の種類

(年金支払期間)

確定年金:5年、10年、15年

保証期間付終身年金:終身(保証期間10年)

個人年金保険料控除の対象 

*4

*4 税法上の要件を満たす場合、「個人年金保険料税制適格特約」を付加していただくことで、お払込みいただいた保険料は個人年金保険料控除の対象となります。
※税務上の取扱いについては、2024年11月施行中の税制によります。今後の税制改正によって変更となる場合がありますのでご注意ください。
※生命保険契約のご検討に際しては、必ず「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり・約款」をご覧ください。

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「ニッセイみらいのカタチ 年金保険日本生命保険相互会社

 

「ニッセイみらいのカタチ 年金保険」は日本生命が提供する「ニッセイみらいのカタチ」シリーズの1商品で、保険金や給付金の受け取り基準を公的保障制度と連動させるなどのわかりやすさが特徴です。

本商品の特徴は、年金開始時期や受け取り期間を変更できる点、また保険料払込免除特約を付加できる点です。

たとえば「契約時には65歳で年金開始と設定したが、継続雇用によって70歳まで働けることになったため、年金開始を70歳に延期する」といった変更も可能です。

また、契約時に10年確定年金を選択した場合でも、年金受け取り期間を15年確定年金に変更することができます。ただし受け取り期間を変更した場合、年金額もあわせて変更されます。

また、ニッセイみらいのカタチ 年金保険では「保険料払込免除特約」を付加することもできます。この特約によって、所定の3大疾病等で一定の要件に該当した場合には、以後の払い込みが免除されます。

契約年齢

7歳~65歳

年金の種類

(年金支払期間)

確定年金:5年、10年、15年

保証期間付終身年金:終身(保証期間10年)*5

個人年金保険料控除の対象 

*5 特約を付加することにより、所定の範囲内での年金の種類を10年保証期間付終身年金へ変更することができます。
※年金の種類を10年保証期間付終身年金に変更する場合、次のとおり取扱います。
・第1回年金支基準日以後、被保険者が生存している間、毎年、同額の年金額を終身にわたってお支払いします。また第1回年金支払基準日から第10回目の年金支払基準日の前日までの間に被保険者が死亡した場合には、保証期間の残存期間に対する年金の現価に相当する金額(死亡一時金)をお支払いします。
・「年金開始日」における基礎率(予定利率、予定死亡率等)により年金額を計算します。したがって、年金額はご契約時点で定まるものではありません。
※年金種類の変更にあたっては、保険会社の承諾が必要となります。なお申出時に保険会社が当制度を取扱っていない場合には、利用できません。


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個人年金保険とは

個人年金保険とは、若いうちからコツコツ保険料を払い込んで、所定の年齢から一定額を年金として受け取ることができる保険です。

以前「老後2,000万円問題」が話題になりましたが、公的年金だけでゆとりのある老後生活をおくるには心配になるかもしれません。また、国としても自助努力による資産形成などをおすすめしています。

公的年金は「国民年金」「厚生年金」の2階建てとなっていますが、これに上乗せし、老後資金を補うために、企業や個人が任意で加入するのが私的年金になります。

私的年金には、厚生年金部分に上乗せする企業年金、個人年金保険やiDeCoなどの個人年金があります。

生命保険文化センターが発表した『2022(令和4年度)「生活保障に関する調査」』によりますと、「老後保障に対する私的準備状況」では個人年金保険・変額個人年金保険や生命保険は預貯金(47.1%)についで2位(41.0%)となっています。

個人年金保険のデメリット

老後資金づくりのための金融商品としては預貯金と並びポピュラーな手段である個人年金保険ですが、意外と「個人年金保険」で検索すると「おすすめしない」といった否定的な意見も多くあります。個人年金保険のデメリットは次のようなものがあります。

途中解約をすると元本割れになる

個人年金保険は途中解約が可能ですが、途中解約すると元本割れになる可能性が高いです。元本割れとは、支払った保険料よりも解約時に受け取る解約返戻金が少なくなることを言います。

なぜ元本割れが起こるかと言うと、最初の数年間は保険料の大部分が手数料や運用費用として控除された残りが積立金となるためなどの理由があります。

外貨建てにはリスクがある

ドルなどの外貨で運用するため海外の金利を活用した運用成果が期待できる外貨建個人年金保険ですが、為替レートの影響を受けるため、元本割れのリスクも当然あります。老後資金として長期にわたって保険料を払い込むわけですから、そのリスクについてはしっかりと理解しておかなければなりません。また、通常の個人年金保険と比べて為替手数料や解約控除など契約者が負担する費用(コスト)が高いという側面もあります。

定額個人年金保険はインフレに弱い

将来受け取る年金額が確定している定額個人年金保険ですが、将来景気が良くなりインフレが起こった場合にも受け取る年金額は変わりません。契約時と年金受取時点でお金の価値が変わってしまうことで、受取年金額が実質目減りするというインフレリスクがあります。

保険会社の破綻リスクがある

個人年金保険を扱う保険会社自体が破綻してしまう可能性もあります。万が一保険会社が破綻しても「生命保険契約者保護機構」により高予定利率を除き、破綻時点の責任準備金等の90%まで補償されますので、支払った保険料がまったく無駄になってしまうわけではありませんが、将来受け取るはずだった年金額等が減額される可能性があります。

個人年金保険のメリット

強制的に資産形成ができる

個人年金保険は預貯金と違い途中解約のハードルが高く、また保険料は口座から自動的に引き落としとなるため強制力があり継続しやすいというメリットがあります。商品にもよりますが、貯蓄が苦手な方でも老後資金を計画的に、資産形成ができるところがおすすめポイントです。

個人年金保険料控除が受けられる

所定の条件を満たした個人年金保険の保険料は「個人年金保険料控除」が受けられるのもおすすめです。しかも「個人年金保険料控除」は死亡保険や学資保険などの「一般生命保険料控除」とは別枠になります。ここがポイントです。

年間の個人年金保険料が8万円を超えるのであれば、所得税4万円、住民税2万8千円が控除対象となります。マイナス金利のため現在魅力が薄いとされる円建個人年金保険でも、外貨建と比べると比較的安全性が高く、税制活用できるので加入するメリットはありそうですね。

ただし、すべての年金保険で個人年金保険料控除を受けられるわけではありません。
変額年金保険の保険料は、個人年金保険料控除の対象にはならず、「一般生命保険料控除」の対象となります。また、外貨建て個人年金保険の場合は商品によって「一般生命保険料控除」になる場合と、個人年金保険料税制適格特約を付加することで「個人年金保険料控除」の対象となる場合があります。
加入を検討する場合には、支払う保険料はどの種類の控除対象となるか必ず確認しましょう。
※保険料の取り扱いは、2024年11月時点の税制によるものです。

個人年金保険以外の金融商品

老後資金の確保のために公的年金に上乗せするには、個人年金保険以外にもいろいろな方法があります。そのなかでも主なものについてご紹介します。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

個人年金保険とよく比較されていて今話題なのがiDeCoです。iDeCoは個人で積み立てる年金の制度のことで、加入者が毎月一定額を積み立て、その資金を定期預金・保険・投資信託などで加入者自身が運用し、増やしたお金を60歳以降に年金または一時金で受け取ることができます。

iDeCoの優れている点は、税制優遇が厚い点。なんと積み立てたお金(掛金)の全額が所得控除の対象となります(小規模企業共済等掛金控除)。控除の上限が決まっている個人年金保険と比べると大きな違いです。

また預金の利子や投資信託の運用利益などには税金がかかりますが、iDeCoの運用益は非課税になるのもおすすめです。
なお、iDeCoの掛金はサラリーマン、自営業、専業主婦など属性により上限が決められています。

終身保険

終身保険は一生涯保障が続く死亡保険です。掛け捨ての保険とは違い資産形成の機能もあり、途中解約した場合には解約返戻金も戻ってきます。例えば保険料支払期間を10年払込・60歳払込に設定し、払込期間終了後に解約した場合は、払い込んだ保険料の総額よりも少し多く解約返戻金が戻ってくることもありますので、個人年金保険と同様に老後生活資金の上乗せとして使うことができます。

終身保険は死亡保障がメインの保険です。個人年金保険の場合、年金受取前に亡くなってもそれまでに支払った保険料払込相当額が返ってくるだけになります。加入してあまり時間が経たずに亡くなった場合にはあまり戻りがありませんね。

一方で終身保険の場合には、保険料の払い込みが終わっていなくとも死亡時には契約で定めたとおりのまとまった保険金を受け取ることができます。遺族に対してより多くのお金が残せるのが終身保険なのです。

死亡保障がメインの保険のため、老後資金準備を前提に検討する商品ではありませんが、遺族にお金を残しつつ、老後資金としても活用できるようにしたい、という場合にはこちらもおすすめです。

養老保険

養老保険は貯蓄と死亡保障を兼ね備えた保険で、死亡保険金と満期保険金が同額なのが特長です。

終身保険は死亡時に契約時に約束された保険金を受け取れますが、生きている間に受け取れるお金(解約返戻金)は保険金や支払保険料総額よりも少なくなります。個人年金保険は年金受取開始後であれば、受取年金総額は支払保険料総額よりも多くなることが一般的ですが、年金受取開始前に亡くなった場合は、払込保険料相当額が戻ってくるだけです。

それに対し、養老保険は生きていても保険期間中に亡くなってもまったく同じ額が受け取れるのでおすすめと言えます。

ただし、生死に関わらず同額のお金を保険会社が支払うことになるため、保険料は高めとなります。貯蓄性と死亡保障を兼ね備えたと書きましたが、現在の養老保険の返戻率はほとんどが元本割れ状態です。

定期預金

老後資金の備えとして最もリスクが少なく一般的と言える方法です。普通預金の金利が超低金利時代にある現在では、増やすためというよりもリスクなく確実に老後資金を確保するための手段としておすすめです。近年ではネットバンクの金利が高めです。

まとめ

個人年金保険はかつて貯蓄性の高い魅力的な保険でした。そのころ加入した方にとってはまさにお宝保険ですが、低金利が続く現在においては魅力の薄い保険になりつつあります。

しかし、紹介したように現在でもまだリスクは伴うもののリターンが期待できる保険はいくつかあります。仕組みが複雑で難しいものも少なくありませんので、検討する場合には自分がしっかり理解をしたうえで検討していきましょう。強制的に資産形成ができる、所定の要件を満たせば個人年金保険料控除などの税制優遇を受けられるなどといったメリットもあるため、リターンの大きさだけがこの保険の魅力というわけではありません。

老後資金は自身にとって、また家族にとっても大切な資金です。個人年金保険に限らず、どういった方法で老後資金を貯めていくかをじっくり考え、少しずつでもできるだけ早いうちから実行に移していくのがおすすめと言えるでしょう。

個人年金保険は、インターネットや郵送で申込みができないため、加入に際しては、対面での相談が必須となります。ニッセンライフでは、平日・土日祝問わず10時から19時であれば、ご希望の日時でご相談いただけます。

生24-9008,24/11/29
2024-H-0824(2024/12/20-2026/12/31)

出典

公益財団法人生命保険文化センター『2022(令和4)年度「生活保障に関する調査」(2023年3月発行)』
https://www.jili.or.jp/research/report/chousa10th.html

厚生労働省「iDeCoの概要」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/nenkin/kyoshutsu/ideco.html
※2024年11月時点

掲載内容は執筆時点の情報であり、変更される場合があります。
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