終身年金とは？確定年金との違いメリット・デメリット、おすすめ商品を紹介

• 更新日： 2024/10/21
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終身年金とは、年金の受取方法のひとつで、一生涯にわたって年金を受け取ることができます。終身年金のほかにも確定年金や有期年金があります。
一番身近な終身年金は、原則65歳から受け取れる公的年金(老齢年金)でしょう。

生命保険には年金を受け取れる商品がいろいろありますが、その代表格と言えるのが老後資金を準備できる「個人年金保険」です。
個人年金保険は、保険料払込期間満了まで保険料を支払い、契約時に決めた年齢から年金を受け取ることができます。保険料払込期間中に解約すると、解約返戻金が払込保険料総額よりも少なくなるケースがありますが、年金受取開始後は、受け取る年金の総額が払込保険料総額よりも多くなることが期待できます。

個人年金保険に加入する際に決めなければならないのは「何歳から、いくら年金を受け取るのか」「年金受取方法はどうするか」です。

そこでこのコラムでは個人年金保険を検討している方に、終身年金の特長とメリット・デメリット、確定年金との違いを解説します。

終身年金が選べるおすすめの個人年金保険3選

「こだわり個人年金（外貨建）（無配当外貨建個人年金保険（積立利率変動型））」【引受保険会社】マニュライフ生命保険株式会社

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※この商品に関するリスクと費用についてはこちらをご確認ください。
https://www.manulife.co.jp/ja/individual/products/goods/kodawari-kojin.html#risk
※この商品の保険料は「個⼈年⾦保険料税制適格特約」を付加し、所定の条件を満たせば「個⼈年⾦保険料控除」の対象となります。
※「こだわり個⼈年⾦(外貨建)」は、⽣命保険協会にて別途定められた規定に基づき外貨建保険販売資格を登録した募集⼈が取り扱えます。
※募集代理店の担当者(生命保険募集人)は、お客さまとマニュライフ生命の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがって、保険契約はお客さまからの保険契約のお申込みに対してマニュライフ生命が承諾したときに有効に成立します。

MLJ(営教)24080641

「&LIFE 個人年金保険」三井住友海上あいおい生命保険株式会社

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※「&LIFE 個人年金保険」は「5年ごと利差配当付個人年金保険（無選択特則付）」の販売名称です。
ご契約のご検討・お申込みに際してご留意いただきたい事項は、「商品パンフレット」「契約締結前交付書面（契約概要/注意喚起情報）」「ご契約のしおり/約款」「設計書」等に記載しています。ご契約前に十分にお読みいただき、内容をご確認・ご了解のうえ、お申込みください。

「ニッセイみらいのカタチ　年金保険」日本生命保険相互会社

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終身年金とは　確定年金、有期年金との違い

終身年金と確定年金、有期年金では、年金を受け取る期間(年金支払期間)と年金支払期間中に被保険者が亡くなった場合の取り扱いがそれぞれ異なります。個人年金保険の契約者と被保険者、年金受取人が同じ場合は以下の通りです。

現在販売されている個人年金保険は、保証期間付終身年金と確定年金を選択できる商品が主流であるため、年金支払開始後に被保険者が亡くなった場合でも、保証期間中であれば残っている期間分の年金は遺族(後継年金受取人*)に支払われます。
なお、年金支払開始前に被保険者が亡くなった場合は、既払込保険料相当額を「死亡給付金」として支払う商品が一般的です。
*保険会社や商品により名称は異なります。

終身年金のメリット

終身年金のメリットは、一生涯にわたって年金を受け取れるところです。

平均寿命が延びて「人生100年時代」といわれている中、公的年金制度や後期高齢者医療制度など公的保障があっても、老後の生活が長くなることで生活資金が枯渇することも考えられます。

総務省が毎年実施している「家計調査」で65歳以上の夫婦のみの無職世帯における2023年の家計収支(平均)を見てみると、１か月の実収入は約24.5万円で、そのうちの大部分を占めるのは公的年金など社会保障給付で約21.8万円となっています。

一方、実支出は約28.2万円となっており、収入と支出の差はマイナス3.7万円です。この不足分は実収入に含まれない預貯金の取り崩しや、個人年金・企業年金等の保険金でカバーしていることがうかがえます。

老後の生活への備えとして個人年金保険の加入を検討する際は、ご自身が将来受け取れる公的年金額はいくらになるか確認したうえで、個人年金保険の終身年金で公的年金で不足する分を補うようにするとよいでしょう。

終身年金のデメリット

終身年金は確定年金や有期年金と異なり「年金支払期間」を定めることができないため、受取年金額を設定して加入する個人年金保険では、確定年金や有期年金と比べると保険料が割高になることが一般的です。

また、支払う保険料額と保険料払込期間が同じ場合、1回の年金額は確定年金や有期年金より終身年金の方が少なくなります。

万一、年金受取開始後すぐに被保険者が亡くなった場合、その時点で終身年金の支払いは終了するため、年金受取総額は少なくなります。ただし、現在販売されている個人年金保険は保証期間付終身年金なので、保証期間中に被保険者が亡くなった場合は、保証期間の残りの期間分の年金は遺族(後継年金受取人)に支払われます。

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終身年金と確定年金ならどちらが良い？

個人年金保険を検討するとき、終身年金と確定年金を比較して悩む方もいるでしょう。
終身年金と確定年金の違いは、年金の受け取り期間が決まっているか、いないかです。
ここでは終身年金と確定年金の違いを比較しながら、選び方についても解説していきましょう。

終身年金と確定年金の選び方

終身年金は、一生涯年金を受け取れるので、年金額と実際に年金を受け取った期間によっては、終身年金の方が確定年金よりも年金受取総額が多くなる可能性があります。
一方で、年金を受け取った期間が短くなった場合は、確定年金の方が終身年金よりも年金受取総額が多くなる、支払った保険料よりも年金受取総額が少なくなる、というケースも考えられます。 

いくら現時点で健康に自信があっても将来のことは誰にもわかりません。
そのため終身年金は、先のことはわからないけど、
長生きをして老後資金がなくなるリスクに備えたい、公的年金の不足分を補いたい
という方におすすめです。

一方、確定年金は被保険者の生死にかかわらず年金が支払われるので、支払った保険料分の保障を確実に受け取れるところがポイントです。
確定年金の年金受取(支払)期間は5年・10年・15年から選択できる商品が多いので、
公的年金の受給開始までの生活資金を準備しておきたい
という方におすすめです。

終身年金も確定年金もそれぞれ特長があるので、ご自身のライフプランに適した受取方法を選ぶようにしましょう。

個人年金保険を選ぶときは保険のプロに相談がおすすめ

保険料払込期間中に保険料の支払いが難しくなり解約することになった場合、解約した時に戻ってくるお金(解約返戻金)が支払った保険料の総額よりも少なくなる可能性があります。
個人年金保険は長期間にわたって保険料を支払うことが多いので、途中で解約することがないようにプランを設計することが大切です。

また、原則65歳から公的年金を受け取ることができますので、まずは自分がどれくらい年金を受け取れるのか、老後の生活資金に不足はないか、不足がある場合はどれくらい準備が必要なのかを算出した上で、公的年金で不足する分を個人年金保険で備えるようにしましょう。
老後資金の準備を始める際には、ライフプランやキャッシュフロー表をあわせて作成することをおすすめします。

なお、個人年金保険は資産形成が可能な商品なので、郵送やネットで申込むことができず、保険会社や保険代理店の職員と対面またはオンラインで面談をして申込む必要があります。

ニッセンライフなら、保険やお金の専門知識を持ったコンサルタントが、お客さまのご要望をお伺いし老後資金作りのアドバイスや、商品の提案を行う｢無料保険相談サービス｣を実施しています。
40社以上の保険会社の取り扱いがあるため、1回の相談で複数の保険会社の商品を比較･検討することができます。

何度ご相談いただいても無料で、平日･土日祝問わず10時から19時スタートであればご希望の日時で相談いただけます。

個人年金保険を含めて、老後資金準備をお考えの場合は、ぜひ保険相談サービスをご利用ください。

個人年金保険以外の資産形成方法

個人年金保険以外で老後資金準備ができる商品や方法を紹介します。

終身保険

終身保険は10年や15年など保険料払込期間を一定期間に設定し、保険料払込期間終了後に急な出費などで資金が必要になった場合、保険を解約をすれば老後資金として活用することができます。
個人年金保険は、多くの場合保険料払込期間中に被保険者が亡くなった場合、これまで支払った保険料相当額が死亡給付金として支払われますが、終身保険であれば契約時に定めた死亡保険金が支払われるため、老後資金作りと万が一の備えを同時に行うことができるところが特長です。

最近では、保険料をアメリカドルやオーストラリアドル、ユーロなどの外貨で支払い、死亡保険金や年金、解約返戻金を外貨で受け取る外貨建保険や、株式や債券を中心に資産運用を行い、運用実績によって保険金や解約返戻金が変動する変額保険が人気です。ただし外貨建保険には為替リスクがあり、為替変動による損失が生じる可能性があるので注意が必要です。

NISA

NISAは2014年1月にスタートした「少額投資非課税制度」で、通常は投資をして得た利益や配当には約20%の税金がかかりますが、NISAでは、毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品から得られる利益に税金がかかりません。
金融機関によって金額は異なりますが一般的に100円～1,000円程度から始めることができます。

NISAにはつみたて投資枠と成長投資枠があり、投資が初めての方や老後資金作りなど長期の積み立て分散投資がしたい方は、つみたて投資枠で始めることをおすすめします。

確定拠出年金(企業型･個人型[iDeCo])

確定拠出年金(企業型･個人型[iDeCo])とは、加入者ごとに拠出された掛金を加入者自らが運用し、その運用結果に基づいて給付額が決定される年金制度です。
確定拠出年金には、企業年金の一つで事業主が掛け金を拠出する｢企業型年金｣と、個人で加入して本人が掛け金を拠出する｢個人型年金[iDeCo]｣があります。

60歳＊になるまで毎月一定額の掛金で定期預金や保険、投資信託を購入して運用し、加入期間に応じて最短で60歳以降に一時金または年金形式で資産を受け取ることができます。
＊65歳になるまで加入することも可能

確定拠出年金は運用益が非課税となるだけでなく、掛金全額が所得控除されること、年金資産を受け取ったときに税制優遇が受けられる、といったメリットがあります。
デメリットとして、60歳まで口座からお金を引き出せない点があります。

まとめ

終身年金は一生涯年金を受け取れるため、「長生きして老後資金が枯渇するリスク」に備えられます。
人生100年時代、公的年金だけでは不安な部分を個人年金保険の終身年金で備えておけば、老後を安心して過ごすことができるでしょう。

ただし、終身年金は年金を受け取った期間が短いと、既払保険料総額より受け取った年金総額が下回ることがあるので、一生涯年金を受け取ることよりも支払った保険料分の保障は確実に受け取りたい、という方は確定年金を検討するのもひとつの方法です。

今の家計で無理なく支払える保険料の範囲で、ご自身や家族に適したプランを選びましょう。

生24-8023,24/8/27

この記事を書いた人
	ニッセンライフ
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