出産に保険は使える？妊娠～出産でかかるお金ともらえるお金

• 更新日：2022/03/25

  (公開日:2020/09/11)

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「妊娠・出産は病気ではないから健康保険は使えない。そのため全額自己負担だ！」
と聞いたことがあるかもしれません。

確かにその通りなのですが、それは妊婦健診代と自然分娩代に限ります。

実は出産するまでに病院にかかることは少なくなく、その内容によっては保険適用となるのです。
また公的な助成、さらには民間の医療保険でカバーできるものまであります。

楽しみな一方で不安もある出産。
この記事では「お金」に関する疑問を解決することで、あなたのマタニティライフを応援します！

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妊娠中に使える保険ともらえるお金

まずは妊娠にまつわる主なお金についてです。

妊婦健診代は保険適用外だが公的な助成がある

妊娠中に病院に行くとなると、一番想像しやすいのが妊婦健診です。
妊娠してから12週が経過すると始まる健診で、母体や胎児の健康を確認するために行われます。妊婦健診代は健康保険の適用外です。

一般的に妊婦健診の回数は

入院した場合には公的な助成がある

妊娠中に病院にかかるのは妊婦健診だけではありません。治療が必要となり入院する可能性も少なからずあるのです。もし入院してしまった場合、その入院治療費は保険適用となります。

入院する例としては妊娠中のトラブル、具体的には流産や切迫流産、子宮外妊娠、切迫早産、妊娠高血圧症などがあげられます。
厚生労働省が発表した「平成29（2017）年　患者調査」では、妊娠にかかる病気で入院した人の推計は5,000人以上にのぼります。

これらの入院治療費は保険の適用対象なので、原則3割負担で受療できます。
ただし入院費の中でも保険の対象外となる費用があるので注意しましょう。妊娠の有無に関わらず、食事代や個室を利用した際の差額ベッド代などは保険適用外です。
さらに入院中に妊婦健診を受けた場合、健診部分については保険が適用されず、助成券を使用することになります。

また入院には至らなくても、自宅で療養せざるを得ないときがあります。「重度の悪阻（おそ：つわりのこと）がある」「多胎のため安静を指示された」「軽度の切迫流産の兆候がある」ときなどです。
会社員や公務員の場合、これらの妊娠トラブルで仕事を休まざるを得ないときに「連続する3日を含む4日以上で、妊娠トラブルのために仕事に就けないこと」など所定の条件にあてはまれば、加入している健康保険から傷病手当金が支給されます。

終わりが見えない妊娠トラブルはただでさえ不安ですが、その間に有給休暇がなくなったらどうしようと悩んでしまうともっと不安になりますよね。まずは傷病手当金の制度が使えるかを確認しましょう。

入院した場合は民間医療保険の給付対象になる

民間の医療保険に加入していた場合、異常妊娠など給付金支払の要件を満たしていれば入院給付金をもらえる可能性があります。入院1日につきいくらか、もしくは1回につきいくらもらえるかなどを、確認することが大切です。

もし女性向けの保険や女性特約がついている保険に加入していた場合、「入院給付金が上乗せされる」など、さらに手厚い保障が受けられます。

出産で使える保険ともらえるお金

次に出産にまつわるお金について見ていきましょう。

自然分娩でも異常分娩でももらえる出産育児一時金

自然分娩か帝王切開か、また総合病院か個人病院かなど、分娩方法や分娩場所に関わらずに受け取れるのが、出産育児一時金です。

1児につき42万円（ 在胎週数が22週に達しておらず産科医療補償制度加算対象ではない場合や産科医療補償制度未加入の医療機関の場合40万4千円）が支給されます。

出産したあなたに振り込まれるのではなく、基本的には加入している健康保険から医療機関に対して直接支払われます。そのため高額な出産費を一時的にたてかえる必要はありません。
もし出産費が出産育児一時金よりも少なかった場合は、加入している健康保険に請求することにより、差額を受け取ることができます。

自然分娩か異常分娩かで変わる助成金

基本的に出産費用には健康保険が使えず、民間の医療保険も給付の対象外です。
しかし異常分娩の場合は両方の対象となることがほとんどです。

では異常分娩とはどのようなことをいうのでしょうか。

• 帝王切開での分娩
• 吸引分娩
• 鉗子分娩

その他の公的助成

会社員や公務員の場合は、健康保険から出産手当金が支給されます。

妊娠～出産の保険に関わる高額療養費

妊娠と出産それぞれの「かかる費用」「もらえるお金」について整理してきましたが、妊娠～出産を通して忘れてはならない公的助成があります。
それが高額療養費制度です。

高額療養費制度とは

1か月（1日から末日まで）に支払った医療費が、上限額を超えた場合に返還される制度を、高額療養費制度といいます。
この医療費とは保険が適用されるものに限定されるため、差額ベッド代や妊婦健診代などは対象外です。

参考までに、69歳以下の方の限度額を下記にまとめました。

高額療養費の申請方法

基本的には対象となる領収書原本と申請書を、加入している健康保険の窓口に提出します。印鑑や振込先口座がわかるもの（通帳など）のほかマイナンバーカードが必要な場合もあるので、事前に電話などで申請に必要なものを確認しておくと安心です。
健康保険によっては「支給対象になっているので申請してください」と通知が送られてきたり、一度申請すれば自動的に口座に振り込まれたりします。会社員や公務員の方は職場に窓口がある場合もあります。国保の場合は自治体の窓口で申請しましょう。
受診してからおよそ3～4か月後に自己負担限度額を超えて支払った金額が支給されます。

ただし

• 高額な医療費を立て替えるのは、一時的であっても負担になる
• 妊娠期間は約10か月に及ぶので、複数月に該当した場合その都度申請に行かなければいけない
• 妊娠トラブルのあと退院できても、自宅安静を命じられて申請に行けないかもしれない
• 産休中で職場に行きづらい

出産にむけて保険に加入するベストなタイミング

異常妊娠や異常分娩にかかる費用、さらには入院時の健康保険が使えない費用については、民間の医療保険が役に立ちます。とくに差額ベッド代は1日あたり平均で6,188円かかり、負担も大きいです。20代～40代の女性にとっては身近な出産、できれば保険で備えておくと安心ですね。
ただし妊娠してから保険加入を検討する場合は注意が必要です。

妊娠中に保険に加入すると、「子宮部位に関わる疾患」や「出産に関わる疾病」の不担保という条件がつき、妊娠や出産にかかる治療は保障の対象外になってしまいます。

このような条件つきであれば、妊娠期間中どのタイミングでも申し込める商品が増えていますが、一部の商品では妊娠27週を過ぎると加入自体ができないというタイプもあります。

つまり、保険に加入するのに一番いいタイミングは妊娠前、妊活前といえるのです。

ただ、「妊娠中に保険の重要さに気づいた」場合でも、加入を検討することはできます。今回の妊娠が保障の対象外であっても、妊娠出産を期に体の免疫力が下がり、健康に不安を感じる可能性もあるからです。その時に支えてくれる保険があると心強いですよね。
なお、がん保険や死亡保険、介護保険は、医療保険のような条件はつきません。妊娠を機に保険について興味をもった場合は、この機会にさまざまな商品を比較してみてはいかがでしょうか。

まとめ

妊娠～出産でかかるお金ともらえるお金についてご紹介しました。

必ずしも全額自己負担とは言えません。公的な助成や民間医療保険の請求漏れがないように、対象になる項目はその都度確認しましょう。

この記事が、出産に対する不安を少しでも軽減できるものになればうれしいです。


お金に対する不安はできるだけ少なくして、長いようで短いマタニティライフを楽しく過ごしてくださいね。

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この記事を書いた人
	太田
	保険代理店のニッセンライフの一員として保険比較総合サイト「WillNavi」の運営に携わって2年。母親目線で保険のことをわかりやすくお伝えいたします。