初心者向け・生命保険の種類を徹底解説！リスクごとに種類分け

• 公開日： 2019/12/03
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「就職して自立したら保険に入る」「家族ができたら保障を厚くする」
なんとなく耳にしたことがあっても、たくさん種類がありすぎてよくわからないのが保険ですよね。
生命保険には大きくわけて4種類あり、それぞれ「どんなリスクに備えて入るのか」でわけることができます。

死亡保険は大きくわけて3種類ある

まず死亡のリスクについて考えてみましょう。冒頭で示した表のうちの（1）にあてはまります。
もしあなたが亡くなってしまった場合、遺族はどうなるでしょうか。遺族厚生年金など公的な支援だけでは金銭的に困窮する可能性があります。そんな死亡のリスクに対し、遺族が保険金を受け取ることによって、その後の生活を保障するのが死亡保険の特徴です。
この死亡保険は、保障の期間や支給の仕方によってさらに3種類にわけられます。

1-1終身保険

死亡するまでずっと保障が続く保険を終身保険といいます。契約後すぐに亡くなったときも、契約してから50年後に亡くなったときも、原則同じ金額の保険金が遺族に支払われます。
加入したときの保険料がずっと変わらず、一生涯同じ保障が続くということに魅力があります。

1-2定期保険

「10年」ごとに更新したり、もしくは「80歳まで」と保障の期間が決まっていたりする保険を、定期保険といいます。
若いときほど保険料が割安で、更新のたびに保険料があがるのが特徴です。「一生涯の保障はいらないが、〇〇歳までは手厚い保障が欲しい」という人にとってメリットの大きい保険です。

1-3収入保障保険

死亡したときの保険金が、一括ではなく毎月お給料のように受け取れることから収入保障保険と呼ばれています。毎月のお給料を基準に保険金額を設定しますので、複雑な必要保障額の計算が必要なく分かりやすい保険です。
毎月の受取額が変わらない一方で、保障の終了期間は決まっているため、保険金受取総額は期間の経過に応じて減っていく仕組みです。そのため、保障額が一定の終身保険に比べて保険料は安くなります。

尚、収入保障保険の保険金は月々受け取る以外にも一括で受け取ることも選択できます。

3つの死亡保険についてわかったところで、次は生死混合保険について見てみましょう。

⇒死亡保険の一覧、詳細はこちら

生死混合保険には大きくわけて3種類がある

生死混合保険は死亡と生存に対するリスクに備える保険で、冒頭で示した表の（2）にあてはまります。
「生存するのがリスク？」と違和感を覚える方もいるかも知れません。健康で長生きするのはとてもいいことですが、「お金」の面から見た場合、長生きするほど資金が必要になるというリスクがあります。それを生存のリスクといいます。
生死混合保険もその性質から3種類にわけることができます。簡単にまとめてみました。

2-1個人年金保険

老後の公的な保障として公的年金制度がありますが、それでは足りない金額を自助努力で保険を使って用意するのが個人年金保険です。
個人年金保険の基本的な仕組みは、60歳や65歳など契約時に決めた年齢まで毎月保険料を支払い、その後、10年間など一定の期間年金を受け取ることができます。

個人年金保険はさまざまな種類があり、一生涯年金が受け取れる終身年金や、5年や10年など決まった期間受け取れる確定年金があります。

⇒年金保険の一覧、詳細はこちら

2-2養老保険

死亡したときには死亡保険金が、満期を迎えたときには満期保険金が、それぞれ受け取れるというのが養老保険です。
「死亡してもしなくてもお金が受け取れるの！？それなら損をしない！」と感じますよね。貯蓄と保障を同時に行いたいと考えている人にはメリットのある保険です。

ただし、養老保険は保険料の大半が積立部分になるため、死亡保障だけの定期保険に比べるどうしても保険料が割高になってしまいます。保険加入の目的が安く保障を用意したいという方には向きません。また、積立部分の保険料は、予定利率に大きく左右されるため、昨今のように予定利率が低い状態ですと、思ったほど増えないと感じるかもしれません。
尚、養老保険は途中で解約すると大きく元本割れすることがあるので、しっかりと考えてから加入することが必要です。

2-3学資保険

老後ではなく子供の教育費に備えるのが学資保険です。
学資保険は、親などの契約者が月々保険料を支払うことにより、子供の教育費がかかるタイミング（大学入学時など）で学資金を受け取れます。

「毎月貯金をするのと同じじゃないの？」と思うかもしれませんが、実は学資保険の仕組みは養老保険と同じく、貯蓄機能と保障機能の両方があります。親などの契約者が死亡した場合は、その後の保険料が免除になるなど保障機能もあるので、貯金だけで学資金を準備する場合に比べメリットがあります。
更に、学資保険の中には「子供が病気になったときの医療費を保障する」などの保障が充実している商品もあります。ただし、保障が手厚い分だけ貯蓄機能が低下するため、支払った保険料に対して元本割れするのが一般的です。

⇒学資保険の一覧、詳細はこちら

以上が生死混合保険の主な種類です。死亡保険、生死混合保険について整理できたでしょうか。
次はCMなどでもよく目にする「医療保険」「がん保険」について解説します。

高額な医療費に備える医療保険・がん保険

冒頭で示した表のうち、（3）にあてはまるのが「医療保険」「がん保険」などです。
病気になり医療費を支払ったときに、その費用を保障する保険になります。
ただし、「普通のかぜで受診した」だけでは保険はおりません。入院をした、もしくは治療のために手術した、などの条件が決まっているのです。

医療保険・がん保険は時代に合わせて随時改良される

保険金が支給される条件は時代により変化します。昔は「5日以上入院したら入院給付金が支給される」という条件が多くありましたが、現在は日帰り入院でも給付される商品がでてきました。日帰り入院とは、入院日と退院日が同一の入院をいいます。外来との違いは、医療費明細書などに「入院基本料の支払いがあるかどうか」などで判断されます。

また「入院1日あたり5,000円を入院日数分支給」という形式のものから、最近では「入院したら一括で5万円支給」という商品も出てきました。入院日数が短期化しているという実情に合わせて、商品は随時改良されているのです。

医療保険で全疾病をカバーできるのにがん保険や特定疾病保険があるワケ

医療保険に入っていれば、がんや特定疾病（脳梗塞や心筋梗塞など）を含むすべての疾病を保障してもらえます。それなのになぜ、がん保険や特定疾病保険があるのでしょうか。
その理由はがんや特定疾病の医療費は高額であり、長期化するリスクが高いことから、より手厚い保障を給付できる特化した保険が必要だからです。

脳梗塞などを含む脳血管疾患になった場合を見てみましょう。注目したいのは入院日数の長さです。
全疾病の平均在院日数が29.3日なのに比べ、脳血管疾患は78.2日と治療が長期化しやすい傾向にあります。
一般的な医療保険の場合、入院保障には60日間など支払限度日数が設定されています。限度日数を超えた部分に対しては給付金が支払われません。つまり脳梗塞の場合は、保障が足りなくなるリスクがあるのです。

次に胃がんになった場合を見てみます。2017年度の胃がんでの入院件数が33万2,996件なのに対し、入院外、つまり通院で治療した件数が280万9,025件でした。入院給付金が支給される医療保険の場合、基本的に通院での治療には保障がありません。特約（オプション）で通院保障を付加できることもありますが、入院前後の通院に限定しているため全てをカバーするのは難しいといえます。

このようなリスクをカバーするのが「がん保険」「特定疾病保険」なのです。がん保険や特定疾病の場合、対象とする疾病は限定されますが、その分手厚い保障を受けられます。入院しなくとも診断された時点で一時金が受け取れるがん保険や、入院しなくても通院給付金が受け取れるがん保険、日数無制限で入院給付金が受け取れる特定疾病保険などさまざまな商品があります。

⇒医療保険の一覧、詳細はこちら
⇒がん保険の一覧、詳細はこちら

死亡保険、生死混合保険、医療保険・がん保険について整理してきました。ここまでは聞いたことがあったり、すでに加入していたりと比較的身近な保険だったのではないでしょうか。
実は生命保険はそれだけではありません。最後にその他の保険をご紹介します。

介護保険や就業不能保険などその他の保険

他にもさまざまなタイプの保険がありますが、ここでは最近注目される介護保険と就業不能保険、2つの保険について紹介します。

介護保険とは

商品により条件が異なりますが、所定の要介護状態になったときに保険金が支払われるという保険です。「介護一時金として支払われる」「介護年金として支払われる」「掛け捨て」「解約返戻金がある」など、さまざまなタイプの商品が出ています。
医療保険などの特約（オプション）として介護保障を付加できる商品もあります。

就業不能保険とは

就業不能保険とは、ケガや病気で働けなくなったときに月々の収入を保障してくれる保険です。具体的には、働けなくなってから一定期間が経過した後、契約時に決めた金額（10万円や20万円など）を月々受け取れます。
「病気になったときは医療保険が助けてくれるでしょ？」と思うかもしれませんが、医療保険が保障するのはあくまでも「入院・手術などの治療費」です。自宅療養などで長期間働けなくなったとき、収入の減少に対する保障はありません。

会社員の場合は「傷病手当金」という公的な助成がありますが、自営業やフリーランスの人にはありませんので、そのような人には特に必要な保険といえます。

まとめ

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この記事を書いた人
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