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がん保険の通院保障は必要?選ぶ際のポイントもあわせてご紹介!

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がん保険の通院保障は必要?選ぶ際のポイントもあわせてご紹介!

がん保険に加入する際に気になってくるのが「通院保障について」ですよね。 「通院保障ってどういう保障なんだろう」「通院保障って付けたほうが良いの?」とお考えの方もいらっしゃると思います。このページでは、それらの疑問について、わかりやすく解説いたします!

がん治療は通院での治療が増えてきている

日本の入院日数は、世界的に見ても長いことはご存知でしょうか。国民皆保険制度を採用している日本では、多くの国民が手軽に病院で受診でき、入院を含む治療を受けやすい体制が整っています。 がん治療における入院期間は国民皆保険制度がないアメリカの倍以上にもなります。

しかし、このような日本の入院事情は近年変わりつつあり、現在、日本では入院日数が短期化しています。

大きな理由として、医療技術が発達し、長期間入院をして治療を受けなくても病気が治るようになったことが挙げられます。医療技術・機器の進歩によって、患者の身体に大きな負担がかかっていた手術も短時間で終わるようになったため、日帰り手術なども増えています。

さらに、入院日数の短期化は、日本政府が入院日数の短期化を推進していることも関係しています。現在、日本は超高齢化社会に突入しています。病気にかかりやすい高齢者を長期間入院させ続けると、医療費がかさむだけでなく、必要な患者が入院できなかったり、病院がパンクしかねません。 そこで政府は、国民の病気予防に力を入れるとともに、入院日数を短くすることを促しています。

がん治療も例外ではなく、その治療方針は通院がメインとなってきています。

一昔前までは入院による治療が一般的だった

かつてがんは、不治の病とされ、がんの検査結果が出た場合は本人に告知せず、延命治療を黙って続けることが一般的でした。 その後、がん患者が増加し、がんという病気が広く知られるようになってからも、がん治療は難しいものとされていました。闘病生活は仕事を辞めて家族と離れ、病室でひとり、がんと向き合っていくものだったのです。

しかし、医療技術は飛躍的に進歩しており、現在では、多くの人が考えていたがん治療とは全く違った治療現場となっています。

治療方法が確立されていくなかで、抗がん剤治療という治療方法も広く認知されるようになります。 しかしながら、抗がん剤治療は、長期間の入院が必要となり、がんという生死に関わる病と闘いながら家族と離れ長期間病院で過ごすことは、患者の精神に大きな負担となっていました。 これに対して現在は、入院期間は短くなり、家で過ごす時間は家族とともに闘病することができます。

さらに、かつての抗がん剤治療は、治療中は、まともに通常の生活が送れないほど副作用が大きいことも、がんへの恐怖を増幅させてしまっていました。 現在では、副作用に関する患者の負担は大きく改善されています。1980年代後には90~100%の確率で嘔吐したりむかつきを感じていた治療でも、2010年代にその割合は20~30%まで減少しており、医療の発展をうかがい知ることができます。

このように副作用も起こしにくくなっているがん治療は、普段通りの生活・仕事も続けやすく、入院することなく通院で治療が行えるケースが増えています。

がん保険の通院保障とはどんなものか

ここまでで、がんの治療は、かつての入院による治療法から、通院による治療法へと変化してきたことを解説しました。 がん保険を考える上で、先述したがん治療の方向性の変化は十分に考慮しておく必要があります。

がん保険には、一般的に診断給付金・手術給付金・入院給付金といった保障が備わっています。がん治療では、50~100万円の費用が必要だと言われているため、手厚い保障が特徴です。 しかし、古いタイプのがん保険では、昔のがん治療に合わせて作られたものが多く、入院費を重点的に保障する内容となっています。

そこで、登場したのが、入院に対する保障をなくし、通院をメインに治療を進めていく方針に合ったがん保険です。新しいタイプのがん保険では、通院によるがん治療をしっかりと保障できるよう通院給付金・抗がん剤治療給付金・放射線治療給付金などが契約に加わっています。がん治療で全く入院がなくなったわけではないため、通院保障は特約として付加できる保険もあります。

通院保障は、現代のがん治療に対応した備えと言えるでしょう。

がん保険の通院保障の注意点は?

2人に1人がんにかかる現代では、がん治療を経済的にサポートしてくれるがん保険の通院保障の恩恵をぜひ受けたいと考えている方も多いでしょう。

しかし、通院保障は必ずしも、がん治療の通院にかかるすべての費用をまかなえないため注意が必要です。

ここからは、保険の通院保障に注意が必要な理由を2点ご紹介します。

支給日数に関する条件が決まっている

がん保険の通院保障では、病院に通った全日数分が保障されているわけではありません。通院保障には、「診断から1年以内」「通院日数〇日以内」などを支給条件として、給付の日数制限が設けられています。

通院によるがんの治療は、長引く可能性もあるため、高額になる場合もあります。長引く治療では、何度も病院に通わなければなりませんが、給付金の支給日数に制限があると、自己負担額が大きくなります。

給付金の支給条件が厳しい通院保障のがん保険は、通院保障が備わっている意味がなくなってしまうため、契約は避けましょう。

比較的軽度ながんは対象外

がん保険の通院保障には、支給日数に対する制限のほかに、治療の範囲をどこまで保障するのかに関する制限も設けられています。

軽微ながんの対象は、保険会社によって異なりますが、がんの重症度が低い場合は、通院保障が受けられないという制限です。 がんの重症度は、ステージ0~IVで表されます。このステージを使って、通院保障の対象となる治療は、「ステージII以下のがんに対するものにしか給付金を支給しない」などと定められているのです。

この軽度ながんに対する保障が必要か否かは、各々の考え方にもよります。軽度ながんは治療が比較的に簡単で治療費も低い傾向があるため、支払う保険料がもったいないと考える人もいれば、がんのときは総じてしっかりと保障してほしいと考える人もいます。

軽度ながんに対する保障が付くかで、保険料も変わるため、各がん保険を比較・検討する際は、保障内容に含まれている金額なのかしっかりと確認しましょう。

注意点を押さえた上で通院保障について考えてみましょう

通院保障から支給される通院給付金は、通院で行われるがん治療に関する医療費をしっかりとまかなうことができません。 そのため、がん保険を選ぶ際・特約の付加を検討する際は、通院保障の通院給付金の支給範囲をふまえた上で保障を必要とするのかを判断しましょう。

ここで、通院保障を選ぶ際に、確認しておきたい保障内容は、抗がん剤治療給付金や放射線治療給付金があるかどうかです。これらの給付金は通院給付金とは違い、特定の治療に対する保障です。 がん治療が高額となる理由には、薬代や抗がん治療の費用がかさむことが挙げられます。抗がん剤治療は月に約8万円の医療費がかかると言われています。 そのため、がん治療に関わる医療費支払いのサポートが必要であれば、高額になりやすい治療に対する保障が付いている保険がおすすめです。

抗がん剤給付金や放射性治療給付金などは、通院給付金と違い、通院した日数×日額ではなく、治療を行った月に定額を支払うといった保障がなされます。 そのため、通院給付金にあった細かな保障範囲の制限などを気にせず、治療に専念できる通院保障と言えるでしょう。

まとめ

今回は、がん保険の通院保障について紹介してきました。

かつては治らない病気としておそれられたがんも、現在では克服できる病となりました。ただし、がんはいまだに、日本人の死亡原因第1位です。がんに罹患してしまった際は、できるだけしっかりと治療をしたいものです。

しかし、ここで医療費に対する不安が大きいと、適切な治療法を選択できない可能性もあります。がん治療の方針は、入院を短くして、通院で行っていくことにシフトしてきているため、がん保険を検討する場合は通院保障の検討がおすすめです。 通院給付金は、給付条件も細かく決まっているため、絶対に必要とは言えません。通院保障に含まれる抗がん剤治療給付金や放射線治療給付金などは、お金がかかりやすい治療や薬代に対する保障なので、ぜひ付加したい保障です。

がんの保険の通院保障について、いかがでしたでしょうか。もっと詳しい話が聞きたい、詳細が知りたいといった方は、是非ニッセンライフまでお問い合わせください。経験豊富な専門家がご案内いたします。

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この記事を書いた人
ニッセンライフ ニッセンライフ
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40年以上の豊富な経験と実績をもつ保険代理店です。
ニッセンライフの経験豊富な専門のアドバイザーが、保険でお悩みの点や疑問点などお客様の個々の状況に合わせてサポートいたします。
出典
「患者調査(2017年)」(厚生労働省)
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/index.html
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/03.pdf

「医療給付実態調査(平成28年度)第3表」(厚生労働省)
https://www.nissen-life.co.jp/willnavi/learn_insurance/learn_lisk/prepare_sick/cancer_insurance04.html

「人口動態統計月報年計(概数)の概況」(厚生労働省)
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai18/dl/gaikyou30.pdf

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