新社会人に保険は必要？プロが本気でおすすめする保険3選

• 更新日： 2026/03/03
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社会人になってから｢保険｣という言葉を耳にすることも増えたのではないでしょうか。
｢親から社会人になったら保険に入った方がいいと言われたけど、本当に必要なの？｣「手取りが少ないのに、保険料を払う余裕なんてない」と悩むのは当然です。
この記事では、新社会人が知っておくべき保険の｢本当の必要性｣と｢賢い選び方｣、新社会人になったら備えるべきリスクにしぼり、手ごろな保険料で加入できる保険を紹介します。

保障はシンプルで保険料がお手頃。新社会人におすすめの保険3選

限られた収入の中から将来のための貯金をして、さらに保険料を支払うのはなかなか大変なもの。保険選びではいま必要な保障にしぼることと、「貯金」と「保険料(保障)」のバランスをとることが重要です。
今回は、新社会人で必要な保障としておすすめの病気やケガで入院や手術が必要になったときに役立つ｢医療保険｣と、働けなくなったときに役立つ｢就業不能保険｣をあわせて3つご紹介します。

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＊各商品の詳細については必ず「パンフレット」「重要事項説明書（契約概要・注意喚起情報・その他重要なお知らせ）」「ご契約のしおり・約款」をご覧ください。
＊既往症（過去の病気）、健康状態、職業などによって、引受けを制限させていただくことがあります。あらかじめご了承ください。

｢新メディフィットＡ｣　メディケア生命保険株式会社

商品の特長

• 病気やケガによる入院や手術を一生涯にわたって保障。
• 保険料はお手頃で、加入時から一生涯上がらない。
• 女性疾病やがん、通院の備えなど、10以上のオプション(特約)からニーズに合わせて自由にカスタマイズできる。

月払保険料例(入院給付日額・基本給付金額5,000円の場合)

【試算条件】ライトプラン(25) 医療終身保険(無解約返戻金型)(20)<主契約>(60日型、疾病入院給付金の特則適用なし、初期入院10日給付特則適用なし、Ⅰ型(外来手術増額特則適用なし))：入院給付日額 5,000円・基本給付金額 5,000円<特約>先進医療・患者申出療養特約(21)：付加 保険期間：終身 保険料払込期間：終身の場合 2026年2月1日時点

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｢メディカルKit R｣ 東京海上日動あんしん生命保険株式会社

商品の特長

• 支払った保険料から使わなかった分が戻ってくる「リターン制度」。

• 入院する確率が高まる時期に加入時のお手ごろな保険料のまま、医療保障を継続することができる。
• 特約を付加することで、ニーズに合わせた保障のカスタマイズが可能。

月払保険料例(入院給付日額5,000円･健康還付給付金支払年齢70歳の場合)

【試算条件】医療総合保険(基本保障・無解約返戻金型)健康還付特則付加［無配当］1入院60日型 入院給付金日額：5,000円 健康還付給付金のお受け取り対象年齢：70歳 死亡保険金の給付倍率：0倍　先進医療特約付加　口座振替扱　保険期間：終身 保険料払込期間：終身　2026年2月1日時点

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「くらすプラスZ」チューリッヒ生命保険株式会社

商品の特長

• お財布にやさしい保険料で働けなくなったときに備えられる
• 同一月に在宅療養と入院あわせて10日以上となった場合に月ごとに給付金が受け取れる（通算60回限度）
• 長期収入サポート月額給付金の支払事由に該当した場合、 保険期間満了(生存を条件)までずっと給付金が受け取れる

月払保険料例 (長期収入サポート給付月額10万円の場合)

【試算条件】長期収入サポート月額給付金10万円 短期収入サポート月額給付金5万円 生存支払保証期間2年 短期収入サポート月額給付金免責特則：付加しない　保険期間･保険料払込期間：65歳満了の場合　2026年2月時点

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新社会人でも保険が必要といわれる理由とリスク

新社会人にとって最も高いリスクは｢病気やケガのリスク｣で、治療費がかかることはもちろん、働けなくなった場合に収入が減る･なくなる可能性があります。
具体的にどんな病気やケガのリスクがあるのかを解説します。

精神疾患で働けなくなるリスク

年齢に関係なく発症するリスクある病気として、うつ病や統合失調症などの精神疾患があります。
中でも、「適応障害」は新しい環境でストレスがかかると発症しやすくなるため、新社会人の状況と一致していることから注意が必要です。

適応障害(てきおうしょうがい)とは環境変化によるストレスが個人の順応力を越えた時に生じる情緒面および行動面の不調です。
うつ病など他の精神疾患の診断がつくには至っていない状態です。
薬物療法も行われますが、環境調整、環境に慣れること、個人の順応力が増えることなどが状態の回復に重要です。
引用：厚生労働省 働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」用語解説：適応障害

精神疾患を発症した場合、治療に時間がかかるリスク(治療費負担リスク)と、重症化した場合に働けなくなるリスクがあります。

会社員や公務員の場合、万が一病気やケガで働けなくなっても、健康保険から「傷病手当金」が支給されるため、収入がゼロになるということは少ないです。
しかし、支給額は原則として、支給開始日以前の直近12か月の標準報酬月額を平均した額を基にした「1日あたり」標準報酬日額の3分の2相当額であるため、収入が減少します。
また、傷病手当金の支給期間は支給が開始された日から通算して1年6か月のため、療養が長引いた場合は収入がゼロになるリスクもあります。

全国健康保険協会によると、傷病手当金の受給の原因となった傷病の件数は、うつ病や統合失調症などの「精神及び行動の障害」が最も多く、年々増加しています。
また、傷病別の傷病手当金支給期間(平均)をみてみると、精神及び行動の障害では215.28日となっており、働けない期間は半年以上になります。
がん(悪性新生物)の平均支給期間は216.45日となっているため、治療が長期化しやすいがんと同じくらい精神疾患は働けなくなるリスクが高い病気であることがわかります。

社会復帰したとしても体調を考慮して勤務時間を減らしたり、転職するなどにより以前よりも収入が減ることも考えられるので、預貯金や保険で備えておくとよいでしょう。

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女性の場合は男性と比べて病気で入院するリスクが高い

厚生労働省の統計によると、20代・30代(20～39歳)の女性は男性よりも入院受療率が高く、その中でも多いのは切迫流産や帝王切開などが含まれる「妊娠、分娩及び産じょく」です。

切迫早産や妊娠糖尿病･妊娠高血圧症などは1か月以上入院するケースがあります。
帝王切開での出産は増加傾向にあり、厚生労働省によると4人に1人は帝王切開で出産しています。
帝王切開で出産後2人目以降は、子宮破裂などのリスクから、一般的に2回目も帝王切開が推奨されることが多いです。

また、妊娠･出産以外にも、子宮筋腫や卵巣嚢腫などの子宮や卵巣の病気は20代前半でも発症するリスクがあり、腫瘍の大きさや病状によっては入院･手術が必要になります。

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新社会人に必要な保険とは

厚生労働省のデータによると、大学卒(男女計)の初任給は平均24万8,300円、専門学校卒(男女計)の場合は平均22万2,8000円となっています。
手取りで17～19万円程度になるため、昨今の物価高などを考えると生活はできものの、やりくりをしっかり行わなければ貯金をすることは難しいでしょう。
また、リスク対策のために貯金を始めたとしても貯まるまでに時間がかかるので、一定期間だけでも保険を活用するのも一つの方法です。
具体的にどんな保険で備えればいいのか解説します。

お金が貯まるまでシンプルで保険料が手ごろな医療保険を備える

病気やケガで入院や手術をした場合の治療費の備えとして、入院と手術を保障するシンプルな医療保険に加入することをおすすめします。

なお、女性の場合で将来的に妊娠･出産を希望している場合は、女性特有の病気を手厚く備える保障を追加する、または入院給付金日額を高めに設定することもおすすめです。
正常分娩は健康保険の適用外ですが、切迫早産や帝王切開などの異常妊娠･分娩の場合は健康保険が適用されますし、民間医療保険も保障対象になり給付金も受け取ることができるため、分娩費用などの負担を軽減させることができます。

病気が見つかった後や妊娠中でも医療保険に入れる可能性はありますが、保険に加入前に発症していた病気や、子宮などの部位については保障しないという条件が付く可能性があるので、早めに検討することをおすすめします。

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病気やケガで働けないリスクに備えられる就業不能保険もおすすめ

就業不能保険は通院治療や在宅療養、所定の障害状態になったときなど、「病気やケガで働けなくなったとき」に保障されるので、 医療保険ではカバーできない長期療養・収入減に備えられます。
会社員の場合、傷病手当金や障害年金などの公的保障があるとはいえ、収入が満額補填されるわけではないですし、生活費に加えて治療費や通院時の交通費などの支出が増えます。
働けなくなったときに親や親族に頼ることが難しい方は、リスク対策のための貯金が準備できるまで就業不能保険に加入することもいいでしょう。

死亡保障の必要性は低い

保険加入を検討するときは、リスクが発生したときに生活が困るかどうかを基準に考えるとわかりやすくなります。
死亡保障は、自分に万が一のことがあったら家族が生活できなくなるリスクに備える保険です。
新社会人の場合、亡くなったとしても生活に困る家族はいないことが多いため必要性が低くなるという考え方です。
親に仕送りをしている、養っている家族がいるという場合は、｢必要保障額｣と言われるいつまで･どれくらい死亡保障が必要なのかをしっかり算出したうえで、無駄なく備えるようにしましょう。

勤務先によっては福利厚生として亡くなったときに死亡退職金が親などの家族に支払われることがあります。
お葬式代程度は備えておきたいという場合は、まずは死亡退職金の有無を調べてみることから始めましょう。

必要性は低いとは言ったものの、終身保険などの貯蓄性もある死亡保障は、若いうちから加入すると総支払保険料が30代や40代と比べると安くなるプランもあり、将来の資産形成にも役立ちます。
貯蓄も兼ねて入っておきたい、保険料の支払いが負担にならないという場合は、検討してもよいでしょう。

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まとめ

新社会人が備えるべきリスクは「病気やケガでの療養、働けなくなるリスク」です。
限られた収入の中で経済的なリスクに備えるために、保険は負担にならない程度の保険料にして「貯金」と「保険料(保障)」のバランスをとることを重視しましょう。

学生から社会人なり、ライフステージが大きく変わりました。
その後も結婚や妊娠･出産などさまざまな環境の変化があるので、保険は入ったら終わりではなく定期的に保障を見直すことがとても大切です。

ニッセンライフでは、そもそも保険とはなんなのか、使える公的保障にはどんなものがあるのかなど、保険の基礎からしっかり情報提供を行うよう努めています。
相談方法は対面やオンライン、電話があり、老若男女問わずお客さまが相談しやすい方法でお問合せ･ご相談をいただいています。
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