新社会人こそ保険は必要！病気やケガのリスクに備えるおすすめの保険3選

• 更新日： 2024/01/24
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社会人になったら、生活するうえで発生するさまざまな経済的なリスクに、自分の責任で対応しなければなりません。

厚生労働省のデータによると、大学卒(男女計)の初任給は平均22万8,500円、専門学校卒(男女計)の場合は平均21万2,600円となっています。
手取りで17～18万円程度になるため、昨今の物価高などを考えると生活はできるが貯金までは手が回らないという状況だと思います。

このコラムでは、新社会人になったら備え始めたいリスクにしぼり、手ごろな保険料で加入できる保険を紹介したいと思います。

保障はシンプルで保険料がお手頃。新社会人におすすめの保険3選

限られた収入の中から将来のための貯金をして、さらに保険料を支払うのはなかなか大変なもの。保険選びではいま必要な保障にしぼることと、「貯金」と「保険料(保障)」のバランスをとることが重要です。
新社会人で必要な保障として、まず考えておきたいのが病気やケガのリスクです。

今回は、病気やケガで入院や手術が必要になったときに役立つ｢医療保険｣と、働けなくなったときに役立つ｢就業不能保険｣のおすすめ商品をあわせて3つピックアップしました。

下記3商品をまとめて資料請求をする
＊各商品の詳細については必ず「パンフレット」「重要事項説明書（契約概要・注意喚起情報・その他重要なお知らせ）」「ご契約のしおり・約款」をご覧ください。
＊既往症（過去の病気）、健康状態、職業などによって、引受けを制限させていただくことがあります。あらかじめご了承ください。

｢医療保険キュア・ネクスト｣オリックス生命保険株式会社

商品の特長

• 七大生活習慣病による入院は、1入院の支払限度日数が拡大。さらに、三大疾病(がん(悪性新生物･上皮内新生物)・心疾患・脳血管疾患)による入院は、支払日数無制限
• 入院の有無にかかわらず約1,000種類の手術を保障
• お手頃な保険料で、一生涯保障。保険料は加入時のまま上がらない

手ごろな保険料で入院と手術に備えたいという方にぴったりの商品です。
入院給付日額が5,000円のプランでも、入院中に手術を受けた場合、1回につき10万円受け取れる手厚い保障内容になっています。

また、約款所定の七大生活習慣病^※で入院した場合、1入院の支払限度日数が2倍の120日に拡大します。さらに、三大疾病(がん・心疾患・脳血管疾患)で入院した場合は、支払日数を無制限で保障。入院が長期化した場合にも、しっかりとサポートします。
※この商品における約款所定の七大生活習慣病とは、①がん(悪性新生物・上皮内新生物) ②心疾患 ③脳血管疾患 ④糖尿病 ⑤高血圧性疾患 ⑥肝硬変 ⑦慢性腎臓病 をさします。

月払保険料例(入院給付金日額5,000円の場合)

【試算条件】基本プラン、日額5,000円コース、終身払　口座振替扱の場合　2024年3月1日時点

ネット見積り・申込み

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｢新メディフィット リターン｣メディケア生命保険株式会社

商品の特長

• 給付金の受け取りがなければ払い込んだ主契約の保険料が全額戻ってくる^※1

• 保険料は一定のまま一生涯保障が続く
• 在宅療養による収入減少に備える保障など、豊富な特約からニーズに合わせてカスタマイズできる

※1 健康還付給付金として、健康還付給付金支払日に、主契約の既払込保険料相当額に健康還付給付割合を乗じた金額からお受取り済みの主契約の給付金額を差し引いた金額をお支払いします。お受取り済みの主契約の給付金額が主契約の既払込保険料相当額に健康還付給付割合を乗じた金額を超えたときは、健康還付給付金のお支払いはありません。

医療保険は掛け捨てがほとんどですが、新メディフィット リターンは使わなかった主契約の保険料が戻ってくる医療保険なので、掛け捨てはもったいないと感じている方にぴったりの商品です。

せっかく加入するなら保障を充実させたいというニーズにも応えられるよう、入院一時金や女性特有の病気に手厚く備える保障など、豊富な特約の中から必要に応じて選ぶこともできます。

月払保険料例(入院給付日額5,000円･健康還付給付金支払年齢60歳の場合)

【試算条件】医療終身保険(無解約返戻金型)(20) 健康還付給付特則 適用／健康還付給付割合100％、健康還付給付金支払年齢60歳、特定３疾病入院無制限給付特則、60日型、Ⅱ型／入院給付日額(基本給付金額)：5,000円／保険期間・保険料払込期間：終身の場合　2023年12月時点

※2 ｢健康還付給付金額｣について:健康還付給付金支払日の前日までに主契約の給付金のお受取りがなかった場合の金額を表示しています。

資料請求はこちらこの商品は、お申込みには対面またはオンラインにてご面談いただく必要があります。通販(電話・郵送)ではお申込みいただけませんので予めご了承ください。

「くらすプラスZ」チューリッヒ生命保険株式会社

商品の特長

• お財布にやさしい保険料で働けなくなったときに備えられる
• 同一月に在宅療養と入院あわせて10日以上となった場合に月ごとに給付金が受け取れる（60回限度）
• 長期収入サポート月額給付金の支払事由に該当した場合、 保険期間満了までずっと給付金が受け取れる

収入が途絶えてしまうと生活ができなくなる一人暮らしの方にピッタリの商品です。
病気やケガが原因で入院や在宅療養が必要になり働くことができない場合に備えられます。

もし働けなくなった場合に受け取れる公的保障がどれくらいあるのかを、コンサルタントに試算してもらって、保険金額などのプランを設定しましょう。

月払保険料例 (長期収入サポート給付月額10万円の場合)

【試算条件】長期収入サポート月額給付金10万円 短期収入サポート月額給付金5万円 生存支払保証期間2年 短期収入サポート月額給付金免責特則付加しない　保険期間･保険料払込期間：65歳満了の場合　2023年11月時点

ネット見積り・申込み※保険会社のWEBサイトに移動します。

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上記3商品をまとめて資料請求をする
＊各商品の詳細については必ず「パンフレット」「重要事項説明書（契約概要・注意喚起情報・その他重要なお知らせ）」「ご契約のしおり・約款」をご覧ください。

新社会人になったら考えたいリスクとは

新社会人にとって最も高いリスクは｢病気やケガのリスク｣です。
全年代において発生するリスクではあるものの、新社会人は収入や貯金がほかの年代と比べると少ないため、保険で備えるメリットが高いです。

ある程度貯金ができたら、このまま保険で備え続けるかどうかを見直してもいいでしょう。
それでは具体的にどんな病気やケガのリスクがあるのかを解説します。

精神疾患で働けなくなるリスク

会社員や公務員の場合、万が一病気やケガで働けなくなっても、健康保険から「傷病手当金」がでるので、収入がゼロになるということは少ないです。

全国健康保険協会が2022年10月に傷病手当金を受給している人を対象にした調査では、20歳～59歳の場合、うつ病や統合失調症などの「精神及び行動の障害」の件数が新型コロナウイルスを含む特殊目的用コードの次に多いという結果となっています。
「精神及び行動の障害」を原因とした傷害手当金の平均支給期間は214.55日と長期間にわたっています。

新社会人に起こりやすい精神疾患の例として「適応障害」という病気があります。
新社会人だけではなく誰でも発症する可能性がある病気ではありますが、社会人の場合は新しい環境でストレスがかかりやすい状況になるため、発症しやすい傾向があります 。

精神疾患は一度発症すると完治するまでに時間がかかります。
社会復帰したとしても以前よりも負担が少ない仕事に転職して収入が減少することも考えられるので、預貯金や保険で備えておくといいでしょう。

適応障害(てきおうしょうがい)とは
日常生活の中で、何かのストレスが原因となって心身のバランスが崩れて社会生活に支障が生じたもの。原因が明確でそれに対して過剰な反応が起こった状態をいう。
日常生活の中で起こった出来事や環境に対してうまく対処できず、心身に様々な症状が現れて社会生活に支障をきたす状態をいいます。
治療にはまず原因となっているストレスを軽減し、心理的に回復させることが必要です。また、場合によっては薬物療法が必要なこともあります。

引用：厚生労働省｢e-ヘルスネット｣より一部抜粋

女性の場合は男性と比べて病気で入院するリスクが高い

厚生労働省のデータ によると25歳～39歳の女性は男性よりも入院受療率が高いという結果が出ています。
最も多い入院の原因は切迫流産や帝王切開を含めた｢妊娠，分娩及び産じょく｣となっています。

切迫早産や妊娠糖尿病･妊娠高血圧症などは1か月以上入院するケースがあることや、帝王切開で出産した場合は第二子以降も帝王切開で出産する可能性が高いので、民間医療保険が役立つ場面が多いです。
ちなみに、商品によって異なりますが、不妊治療が保険適用になったことで民間医療保険でも保障の対象になりました。

妊娠･出産以外にも、子宮筋腫や卵巣嚢腫などの子宮や卵巣の病気は20代前半でも発症するリスクがあります。
腫瘍の大きさや病状によっては入院･手術が必要になることもあるので、医療保険で備えておくと安心です。

病気が見つかった後や妊娠中でも医療保険に入れる可能性はありますが、保険に加入前に発症していた病気や、子宮などの部位については保障しないという条件が付く可能性があるので、早めに検討することをおすすめします。

<おすすめコラム>
	女性保険って本当に必要？医療保険をかしこく備えるポイントとは

新社会人に死亡保障は必要か

結論から言うと死亡保障の必要性は低いです。
保険加入を検討するときは、リスクが発生したときに生活が困るかどうかを基準に考えるとわかりやすくなります。

死亡保障は、自分に万が一のことがあったら家族が生活できなくなるリスクに備える保険です。
新社会人の場合、亡くなったとしても生活に困る家族はいないことが多いため必要性が低くなるという考え方です。

親に仕送りをしている、養っている家族がいるという場合は、｢必要保障額｣と言われるいつまで･どれくらい死亡保障が必要なのかをしっかり算出したうえで、無駄なく備えるようにしましょう。

勤務先によっては福利厚生として亡くなったときに死亡退職金が親などの家族に支払われることがあります。
お葬式代程度は備えておきたいという場合は、まずは死亡退職金の有無を調べてみることから始めましょう。

必要性は低いとは言ったものの、終身保険などの貯蓄性もある死亡保障は、若いうちから加入すると総支払保険料が30代や40代と比べると安くなるプランもあり、将来の資産形成にも役立ちます。
貯蓄も兼ねて入っておきたい、保険料の支払いが負担にならないという場合は、検討する価値は高いでしょう。

まとめ

新社会人が備えるべきリスクは「病気やケガでの療養、働けなくなるリスク」です。
限られた収入の中で経済的なリスクに備えるためには、「貯金」と「保険」を活用しましょう。
保険は負担にならない程度の保険料にして「貯金」と「保険料(保障)」のバランスをとることを重視しましょう。

新社会人になったということは、学生から社会人になる大きなライフステージの変化が起きています。
その後も結婚や妊娠･出産などさまざまな環境の変化があるので、保険は入ったら終わりではなく定期的に保障を見直すことがとても大切です。

ニッセンライフでは、そもそも保険とはなんなのか、使える公的保障にはどんなものがあるのかなど、保険の基礎からしっかり情報提供を行うよう努めています。

相談方法は対面やオンライン、電話があり、老若男女問わずお客さまが相談しやすい方法でお問合せ･ご相談をいただいています。
ささいなことでもかまいませんので、お気軽にお問合せください。

ORIX2024-F-024
募補05241-20231129
HP-M341-709-23128494(2023.12.20)