【入院一時金メイン】手ごろな保険料で備えられる医療保険のおすすめ3選

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【入院一時金メイン】手ごろな保険料で備えられる医療保険のおすすめ3選

医療保険の案内で耳にする「入院一時金保障」は、1日でも入院すればまとまったお金が受け取れるというものです。

最近、入院一時金保障が注目されている理由には、医療技術の進歩により入院期間が昔に比べて短くなる傾向があるものの、治療にかかる費用負担が少なくなるわけではないという点があります。

一般的な医療保険では、「入院1日につき5,000円」といった入院日数に応じた保障なので、入院日数が少ないと保障額が少なくなってしまいます。
入院日数の長さにかかわらず一定額が保障される入院一時金があれば短期間の入院であっても手厚く備えられることから、近年は医療保険の特約として付加できる商品が出てきています。

今回は、すでに医療保険に加入している人や、入院一時金をメインに備えたいという方におすすめの商品を紹介したいと思います。

 

入院一時金メインで加入できる医療保険3選

保険は主契約と特約で構成されており、特約はある程度自由につけ外しできますが、主契約は外すことができません。

今回紹介している3商品は、すべて所定の条件に該当すれば10万円といったようなまとまったお金が受け取れるという保障内容になっています。

商品によって給付条件が異なるため、ニーズに合わせて比較・検討するようにしましょう。

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「医療保険 EVERシンプル」アフラック

おすすめポイント

  • 高額療養費制度をふまえた月々の治療費の自己負担額に備えられる。
  • 特約を付加することで通院時に発生する諸経費などにも備えられる。
  • シンプルな保障だから保険料もお手頃。

所定の治療を受けた月ごとに治療給付金が受け取れるという保障内容になっており、入院・手術・放射線治療のいずれかに該当した月ごとに1回受取れます。

公的保障の高額療養費制度を前提に毎月の自己負担額に対する保障にしぼってプランを設計できるため、より合理的な保障内容・保険料で備えられます。

月払保険料例(治療給付金額:10万円の場合)

 

男性

女性

30歳

1,806円

2,133円

40歳

2,523円

2,349円

50歳

3,873円

3,209円

【試算条件】治療給付金の支払限度の型:1か月型 治療給付金額10万円 入院給付金日額5,000円、三大疾病保険料払込免除特約なし、保険料定額タイプ/個別取扱 保険料払込期間:終身 保険料払込方法:月払の場合 2023年12月現在

この資材は、商品の概要を記載しています。支払事由・契約限度・引受条件など、詳細は「契約概要」等をご確認ください。資料請求はこちら

 

「ネオdeいちじきん(無解約返還金型入院一時給付保険)」 ネオファースト生命保険株式会社

おすすめポイント

  • 病気・ケガによる入院をしたとき、入院日数にかかわらず一時金が受け取れる。※1
  • 選べる特約も一時金受取タイプになっている。
  • ストレス性疾病保障特約を付加することで、所定のストレス性疾病と診断されたときにも一時金が受け取れる。

主契約は入院一時金のみのシンプルな保障内容となっており、特約も一時金受取タイプになっていてわかりやすいところが特長です。

ストレス性疾病保障特約を付加することで、所定のストレス性疾病と診断されたとき、一時金(ストレス性疾病診断給付金)を、所定のストレス性精神疾病による療養状態が30日以上継続したと診断されたとき、一時金(ストレス性精神疾病療養給付金)を受け取れます。※2

※1 180日に1回 通算50回を支払限度とします。
※2 ストレス性疾病診断給付金は180日に1回、通算2回を支払限度とします。ストレス性精神疾病療養給付金は180日に1回 通算10回を支払限度とします。


月払保険料例(入院一時給付金:10万円の場合)

 

男性

女性

30歳

1,324円

1,264円

40歳

1,751円

1,389円

50歳

2,375円

1,711円

【試算条件】入院一時給付金額 10万円 保険期間・保険料払込期間:終身 保険料払込方法:月払の場合 2023年12月時点

この記載は2023年12月時点の商品の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。給付金などのお支払いの対象とならない場合があります。ご検討・お申込みにあたっては「商品パンフレット」「重要事項説明書(契約概要・注意喚起情報)」「ご契約のしおり・約款」など所定の資料を必ずお読みください。

資料請求はこちら

ネット見積り・申込み

※保険会社のWEBサイトに移動します。

 

「オリーブの一時金保険」オリーブ少額短期保険株式会社

おすすめポイント

  • 手術の有無にかかわらず入院一時金が受取れる。
  • 保障期間は1年間(掛け捨て)なので、手ごろな保険料で入院に備えられる。
  • 満20歳から89歳の方まで申込みできる。また、保険契約は満99歳まで更新が可能。

65歳以上であれば介護保障もつけられるので、医療と介護の両方を手ごろに備えることもできます。
1年更新の定期タイプであるため、一定期間だけ医療保障を手厚く持ちたい方におすすめです。

月払保険料例(ベースプラン10万円の場合)

 

男性

女性

30~34歳

950円

1,800円

40~44歳

1,200円

1,310円

50~54歳

1,870円

1,550円

【試算条件】ベースプラン(10万円) 保険期間・保険料払込期間:1年(掛け捨て) 保険料払込方法:月払の場合 2023年12月時点

資料請求はこちら

ネット見積り・申込み

※保険会社のWEBサイトに移動します。


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一時金タイプの医療保険のメリット・デメリット

一時金タイプの最大のメリットは短い入院でも手厚く備えられるところ、デメリットは長期入院や入退院を繰り返した場合の保障が少ないところです。
メリット・デメリットそれぞれ具体例をあげながら解説します。

メリット:短期入院に強い、上乗せ保障として設計しやすい

一時金タイプが短い入院に手厚いと言われる理由は、保険料の手ごろさと日数が短いほど1日あたりの受取金額が多くなるところです。

<例>5日入院した場合の受け取れる給付金の違い

入院一時金10万円

10万円(1日あたり2万円)

入院給付金 日額1万円

1万円×5日分=5万円

入院一時金は一般的に入院日数が1日でも30日でも一律で一時金を受取れるいう保障内容なので、入院日数分の給付金を支払うタイプよりは保険料が比較的安くなっています。

デメリットで詳しく解説しますが、入院日数が多くなると1日あたりの受取金額は少なくなりますし、給付金だけでは治療費をまかなえないケースも発生するので注意しましょう。

上乗せ保障として向いているという点は、保障のシンプルさです。

昔の医療保険は「入院5日目から保障」といった支払条件になっていることがあり、短期間で退院した場合は給付金が受け取れなかったというケースがあります。

保険に入りなおす場合は、もういちど健康状態の告知が必要になることや年齢が上がっていて保険料が高くなるリスクがあります。

入院一時金がメインの医療保険であれば、今加入している医療保険を活用しつつ、足りない部分の補填がしやすくなっています。

デメリット:長期入院や退院後に再入院が必要になった場合に保障が受けられないこともある

医療技術の進歩により、入院日数の平均が短くなる傾向があるとはいえ、うつ病などの精神疾患やと、病気やケガ問わず高齢の場合は長期間入院する傾向があります。

<表>退院患者の平均在院日数

出典:厚生労働省「令和2年(2020)患者調査の概況」よりニッセンライフ作成

入院一時金をメインとした医療保険は入院1回につき給付金を1回受け取れますが、「前回の入院から180日以上経過していること」を給付金の支払条件としている商品が一般的です。つまり、退院した後に再度入院した場合、前回の入院から180日あいていなければ一時金を受け取ることはできません。

なお、180日を超えて入院を継続している場合に181日目に入院一時金を受けられる保険や、所定の範囲内で毎月入院一時金を受けられる保険もあります。

入院一時金の給付(支払)条件は商品によって異なりますので、比較検討するときのポイントとしてしっかり確認するようにしましょう。

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入院一時金額は高額療養費制度の自己負担額をふまえた設定がおすすめ

高額療養費制度は健康保険や後期高齢者医療制度などの公的医療保険に加入していれば誰でも利用できる制度で、1か月(同月1日から末日)にかかった医療費が高額になった場合、自己負担額のうち一定の金額(自己負担限度額)を超えた分があとから支給されます。
自己負担限度額は、年齢や所得によって異なります。

<表>70歳未満の方の区分

所得区分

自己負担限度額

多数該当*2

年収約1,160万円~
健保:標準報酬月額83万円以上
国保:所得901万円超

252,600円+(総医療費*1-842,000円)×1%

140,100円

年収約770万円~約1,160万円
健保:標準報酬月額53万円~79万円
国保:所得600万~901万円

167,400円+(総医療費*1-558,000円)×1%

93,000円

年収約370万円~約770万円
健保:標準報酬月額28万円~50万円
国保:所得210万~600万円

80,100円+(総医療費*1-267,000円)×1%

44,400円

~年収約370万円
健保:標準報酬月額26万円以下
国保:所得210万円以下

57,600円

44,400円

市区町村民税非課税世帯

35,400円

24,600円

*1 総医療費とは保険適用される診察費用の総額(10割)です。
*2 療養を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた(限度額適用認定証を使用し、自己負担限度額を負担した場合も含む)場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。
※2024年1月現在の公的医療保険制度に基づいて記載しています。詳細は、厚生労働省のホームページをご確認ください。

 40歳で年収約370万円~約770万円、健康保険(窓口負担3割)に加入している方を例に、自己負担限度額と後から戻ってくる額がいくらになるかみてみましょう。

1か月(1日~末日)の医療費100万円(窓口負担額30万円)
自己負担額限度額:80,100円+(100万円-267,000円)×1%=87,430円
高額療養費として後から支給される額:30万円-87,430円=212,570円

高額療養費制度を利用すれば、自己負担限度額を超えた分は後から戻ってきますが、入院中の食費負担や差額ベッド代など、高額療養費制度の対象外になる医療費があるほか、入院した場合には医療費以外にもお金がかかるので、その分も考慮してプランを組むことをおすすめします。

実際に生命保険文化センターのデータによると、直近の入院時の自己負担費用の平均は、入院日数が5日未満で8.7万円、5~7日で15.2万円、8~14日は16.4万円となっており、短期間の入院であっても自己負担額は10万円近くかかっています。

直近の入院日数別 直近の入院時の自己負担費用

* 過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人をベースに集計(高額療養費制度を利用した人+利用しなかった人(適用外を含む)。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費などを含む。
出典:生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」よりニッセンライフ作成

医療保険で治療にかかる費用をすべてまかないたいのか、貯金など自己資金と併用するのかによって、どれくらい備えるかが変わってきます。

医療保険でできるだけ治療費をカバーしたいということであれば、一例として、高額療養費制度の自己負担限度額程度を入院一時金で備えておき、入院した日数分かかる食事代や差額ベッド代を入院給付金5,000円~1万円くらいで備えておくというプランを検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

医療保険は、これまで入院1日あたり5、000円給付するといったような入院給付金タイプが主流でしたが、入院の短期化に伴い1日でも入院すれば一時金が受け取れる入院一時金が注目されるようになりました。

今回紹介した医療保険はメインの保障(主契約)が入院一時金となっているため、今医療保険に入っている人は保障の上乗せ検討がしやすい商品になっています。

メリット・デメリットを理解した上で、入院給付金で備える、入院一時金で備える、両方をバランスよく備えるといった保障の備え方をこの機会に考えてみてはいかがでしょうか。

保険選び・保障の備え方に迷ったときは、保険のプロに相談がおすすめです。
ニッセンライフは複数の保険会社を取り扱っているため、1回の相談で複数の商品を比較・検討いただけて時短になります。
相談方法は、対面やオンライン(WEB)、電話など、お客様の希望に合わせて選ぶことができ、どの方法で相談いただいても何度でも無料でご利用いただけます。

ぜひお気軽にご相談ください。

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B23N1322(2024.1.16)
OL202312A-06-00
AFH006-2024-0009 2月2日(260202)

出典

「令和2年(2020)患者調査の概況」(厚生労働省)
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/index.html

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」 (公益財団法人 生命保険文化センター)
https://www.jili.or.jp/research/chousa/8946.html#anchor-body

「高額な医療費を払ったとき(高額療養費)」(全国健康保険協会 協会けんぽ)
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3030/r150/

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