医療保険って一体何？どんなメリットがあるのかご紹介！

• 更新日：2022/04/13

  (公開日:2020/05/21)

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老後の不安などから保険を考える際に必ず選択肢に上がる「医療保険」。

「医療保険の仕組みがよくわからない」「医療保険のメリットって何？」と、医療保険についてあまり詳しくしらない人も多いのではないでしょうか。

このページでは、そんな医療保険の仕組みやメリットをわかりやすく、徹底的に紹介します！

医療保険はなんのために必要なの？

日本の平均年齢が世界的にも最高レベルである理由は、医療技術の発達だけではなく、医療保険に加入していることで国民の大半が、必要な時に適切な治療が受けられることにあります。

医療保険とは病気になった時の備えであり、誰もが耳にしたことがある保険でしょう。
国民皆保険制度を導入している日本では、公的保険制度として毎月のお給料から保険料が差し引かれています。
それとは別に、民間の保険会社が大きな病気をしたときのリスクに対する備えをうたうコマーシャルは毎日目にすることでしょう。
こういった医療保険に加入していることで、調子が悪くなったら病院を受診でき、大きなケガや病気になっても、医療費用への不安を軽減し治療に専念できる環境が生まれています。

まずは、日本人の普段の生活には欠かせない医療保険について、必要とされている理由を具体的にご紹介します。
医療保険に求められている役割をあらためて確認していきましょう。

高額な医療費用への備え

医療保険に多くの人が加入する理由として挙げられるのが、「病気にかかったとき・ケガをしたときの、大きな手術や長期間の治療で必要となる高額な医療費用の支払い」に備えるためです。

日本の死亡原因第1位である「がん」では、多額の医療費用がかかるとされており、治療期間や治療方法によっては100万円前後必要となる場合もあります。
医療費用に加え、生活費もプラスでかかってくるため、必要なお金はさらに高額となります。

このような高額な医療費用をすぐに工面できる人は多くありません。そのため、いざという時に治療を受けられず、命を落としかねないというリスクを回避するべく、医療保険に加入するのです。

一時的な収入減への備え

医療保険への加入では、入院や治療によって収入が途絶えるリスクにも備えられます。
大きな病気やケガをした際に不安を増幅させるのが、治療期間中に収入を得られない状況です。
長期の入院が必要になれば、一時的であっても収入は減少します。
さらに、治療が長期化し、職場に復帰できないまま退職となる場合も珍しくありません。

独身の方や家族を支えている方、預貯金が十分にない方にとって、収入源がないまま治療を受け続けることで、生活が立ち行かなくなるリスクもあります。
治療には医療費用だけではなく、治療後の生活費や家族の扶養などお金にまつわる不安事項が多く存在しています。

病気やケガは、高額な治療費がかかるうえに、収入が減って金銭的な負担が増大する可能性もあり、自分のため・家族のために多くの人が医療保険に加入するのです。

医療保険には2種類ある！

医療保険への加入の意義が分かったところで、「治療に関わる金銭的なリスクへの備えをしたい」と感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
しかし、医療保険は多くの種類があり、どれを選べばいいのかわかりにくいのも事実です。

そこで、まずは自分に適切な医療保険を選べるよう、医療保険の種類を知ることから始めてみましょう。
医療保険はさまざまな種類がありますが、「公的医療保険」「民間医療保険」の2種類に分類できます。

どちらも医療保険ですが、その仕組みや保障の内容には大きな違いが存在します。
上手に2つの医療保険を使い分けることで、治療時の金銭的リスクをより確実に保障できます。
公的医療保険・民間医療保険はそれぞれどのような特徴があり、何を保障している保険であるのか、具体的に解説していきます。

公的医療保険と民間医療保険

公的医療保険と民間医療保険はその名称からもわかるように、公的・民間という医療保険の提供元の違いが挙げられます。
公的医療保険は国が運用している医療保険制度であり、民間医療保険は民間の保険会社が販売する医療保険という金融商品です。

混同されるケースもある2種類の医療保険ですが、実際には以下のような違いがあるため、並列して内容や仕組みを比較するのは困難となっています。

〇公的医療保険

先述のとおり、日本は国民皆保険制度を採用しています。
この国民皆保険制度では、国民全員の加入を義務付けており、国民全体で保険料を負担し、負担者全員の医療費用控除が保障されています。
働く世代のお給料から差し引かれる健康保険料が、全世代の国民が支払う医療費用の一部となり国民の自己負担額を減らすことで、病気やケガの際に病院にかかりやすい体制を維持しています。

公的医療保険は、誰でも必要なときに必要な治療が受けられる社会保障システムの根幹です。
日本国民全員の生活を守るためには、欠かせない制度となっています。
ただし、公的医療保険は、国民全員をフォローする社会保障の一部であることから、低所得者や最低限の保障に限られるものであることも覚えておかなければなりません。

公的医療保険では、以下のような保障で医療費用の負担が軽減されます。

〇民間医療保険

民間医療保険は、保険会社の商品であるため、加入の義務はありません。
しかし、公的医療保険は実際にかかった医療費用しか保障されないのに対し、民間の医療保険では、条件を満たせば契約に基づいた金額の給付金が支払われます。
そのため、公的医療保険が保障できない範囲を補填する保険と言えるでしょう。

民間の保険会社が販売する医療保険の分け方には3種類あります。

医療保険でもらえるお金について

それでは、公的医療保険では保障されない、もしくは保障内容が不足している部分を補填する民間医療保険は、どのような保障内容を有しているのでしょうか。
ここからは、民間医療保険に加入することで受けられる保障について、具体的に紹介します。

民間医療保険の保障は、公的医療保険にプラスすることで、医療費用が突然必要になった際も、安心して治療を受けられます。
民間医療保険が保障する内容を正しく把握し、いざというときの医療費用の負担を減らせるよう、公的医療保険と民間医療保険を上手に組み合わせて活用しましょう。

入院給付金について

民間の医療保険でまず保障されるのが、病気やケガで入院した際にかかる入院費用です。

一般的に入院給付金の給付金額は、入院1日当たり〇円と設定されており、〇日以上〇日以内の入院に限るという給付金の支払い日数に制限も付いています。
また、すべての入院が対象ではなく、検査入院など対象外の入院もあるため注意が必要です。

厚生労働省の「主な選定療養に係る報告状況」によると、令和2年7月1日現在、1日のベッド代は4人部屋の場合約2,640円、1人部屋の場合約8,220円です。
病院では医療費用と別にベッド代を徴収してよいことになっているため、支払いが必要です。

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」(令和元年度)によると、入院日数の平均は15.7日です。
16日入院した場合、約42,000～約132,000円がベッド代だけでかかります。
相部屋を避けて1人部屋を希望する人も多く、相部屋を希望したとしても必ずしも希望の部屋が空いてるとは限らないため、予想以上に高額になることも珍しくありません。

多くの医療保険では、入学給付金の日額を、3,000円・5,000円・7,000円・10,000円の中から設定できます。
入院費用について高額になるリスクに備えるのであれば、5,000～10,000円の日額設定がおすすめです。
自己負担額のサポート程度で考えるのであれば、日額3,000円受けとれれば十分でしょう。

手術給付金について

民間医療保険の保障の2つ目は、病気やケガに対して、所定の手術を受けたときにかかる手術代です。
所定の手術は一般的に、公的医療保険の対象である手術もしくは、保険会社が設定している手術が該当します。

医療保険を選ぶ際は、公的医療保険の対象手術か、保険会社の指定手術のどちらが保障されるのかしっかり確認が必要です。
ただし、保険会社の設定している手術の対象は、手術部位などで大まかに分類しています。
公的な医療保険に対して対象の手術が少ないわけではない、ということは留意しておきましょう。

さらに、手術に対する給付金の支給条件として、「日帰り手術は対象外」「創傷処理・抜歯は対象外」など給付対象外の手術が指定されている場合もあるため、どのような手術で給付金が下りるのかは注意しなければなりません。
手術給付金は、一般的に入院給付金の日額に応じて10～40倍の金額が設定されているものから、一律〇万円と設定されているものの2種類があります。
日額に応じた倍率設定は、保険会社やプランによって異なるため、入院給付金の日額と合わせて確認しましょう。

入院給付金では、ベッド代から1日に必要となる金額を算出しました。
しかし、実際は、入院給付金の日額に応じて手術給付金が支払われる保険を利用する場合は、ベッド代だけでなく手術費用をどれだけ負担しなければならないかも考慮し、総合的にどの保険・プランにするかの判断が必要です。

医療保険の主な特約について

特約とは、主契約で保障される入院給付金と手術給付金のほかに、別途保険料を支払うことでプラスできるオプションの保障です。
特約の種類や内容は、保険会社によって異なりますが、自分に合った特約をプラスしていくことで、必要な範囲の保障を手厚くできます。

医療保険に付加できる代表的な特約を4つご紹介します。

〇通院特約

通院特約とは、病気やケガが原因で入院したが、退院後も通院しながら治療を続けた場合に給付金が受けられる特約です。
注意しておきたい点は、病気やケガであっても入院を伴わない場合は、一般的に保障の対象外ということです。

近年は、医療技術の向上に加えて、日本政府の意向から入院日数が短期化しており、通院での治療が主流となってきています。
そのため、短期で退院して、医療費用がかかるリスクを考えて通院特約に加入しておくのもよいでしょう。

ただし、通院特約の保障期間は通常、「1つの疾病で30日まで」「通算で1,000日以内」と制限が設けられています。
特約に入っているからと、病気・ケガが完治するまでの期間をすべてフォローできないため、必要かどうかよく検討しましょう。

〇三大疾病特約

三大疾病とは、老衰を除いた日本人の死因ワースト3の国民病「悪性新生物（がん）」「心疾患」「脳血管疾患」を指します。
三大疾病特約では、この三疾病を発症した際の医療費用・入院費・通院費を保障*します。
　*保障範囲や内容については、各保険会社・商品によって異なります

三疾病は、他の病気よりも治療にかかる日数が長くなりがちです。
そのため、一般的に「いずれかの病気が診断された際に「一時金としての診断給付金支給」「入院給付金額の支払い入院日数を無制限化」「入院前後の通院給付金の支給」の3つの保障が付けられています。

年間日本人の約半数がこの三疾病で死亡しています。
かかるリスクが大きい三疾病が保障されるだけでなく、医療保険の主契約で保障できない範囲をしっかり補填できるため、付加がおすすめの特約です。

〇女性特約

女性特約とは、乳がん・子宮頸がん・卵巣がん・子宮平滑筋腫など女性特有の病気で入院や手術した場合の特約です。
主契約の入院給付金や手術給付金に金額が上乗せされて支払われます。

女性特有の病気の内、どのような病気が保障の対象であるかは、保険会社によって異なるため、付加を検討する場合は確認が必要です。
女性特約で保障される範囲は、主契約でも保障されているため、付けなくても問題はない特約ではあります。
しかし、とくに手厚い保障が欲しいという場合にはおすすめです。

〇先進医療特約

先進医療特約の先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度な医療を用いた治療のことを指します。
先進医療では、先進医療を受けた際にかかる治療費を保障する特約です。

ここでポイントとなるのが、先進医療は、公的医療保険では保障されないため、治療を受けるためには高額の医療費用が必要となるということです。
先進医療では、病気やケガの治療に関して、より高度なもの・より自分に合っているものを選べます。

公的医療保険の対象となる治療では改善が難しかった病気や症状でも、先進医療の中には有効な治療法がある場合もあります。
病気やケガをした場合に、受けられる治療の選択肢を増やし、よりスムーズに完治を目指せる先進医療を受けるために、付加しておきたい特約です。

まとめ

今回は、医療保険とは日本でどのような立ち位置にあり、どう活用されているのかを見てきました。
公的医療保険と民間医療保険それぞれが、国民の健康維持や病気・ケガからの回復において、大きな役割を果たしています。

公的医療保険では、国民全員の医療費用を控除しており、高額な医療費用や所得に応じた負担軽減措置があります。
しかし、病気やケガでは公的医療保険を使っても高額な医療費用の支払いが必要なる場合もあります。
このようなリスクには、民間医療保険に加入しておくのが有効です。

医療保険の種類やシステムをよく理解し、自分に合った保険を選んでいきましょう。

自分に合う保険がわからない場合は、保険のプロに相談しましょう。
ニッセンライフなら複数の保険会社商品を取り扱っているので、1回のご相談でも幅広く検討いただけます。
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この記事を書いた人
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