子供の医療保険は必要？見逃せないリスクや保険以外の選択肢も紹介！

• 更新日：2022/04/27

  (公開日:2020/06/05)

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自分の子供に医療保険は必要なのかどうか気になる人って実は多いんです。
今では公的なサポートも豊富にあるのでつい迷ってしまいますよね。

今回は医療保険に入った方がいい場合と不要かもしれない場合について、それぞれの視点に立って紹介します。
また、子供の医療保険に入るときのおすすめポイントを紹介しています。

子供の医療保険加入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

こんなに違う！子供の医療保険が必要かどうかの違い

子供の医療保険加入においては、「家庭の経済状況」と「医療保険に加入する目的」を考える必要があります。それによって、加入すべきかどうかが全く異なるからです。
たとえば経済的に余裕のある家庭は、医療保険自体が不要でしょう。
また保険よりも貯金で備えたい価値観なら、医療保険の検討がなかなかできないかもしれません。

たしかに日本は国民皆保険制度が採用されているため、すべての国民が治療を受けられるよう支えられています。
特に子供の医療費負担は私たちの3割負担よりも低く、2割負担（小学校就学まで）。
それでも子供向けの医療保険が存在するのは、必要になる家庭がいるからです。

ちなみに子供の医療保障を備えるには、次の方法があります。

• 一般的な終身医療保障が付いた医療保険に加入する
• 学資保険に医療特約を付加する
• 子供用の共済保険や定期タイプの医療保険に加入する
• 親の医療保険や生命保険に、家族の医療費も保障する特約を付加する

これらの保障が必要な場合と必要でない場合について、もう少し詳しく見ていきましょう。

子供の医療保険が必要な場合

子供には医療保険が必要だといえる場合について考えてみましょう。

医療費の出費に備えられる

公的医療保険により、病気やケガをしても一定額は国が負担してくれます。もし2割の自己負担額でさえ高額になっても、高額療養費制度により払戻が受けられます。
しかし高額療養費制度は、原則として申請から数か月後の振込となるため、一旦高額な医療費を立て替える必要があるのです。

医療費を立て替えることにより、生活費が圧迫されるような家計の場合は民間の医療保険を検討してもいいでしょう。
民間の医療保険では、入院給付金や手術給付金、通院給付金などさまざまな保障がついており、入院中でも給付金請求ができる商品もあります。こうした保険を選べば、万が一病気やケガをしても医療費の負担を抑えられるでしょう。

医療保険本来のメリットである「万が一に備えられる」は、子供の医療保険でも変わらずメリットといえるのです。

子供の入院率は低いものの、もし入院すれば費用がかかる

子供の入院率はそれほど高いものではありません。
厚生労働省の患者調査によると、1～4歳の乳幼児では入院患者の約40倍の患者が外来診療を受けています。
5～9歳は約50倍、10～14歳は約30倍と、いずれも外来への受診が大半であることがわかります。

しかし、それでも入院する確率は0ではありません。
とくに0歳児は、外来7,276に対して入院1,167（人口10万対）と、他の年齢よりも入院の割合が高いです。

もし入院した場合は、入院費以外にも食事代やベッド代などが別途発生します。子供の場合は夜泣きやきょうだいの見舞いに備えるために、個室を選ぶケースもあるでしょう。
また、子供の年齢によっては親が付き添い入院をすることもあります。
これらは公的保険の対象外なので、すべて自己負担です。
保険適用の医療費だけでなく、保険適用外の費用をまかなえるだけの貯金があるかどうかも、合わせて検討しましょう。

さらに子供が入院すれば親が仕事を休む必要もあるため、収入が減って預貯金を切り崩さなければならないケースも珍しくありません。医療保険があれば、こうした収入減のリスクにも備えられるでしょう。

個人賠償責任をつけることができる

教育資金の積立と医療保障がセットになったこども保険には、特約として個人賠償責任を付けることができるケースがあります。
子供自身の病気やケガだけでなく、だれかにケガをさせてしまった場合や物を壊してしまった場合の賠償金に備えたい場合は、子供保険を検討してみてもいいでしょう。

一生涯保障するタイプなら、大人になってからも使える

子供の時から医療保険に加入しておけば、子供が成長した後からも保障を受けられます。
子供が成長する過程で病気にかかった場合、かかった病気の種類や期間によってはあらたに医療保険に加入することが難しくなるため、子供の頃に医療保険に加入できていると安心です。

子供向けの医療保険の中には、子供が成人した時点で保険料の支払いが終了するタイプのものがあります。
この医療保険では、子供が20歳に達した時点ですべての保険料を払い終えるため、子供自身が保険料を支払わなくても、一生涯にわたって保障を受け取れます。子供に対する親の愛情を示せるプレゼントともいえるでしょう。

ただし注意点として、子供が大人になったときに保障内容と医療事情があわなくなる可能性があります。

• 終身タイプで大人になっても同じ保険料で続けられるようにする
• 終身タイプで、20歳や65歳の保険料短期払にする
• 定期タイプで保険料を手ごろに持ち、見直ししやすい状態にしておく

医療保険の備え方にはさまざまな方法があるので、ライフプランや家計に合ったものを選びましょう。

医療保険が不要だと判断できる場合

成人であれば民間の医療保険に加入するのが一般的ですが、子供にも医療保険が必要であるかについては、賛否が分かれています。
子供の医療保険が不要といわれる理由について考えてみましょう。

先述したように、子供の医療保険は必要な人・必要でない人が分かれるため、それぞれの家庭にあった選択が必要となります。
「加入が必要かもしれない」と考えている方も、子供の医療保険が不要と判断できる材料について確認してから決めるのがおすすめです。

公的なサポートが充実している

民間の医療保険に加入しなくても良いといわれる大きな理由は、「日本は医療費や治療に対する公的サポートが充実している」という点が挙げられます。

特に病院に行く確率が高い、0～4歳では、公的医療保険制度によって親の負担額は2割に留まります。
さらに、高額療養費制度によって1カ月の医療費が親の所得に対する上限を超えた場合には、医療費が控除されます。

また、一世帯の1年間にかかった医療費が10万円を超える場合には、医療費控除を受けれるため、所得金額から所定の金額を差し引くことができます。

これらに加えて各自治体によっては、「こども医療費助成制度」を導入しており、一定の年齢に達するまでは子供の医療費を助成することで、子供がいる家庭を支援しています。
受給要件は15歳までや22歳までなど自治体によりますが、それぞれの自治体の窓口に申請を行うことで全額助成される自治体も多いです。
そのため、サポートが充実している地域では医療保険が不要と考えられます。

ただし、自治体の支援には地域差があるので、公的なサポートだけでは経済的に厳しいという家庭もあるでしょう。
不要と判断する場合は、医療費の負担と医療保険の保険料支払い負担をよく比較して、慎重に検討することが重要です。貯金が貯まるまでは医療保険で備えるというのも1つの方法でしょう。

充分な貯蓄がある

充分な貯蓄がある場合も、子供の医療費は不要だといえるでしょう。
ただしその貯蓄は、子供の教育費や住宅購入費などを除いた余剰分であることが前提です。目的をもって貯めたお金を、医療費の補填として切り崩してしまえば、また一から貯金をする必要があります。

子供が入院することになっても貯蓄で医療費がまかなえるかどうか、さらにその貯蓄は他の目的のお金ではないかをじっくり検討してみましょう。

子供の医療保険を選ぶポイント

子供の医療保険に加入する場合、実際にどのように医療保険を選んでいけばいいのでしょうか。

おすすめの医療保険のポイントをご紹介します。

保険期間(保障する期間)

子供の医療保障を準備する方法は、
①一般的な終身医療保障が付いた医療保険に加入する
②学資保険に医療特約を付加する
③子供用の共済保険や定期タイプの医療保険に加入する
④親の医療保険や生命保険に、家族の医療費も保障する特約を付加する
でした。

いずれも子供の医療費に備えられますが、保険期間については違いが出ます。

保障する期間は、「子供が自立する時点で終了させる」もしくは「子供が自立した後も継続させる」のどちらを重視するのか考えてみましょう。

「子供が自立する時点で終了させる」を重視する場合は、②③④の中から選択するのがおすすめです。

一方で、「子供が自立した後も継続させる」ことを重視する場合は、①が適しているといえます。
一般的な終身保障の場合は、保険料を支払う年齢が低いほど低額で加入できるうえ、大人になっても同じ保険料で続けられます。

保険金額(保険金の受取額)

保険金額とは、入院給付金や手術給付金・通院給付金などを含む保険金の受取額を指します。
いくらの保障金額が設定されているのかによって、医療保険の保険料が変わるため、医療保険選びでは欠かせない項目です。

子供の年齢が低いと、公的なサポートが厚く医療費などの負担も小さいため手厚い医療保険の保障は不要なケースも多いですが、子供が自立した後の一生涯の保障を考える場合は、保障内容がしっかりとした医療保険を選ぶ必要があります。
この点については、医療保険に加入する目的から、選択しましょう。

先進医療特約の有無

先進医療とは、厚生労働大臣が指定する高度な医療技術を用いた治療を指します。
保険治療に含めるか否かを評価している途中段階である治療であるため、保険診療と併用はできますが、先進医療に関する支払いは全額自己負担となります。

高度な医療技術であるため、病気やケガにより効果的であるといえますが、全額自己負担であるため高額な医療費が特徴です。
医療保険にはオプションとして「先進医療特約」があり、一般的に先進医療にかかった技術料が保障されます。もし先進医療を受けることになった場合、まとまったお金が必要となるため、特約として追加するのがおすすめです。

保障か貯蓄かどちらを優先するか

現在の医療保険では、保険料支払いの負担を抑えることができるうえ保障も充実した「掛け捨てタイプ」が主流です。
しかし、保険料の還付や保険契約の解約返戻金を受け取れる「貯蓄タイプ」もあります。
掛け捨てタイプは解約返戻金がない分保障内容の充実に特化している商品が多くなっています。
そのため、「保障と貯蓄のどちらを選ぶのか」と考えても良いでしょう。

まとめ

今回は、子供の医療保険が必要であるか否かに加え、医療保険を選ぶ際のポイントを紹介してきました。
子供の医療保険は必ず加入しなければならないものではありませんが、上手に活用すれば万が一の医療費負担を軽減できます。成長したわが子へのプレゼントにもなるでしょう。

子供の医療保険選びでは、まず家庭の経済状況や加入する目的を明確にしてください。そのうえで民間の医療保険が必要と感じた場合は、保険期間や保険金額、保障の内容など詳細を決めていきます。

もし保険選びに迷った場合は、無理せず保険のプロに相談しましょう。子供向けの保険は少ないですが、ニッセンライフでは複数の保険会社の商品を取り扱っているため、豊富な選択肢の中からご紹介できます。
お子さまの年齢でも加入できる保険を複数ご紹介しますので、お気軽にお問い合わせください。

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この記事を書いた人
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