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先進医療特約は必要?今後必要になるケースは増えそうです

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先進医療特約は必要?今後必要になるケースは増えそうです

「先進医療」という言葉を耳にしたことはありませんか?
近年増えつつある治療法ですが、基本的に保険診療ができないため、治療費が全額自己負担になってしまいます。

そこで選択肢としてあげられるのが「先進医療特約」です。
そもそも先進医療とは何なのか?先進医療特約に加入するかどうか悩んでいる方はぜひ参考にしてみてください。

そもそも先進医療とは?

先進医療とは、将来的に公的医療保険制度に導入されるか否かが評価中で、厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた療養のことを指します。
適正な治療を受けられるように、また、選択できる治療の幅を広げられるように、国民の安全性と負担軽減の観点から公的医療保険診療との併用が認められているのです。

公的医療保険診療への組み込みを評価している途中であるため、適応される病気やケガ・先進医療を提供する医療機関は評価状況によって変動します。

まずは先進医療について、詳しく見ていきましょう。

先進医療にかかる費用ってどれぐらい?

先進医療は高度な医療技術を用いた治療であるため、一般的に高額の医療費がかかります。
代表的な先進医療の1件当たりの価格を見てみましょう。

先進医療の技術名1件あたり平均医療費
重粒子線治療約313.3万円
陽子線治療約271.6万円
MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法約10.7万円

上記は、先進医療の医療費(技術料)の中でも治療が実施された件数がとくに多いものを挙げています。
生命・生活に直結するがんの高度な治療であるため、高額になりがちの医療費がかかっても先進医療を選択する人は増えています。

保険診療が効かないため費用は全額自己負担となる

先進医療を受ける費用は、患者側が全額自己負担となっています。
先進医療の技術料に関しては、まだ保険診療に導入するか評価中であるため公的医療保険制度の対象外です。
先進医療の療養内容や治療を受ける医療機関ごとに治療費が決められており、患者側は医療費を明確に知ることが難しくなっています。

混同されやすい治療に「自由診療」がありますが、先進医療とは明確な差があります。
それは、「公的医療保険制度と併用できるか否か」です。

自由診療による治療は原則保険診療との併用ができず、治療に関わる全ての費用が自己負担となります。
一方で先進医療は、将来的に公的医療保険制度の診療に導入するべきか否かの評価を行うため、公的保険診療に該当しない医療技術に対しても、公的保険診療との併用が認められています。
これにより、公的保険診察内の診察料・検査・入院費などは1~3割の自己負担額の支払いのみ、となります。

先進医療特約を活用して自己負担を軽減しよう


先進医療を受けることで、より早期に改善が見込める病気やケガもあるため、万が一のときにはぜひ選択したい医療技術です。
しかし前項でご紹介したように、今まで保険診療では選択されなかった治療を受けられる反面、高額な医療費の支払いが必要になるため、だれでもすぐに選べるものではありません。

そこで、活用したいのが民間の医療保険に付加できる「先進医療特約」です。
ここからは先進医療特約の特徴や付加する方法についてご紹介します。

先進医療特約とは

日本では国民皆保険制度が導入されており、全国民が保険給付を受けられます。

しかし、大きな病気やケガでは自己負担額も大きく、仕事を休んだり辞めたりするケースも多いため、医療費や生活費の補填として民間の医療保険に加入している人も多いでしょう。

この民間医療保険にオプションとしてプラスできるのが先進医療特約です。
基本プランに加えることで、病気やケガをした際に受け取れる給付金の適用範囲を広げられます。

医療費が高額になる場合には、「高額療養費制度」を利用して医療費の負担を軽減する方法があります。
高額療養費制度は、所得ごとに定められている1ヶ月の自己負担上限額に達した医療費に関して控除される、公的医療保険制度の仕組みの1つです。

この高額療養費制度を理由に、先進医療特約を付けない選択する方もいらっしゃいます。
しかし先進医療は、公的医療保険制度の対象外なので、この高額療養費制度も利用できないことを忘れてはいけません。

先進医療に関わる費用は全額自己負担であることを十分に留意しておきましょう。

加入するには保険を切り替えるケースと既存の保険に付加するケースがある

高額な先進医療では今まで改善が難しかった病気や症状に対して、効果的なアプローチができます。
そのため、医療保険への加入を考えている方、もしくはすでに医療保険には加入しているが先進医療特約を付加していない方など、先進医療という新たな治療法の選択肢を希望する方は多いでしょう。

とくにすでに医療保険に加入されている方は、「今からでも付加できるの?」という不安もあるかもしれません。

最後に、先進医療特約の加入方法を2つご紹介します。

〇加入するには保険を切り替える
すでに民間の医療保険に加入されている方は、加入している保険のプランや保障内容によっては、加入する医療保険の切り替えを検討してみましょう。

先進医療特約が、その他の保険治療の医療費やがんなどの三大疾病に対する保障などと合わせて、1つの基本プランになっている医療保険もあります。
医療保険の基本プランに組み込まれている場合は、先進医療特約を別途付ける必要はありません。
先進医療に対する保障とその他の保障が自分にぴったりだと判断した医療保険があれば、保険の変更を考えましょう。

〇既存の保険に付加するケースがある
現在加入している民間の医療保険に、オプションとして先進医療特約がある場合は、契約内容の変更のみで先進医療特約を付加できます。

一般的に先進医療特約を付けても、保険料は1月あたり50~200円がプラスされるだけなので、保険料支払いの負担も軽微で済みます。
先進医療特約のオプションが設けられている医療保険に加入している場合は、既存の医療保険に付加する方法を検討してみましょう。

まとめ

今回は、先進医療の概要や必要となる費用から、高額な先進医療の技術料の負担を軽減する民間の医療保険の「先進医療特約」についてお伝えしました。

先進医療は1件の治療費が数十万~数百万にものぼるものもあります。

先進医療は高額療養費制度などの公的医療保険の給付や控除は対象外であるため、経済状況によっては希望の治療を選択できない場合も多いです。

大きな病気やケガをした際によりよい治療を選択するためには、医療保険の中でもとくに必要性が高い特約といえるでしょう。

万が一に備えて、ぜひ医療保険の切り替え、先進医療特約の付加を検討してみてください。

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出典


「平成30年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」(厚生労働省)
https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/000473028.pdf

「平成30年6月30日時点における先進医療Aに係る費用」(厚生労働省)
https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/000473030.pdf

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