糖尿病とは

その一方で、日本の糖尿病患者の約90%を占めるのが、2型糖尿病です。 これは、遺伝的に糖尿病になりやすい人が、肥満や運動不足、過食、ストレスなどを原因として発症します。
もともと、日本人には遺伝的にインスリン分泌が弱い人が多いといわれています。遺伝的な体質に生活習慣や加齢などの要因が加わり、発症する確率が高まります。
そのため、2型糖尿病は「生活習慣病」の一つにかぞえられます。

血糖値が極端に高くなれば重症化し、合併症を引き起こすこともありえます。適切に血糖値をコントロールできれば、そのような状態になるリスクを減らすことが可能です。
むしろ糖尿病で怖いのは、ほとんど症状に現れない程度の高血糖です。症状が出ずに気が付かないまま、体内に高血糖の悪影響が広がっていくので早期発見・治療が必要です。そのまま放置しておくと、合併症を引き起こすことがあります。

たとえば、糖尿病を原因として視力が弱くなり、失明することもありうる糖尿病網膜症は怖い合併症です。
また糖尿病腎症になると、定期的に透析を受けなければいけなくなります。さらに、手足のしびれが続いたり、全身にさまざまな影響が現れる糖尿病神経障害という合併症もあります。

健康診断を定期的に受けて常に血糖値を把握しておく必要があります。もし、血糖値が高いと言われたら、医師のアドバイス・治療を受けて、血糖値が高くならないように、つねに気をつけておく必要があります。

糖尿病にそなえる保険選び

こうした入院に対してそなえるのであれば医療保険が最適です。
入院1日あたり給付金が受け取れるうえ、万が一の手術などでも手術給付金もおります。糖尿病など生活習慣病での入院の場合は、入院給付金が倍額になる特約もありますので、医療保険の比較をすることをオススメします。

では「糖尿病」で治療中の人は、保険に加入できるのでしょうか？
生活習慣病である糖尿病は、いったん発症すると「完治」が難しい病気です。血糖値が高くても食事療法や運動療法で、十分血糖値をコントロールすることは可能ですが、病気が悪化して合併症を併発するおそれは否定できません。
糖尿病と診断された人は、病気が悪化して入院したり、合併症を併発したりするリスクが健康な人よりも高くなるため、通常の医療保険や死亡保険（定期・終身保険など）への加入は非常に難しくなります。
ただ、がん保険だけは、きちんと血糖値をコントロールできていて、インスリン治療などをしていなければお申し込みいただける場合があります。

しかし、医療保険や死亡保険への加入を諦める必要はありません。
糖尿病で治療中でも、一般的な保険と比べて保険に加入する条件(引受基準)が緩和されている「引受基準緩和型」の医療保険や死亡保険であれば、3～5項目※の告知項目（質問事項）に該当しなければお申し込みいただくことが可能です。
もちろん、保険加入後に治療中の糖尿病が悪化して入院・手術、あるいは万が一の場合も保障されます。
※告知項目については保険会社によって異なりますので、ぜひ複数の会社をあわせてご検討ください。

糖尿病の治療法

ただ、食事療法や運動療法を継続しても血糖値が下がらない場合は、「薬物療法」をおこなうことが有効です。
糖尿病の薬剤には、インスリンの分泌をうながしたり、働きを高めたりする作用がある「経口血糖降下薬」（スルホニル尿素薬など）という飲み薬があります。
それでも効果がない場合は、インスリンそのものを注射で補う「インスリン療法」がおこなわれます。すい臓からインスリンが分泌されない1型糖尿病の患者は、最初からインスリン療法が欠かせません。

糖尿病はいったん発症したら一生付き合っていかなくてはいけない病気です。
血糖値のコントロールなど治療には自己管理が重要ですが、合併症を発症させないためにも、適切な治療と指導をしてくれる医師や看護師など「かかりつけ医（指導士）」を持つことが非常に重要になってきます。
たとえば、日本糖尿病学会が行う専門医試験をパスした「糖尿病専門医」は全国に6,820人（2023年1月16日時点）います。糖尿病治療に精通した専門医は、日本糖尿病学会のホームページから探すことが可能です。（*1）
こうした専門医の指導のもとで、早期から適切な治療を続けることができれば、糖尿病の悪化と合併症の発症を予防し、健康な生活を送ることも困難ではありません。

（*1）日本糖尿病学会HP「専門医を探す」
http://www.jds.or.jp/modules/senmoni/

糖尿病は早期発見し、運動療法や食事療法を医師の指導の下で適切に行えば、重症化せずに日常生活を送ることができるとされています。ただ治療が遅れたり、治療そのものをしないでいると、症状がどんどん悪化して、薬物療法をしなくてはいけなくなったり、入院治療が必要になってきます。

では、もし糖尿病になって入院することになったらどのぐらいの費用が必要になるのでしょうか。厚生労働省の令和2(2020)年「患者調査」によると、糖尿病患者の平均入院日数は30.6 日 です。そして同じく厚生労働省の令和3(2021)年「社会医療診療行為別統計」によると、糖尿病による1日あたりの入院費は約35,760円(一般診療の場合・食事代を除く)となっています。これを単純に掛け合わせれば109万4,256円となりますが、公的医療保険制度があるので医療機関への支払額は自己負担が3割の人は約33万円となります。

ただし実際にはこの全額がかかるわけではありません。医療保険制度には「高額療養費制度」があります。これは医療機関や薬局の窓口で支払った額がひと月（月の初めから終わりまで）で所定の上限額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度です。ちなみに標準報酬月額が28〜50万円(年収約370万円～約770万円)、1か月の医療費総額が100万円、窓口の負担(3割)が30万円かかった場合は、自己負担の上限額は87,430円となり、窓口で支払った30万円のうち212,570円が高額療養費として支給されます(高額療養費の支給申請が必要です)。

ただし治療期間が複数月にまたがり、1か月の医療費が自己負担の上限額に満たない場合ははこの制度が適用されない場合があります。また、入院時の食事負担や差額ベッド代、先進医療にかかる費用は対象となりませんので注意が必要です。

※治療費に関しては、監修医の診療経験に基づく平均的な金額を記載しております。患者の病状や受診される診療機関、治療方法などによって費用は異なります。あくまでも治療費の目安として情報を提供するものです。

糖尿病のデータ

厚生労働省の「平成28年国民健康・栄養調査」では、糖尿病が強く疑われる人(糖尿病有病者)、糖尿病の可能性を否定できない人(糖尿病予備軍)はいずれも1,000万人と推計されました。糖尿病が強く疑われる人の男女別の割合は男性 16.3％、女性9.1%で、男女とも高齢になるほど割合が高くなる傾向がありました。

(注)判定基準
糖尿病が強く疑われる：ヘモグロビンA1c(NGSP)の値が6.5％以上，または「調査時点で糖尿病治療有無」に「有」と回答した人
糖尿病の可能性を否定できない：ヘモグロビンA1c(NGSP)値が6.0％以上6.5％未満で“糖尿病が強く疑われる者”以外

では、そのうち実際に病院に通っている人はどのぐらいいるのでしょうか。厚生労働省の患者調査によると、令和2(2020)年の糖尿病の総患者数（継続的な治療を受けていると推測される人数）は、579.1万人。その内訳は男性338.5万人、女性240.6万人でした。

国際糖尿病連合(IDF)が2021年12月に公表したデータによると世界では20～79歳の10人に1人(5億3,700万人)が糖尿病を患っているといわれ、その数は年々増えています。