がん

子宮がんでも入れる・加入できる保険

子宮がん

病気解説

子宮がんとは

子宮がんの記事に関する挿絵

子宮がんは、子宮の入り口の部分(子宮頚部)の粘膜にできる「子宮頚がん」と、子宮の奥の部分(子宮体部)の粘膜(子宮内膜)にできる「子宮体がん」があります。同じ子宮のがんであっても、子宮頸がんと子宮体がんは、診断・治療・予後いずれに関しても異なることが多いので、子宮頸がんと子宮体がんの違いを正しく理解することが大切です。

子宮頸部や頸管の上皮から発生したがんが、子宮頸がんです。子宮の入り口付近に発生することが多いので、普通の婦人科の診察で観察や検査がしやすいため、発見されやすいがんです。また、早期に発見すれば比較的治療しやすく予後のよいがんですが、進行すると治療が難しいことから、早期発見が極めて重要といえます。

子宮頚がんの原因にはその多くにヒトパピローマウイルス(HPV:Human Papillomavirus)の感染が関連しており、子宮頸がん患者の90%以上から、HPVウイルスが検出されることが知られています。ヒトパピローマウイルスは、30才未満の女性の15~20%程度に感染しているといわれ、50~80%の女性は生涯に一度は感染することがあるともいわれています。そのためHPVに感染すれば必ず子宮頚がんになるというわけではありません。また喫煙も危険因子の一つとなっています。

一方、子宮体がんは子宮内膜がんとも呼ばれるように、胎児を育てる子宮の内側にある、子宮内膜から発生するがんです。まれに子宮の筋肉の層から子宮肉腫が発生しますが、これは、子宮体がんとはまったく違う病気です。

子宮体がんの原因は、卵巣ホルモンのバランスのくずれによって引き起こされるといわれています。エストロゲンという女性ホルモンの刺激が長期間続くことが原因で発生する場合と、エストロゲンとは関係ない原因で発生する場合がありますが、約8割はエストロゲンの長期的な刺激と関連していると考えられています。エストロゲンが関係していると考えられる子宮体がんに関しては、肥満、閉経が遅い、出産経験がないなどの場合に、発症のリスクが高くなることがわかっています。また、乳がんの治療でタモキシフェンという薬剤を投与されていたり、更年期障害の治療でエストロゲンの補充療法を受けていたりする場合も、子宮体がんのリスクが高くなるとされています。

子宮頸がん子宮体がん
年齢30~40代50~60代
主な症状月経以外の不正出血や性交時の出血不正出血
性交渉影響する
妊娠・出産回数が多い回数が少ない・初産年齢が高い
月経不順気味・閉経している
その他ヒトパピローマウイルスに感染している肥満、高血圧、糖尿病、ホルモン異常がある三親等以内に子宮体がんにかかったことがある人がいる

保険加入

子宮がんにそなえる保険選び

子宮がんの記事に関する挿絵

子宮がんは女性がかかるがんの中でも、患者数が多いがんとなっていますが、早期に発見し治療をおこなえば、根治が望めるがんでもあります。20代ごろからかかるリスクも高くなっているがんであるため、20歳以降は2年に1回のがん検診をオススメします。

では、子宮頸がんや子宮体がんと診断された方や、過去に婦人科系のがんに罹患したことがある方の保険選びのポイントはどこにあるのでしょうか。

万が一がんになってしまった場合、保険を検討するのは難しくなります。
なぜなら、がんは日本人の死亡原因の第一位の病気です。子宮頸がんと子宮体がんは女性のがんとしては増加傾向にあります。医療技術の進歩などから早期発見であれば、根治するケースもありますが、がんになると長い闘病生活に入ったり、根治手術をしても転移や再発などのリスクは無視できません。健康な人と比べると、入院や手術、死亡する確率がとても高くなるため、がんになった方は、終身保険や定期保険など死亡保険や医療保険、がん保険など通常の生命保険に加入するのは非常に難しくなります。

そのため、ニッセンライフでは通常の保険よりも加入条件の基準(引受基準)が緩く、告知項目が簡素化された「引受基準緩和型保険」または告知が不要な「無選択型保険」をご案内しています。

引受基準緩和型保険は、通常の保険より、申し込みをする際に必要な告知項目の数が少なく、内容も簡素化されているため、持病や既往症がある方でも申し込みができる保険です。

引受基準緩和型保険の告知例(※保険会社によって告知内容は異なります)

  • 過去3ヶ月以内に医師から入院・手術をすすめられていないか
  • 過去2年(1年)以内に、入院・手術をしていないか
  • 過去5年以内にがん・肝硬変と診断されていないか

子宮がんにかかったことがある方でも、治療を終えてから5年間、再発・転移がなく完治しており、上記の質問にすべて「いいえ」であれば申し込みができます。
通常の保険よりも保険料が割増しになるなどの条件がありますが、持病に対する保障はもちろん、持病以外の病気やケガも保障の対象となっています。

引受基準緩和型医療保険への加入が難しい方には、無選択型保険もあります。 無選択型保険とは、健康上の理由で保険に加入できなかった方でも無審査・無告知で誰でも入れる保険のことです。誰でも加入できる分、保険料が高く、保障内容に制限があり、加入を検討するときには注意しなければいけません。そして保険種類によっては年齢や職業、加入限度額によっては加入できない場合もあります。
無選択型保険に加入したあとでも、健康状態がよく引受基準緩和型の告知項目に該当しなければ、再度検討する事も可能です。

ニッセンライフでは、治療状況や健康状態をうかがったうえで、複数の保険会社の中からご加入いただける可能性の高い保険商品をご案内しています。ぜひ、ご相談下さい。

子宮がんでも入れる可能性のある医療保険は{{ products.length }}商品あります。
こちらより資料請求できる商品は「持病がある方をささえる保険(引受基準緩和型保険や無告知型保険)」です。お客様の治療状況によっては他の商品をご案内できる場合がございます。ご検討にあたっては、ぜひ一度お電話やメールよりお問い合わせください。
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治療法

子宮がんの治療法

子宮がんの記事に関する挿絵

子宮がんの治療方法は、様々な検査をおこない病期(ステージ)や年齢、合併症の有無など患者さんのそれぞれの病状に応じて選択されます。子宮がんは手術・放射線治療・化学療法を組み合わせて治療をおこなう集学的治療が一般的で、病期によって治療法が異なります。

手術

早期子宮頸がんや子宮体がんの一般的な治療法は、手術です。がんの広がりによって、手術の方法(術式)が変わります。術式の違いは、切除する範囲の違いで、病期が進むと切除する範囲を広げなくてはなりません。 しかし、切除範囲を広げると、手術による障害が起こります。この2つの点を考慮して適切な術式を選択します。

放射線治療

放射線治療は、がんの根治を目的としておこなう場合と、手術後に再発の危険性を減らす目的などの補助的におこなう場合、再発した場合や手術ができない場合があります。
いずれの場合にも、子宮頸がんに対する放射線治療については、化学療法(抗がん剤治療)と併用した同時化学放射線治療が、放射線治療単独よりも有効性が高いことが証明されてきています。
子宮体がんについても病気の広がりを正確に診断し、放射線治療や化学療法などを追加するかどうか判断します。

化学療法

子宮頸がんに対する抗がん剤治療は、主に遠隔転移のある場合や、再発した場合におこなわれ、子宮体がんに対する抗がん剤による治療は、手術ができない場合や、がんが再発した場合におこないます。また、手術後に、高リスクと判定された患者さんにおこなうと、再発の危険性を減らす効果があることがわかっています。

ホルモン療法

子宮体がんでは、早期の場合手術をしないでホルモン療法をおこなうこともあります。手術をしない段階の診断で、子宮内膜異型増殖症もしくはI期であり、子宮を摘出しないで治療したいと希望する若年の女性の場合に選択されることがあります。
また、再発の危険性の高い症例に対する補助的な治療として、あるいは化学療法の効果が不十分な場合や、全身状態が不良で化学療法をおこなうことができない場合に、化学療法にかわる全身的治療としておこなわれることもあります。

ただし、子宮を残すということによる再発のリスクや、ホルモン療法による副作用のリスクなどを考慮する必要があります。

子宮頸がんと子宮体がんの病期ごとの治療法一例のまとめ

病期子宮頸がん子宮体がん
a1●手術
円錐切除術
単純全摘出術
準広汎全摘出術(+リンパ節郭清)
●手術
単純子宮全摘出術
両側付属器(卵巣・卵管)切除術
(所属リンパ節切除術)
【術後再発リスク判定】
●低リスク→なし

●中リスク、高リスク
→化学療法
放射線治療
ホルモン療法
a2●手術
広汎子宮全摘出術
準広汎全摘出術
●同時化学放射線療法
●放射線治療
b
●同時化学放射線療法
●放射線治療
●手術
同上
●化学療法
(抗がん剤治療)

●放射線治療
a
b●抗がん剤治療
●緩和的局所療法・緩和医療

治療費

子宮がんの治療費用

2018年に某病院にて子宮頸がんを治療した30歳女性の治療費実例にもとづき、患者さんが負担しなくてはならない費用の概算を計算しました。

治療費用例 ~入院日数 2日~
医療にかかる費用
①健康保険適用医療費総額 (保険診療分)220,000円*1
②評価療養・選定療養等の総額(保険外診療分)0円*1
③医療費総額(①+②)220,000
④窓口支払額(3割負担の場合*2①×30%)66,000
⑤高額療養費の自己負担限度額*366,000
⑥高額療養費による割戻額(④-⑤)0
⑦医療費自己負担額(②+⑤)66,000
その他の自己負担費用の概算
⑧入院時食事療養費標準負担額*4
(1食460円×入院日数×3回)
2,760
⑨差額ベッド代
(1日6,144円×入院日数)*5
12,288
⑩雑費(1日1,500円×入院日数)*63,000
⑪合計自己負担額(⑦+⑧+⑨+⑩)84,048

*1①②の治療費は、実在する患者の診療明細から監修医の判断のもと個人情報が特定できないよう修正を加えた金額。

*2 70歳未満のサラリーマンを想定。(組合管掌健康保険または協会けんぽの医療保険制度を利用)

*3 年収約370~770万円の方を想定。自己負担額の計算は、80,100円+((1)-267,000円)×1%。但し、自己負担額が80,100円以下の場合は窓口支払い額とした。

*4 (1)の保険診療の食事療養に係る費用のうち、厚生労働大臣が定める一般の方の1食あたりの標準負担額460円(平成30年4月以降)に対して、1日を3食として入院日数を乗じた金額。

*5 (2)の選定療養のうち、いわゆる差額ベッド代に係る費用。「主な選定療養に係る報告状況」厚生労働省 平成28年7月1日現在より1日あたり平均徴収額(推計)の合計値6,144円に入院日数を乗じた金額。

*6 付添いの家族の食事代や交通費,日用雑貨の購入費等の費用を1日あたり1,500円と仮定し、入院日数を乗じた金額。

手術内容や治療方法で、かかる費用は大きく異なる

「思っていたよりもお金がかからなかった」
「毎月の支払いが大変で、こんなに治療費がかかると思っていなかった」
がん治療経験者に話を聞くと、こんな両極端な答えが返ってくることがありますが、どちらも正直な感想なのです。

がんには入院・手術だけではなく、放射線、抗がん剤、化学(薬物)療法など、さまざまな方法を組み合わせる集学的治療が行われます。

がん治療は、がんの種類や病期(ステージ)、選択する治療方法によって、かかる費用やお金が大きく変わるのです。

たとえば、子宮頸がんの初期の治療法として、子宮を温存する「子宮頸部円錐切除術」と、子宮を切除する「単純子宮全摘出術」があります。この場合、「単純子宮全摘出術」の方が治療費はかかります。

さらに、進行した子宮頸がんであれば、子宮を全摘する根治手術や抗がん剤治療、放射線療法などが行われるため、より多くの費用がかかるケースがあります。

【子宮頸がん、子宮体がんの費用目安】
  • ステージI:20万円未満が60%、20〜50万円が30%、その他はそれ以上
  • ステージII:20万円未満が40%、20〜50万円は22〜25%、その他はそれ以上
  • ステージⅢ:20万円未満が60〜65%、20〜50万円は20〜25%、その他はそれ以上
  • ステージⅠ〜Ⅲの準広汎、広汎摘出手術:平均で約38万円
  • ステージⅣ:20万円未満が70〜80%、残りは20〜300万円以上

更に、子宮頸がん罹患後、妊娠・出産を希望する方も少なくなく、妊娠の可能性を残す生殖医療として、受精卵または卵子を凍結する方法や卵巣組織ごと凍結する方もいらっしゃいます。

費用は保険適用外で全額自己負担です。自己負担であるため、病院でもかなり差が出てきます。採卵・培養20〜40万円、胚凍結保存料(卵子5個以下)卵子凍結保存料(更新料:年1回)3万〜5万円、悪性腫瘍用、卵巣組織移植50〜70万円です。これが治療費に加算されます。

がん治療には「高額療養費制度」の活用を忘れずに

日本には公的医療保険制度があり、かかった治療費のうち、3割(または1割)の自己負担額で済みますが、それでもがん治療費は高額になるケースも多くなっています。

こうした中、がん治療にかかる費用の負担を軽減させる方法として欠かせないのが「高額療養費制度」です。この制度は、1か月に支払った治療費が一定額を超えた場合に、超えた分の金額が返還される制度で、その一定額(自己負担上限金額)は、年齢や所得によって異なります。

たとえば、健保組合加入の70歳未満の年収約370~約770万円の方(標準報酬月額28万円以上50万円以下)の場合、1か月の治療費の自己負担額が「8万100円に(総医療費-267,000円)×1%を加算した額)を超えると、超えた分が返還の対象になります。

子宮頸がんの1か月の総治療費が50万円で、自己負担額がその3割の15万円の場合、自己負担の上限額を超えた7万円弱が支給されます。

「高額療養費制度」については、事前に健保組合など加入している公的保険の窓口で「限度額適用認定証」をもらっておくことで、医療機関に支払う治療費は、その自己負担額の上限(上記の例だと8万100円程度)だけになります。

ただしこの制度には〝盲点〟があり、月の「初日から末日までの」1か月ごとに対象となる期間がリセットされます。
たとえば、3月15日から子宮頸がんの治療が始まり、4月15日までの1か月間で治療費の自己負担額が15万円だったとします。もし3月分の治療費が7万5,000円、4月分も7万5,000円だったとしたら、3月分も4月分も自己負担額の上限を超えていないため、高額療養費制度は適用されません。

また、公的医療保険が適用されない治療費(未承認の抗がん剤や差額ベッド代など)はこの制度の対象外となっています。

実は、がんにかかるお金で意外と負担が大きいのが、治療費以外にかかるお金です。2011年にニッセンライフとがん患者団体支援機構が共同で実施した「第3回・がん患者アンケート」によると、がん治療費以外の支出として(1)交通費・宿泊費(平均23.2万円)(2)健康食品・サプリメント(同15.3万円)(3)保険適用外の漢方薬(同12.2万円)(4)ウィッグ・かつら(同19.3万円)―という結果が出ました。総額では1人あたり平均50万円以上の治療費以外の「自己負担」があることが明らかになっています。

セカンドオピニオンでは違う背景を持った医師に聞く

子宮頸がん・子宮体がんでは診断が確定し、治療方針が決定してからでないと治療費がどのぐらいになるかは見えてきません。そのため、治療方針を聞くのと同時に、治療費用についても医師に確認しておいた方がいいでしょう。

がん治療は長期におよぶことが多いため、1~2年単位で必要な費用を把握しておくことも重要です。

また、主治医の診断や治療方針について、別の医師の意見を聞きたいと思った場合は、セカンドオピニオンを活用しましょう。ここでのポイントは、主治医とは異なる背景を持った別の病院の医師を探すことです。

たとえば最初に子宮頸がん・子宮体がんの診断をした医師がある病院の産婦人科医であれば、別系列の病院の婦人科で意見を聞くというように、違う視点を持った医師の見解を聞くのが良いでしょう。複数の意見を聞いた上で、最後は自分で納得して結論を出すことが大切です。

治療費に関しては、監修医の診療経験に基づく平均的な金額を記載しております。患者の病状や受診される診療機関、治療方法などによって費用は異なります。あくまでも治療費の目安として情報を提供するものです。

監修

かわい医師

内科医/産婦人科医/薬剤師

プロフィール

薬学部で薬に関しての専門的知識を勉強し、薬剤師免許を取得。『不妊に悩む患者さんをより多く助けたいと考えて、医学部受験を決意』。 愛知県内の大学病院で薬剤師として勤務する傍ら、医師免許を取得。「医学」と「薬学」の専門家として、不妊と性に悩む患者を救う産婦人科医として活躍中。

病気データ

子宮がんのデータ

子宮がんには大きくわけて2種類あり、子宮頸がんと子宮体がんがあります。
厚生労働省によると、子宮がんの総患者数は2017年で5.8万人と報告されており、女性のがん患者の中で5番目に患者数が多いがんとなっています。子宮頸がんと子宮体がんの患者数の差はあまりありません。

年代別にみてみると、子宮頸がんが20代から患者数が増加傾向にあるのに対して、子宮体がんは40代頃から急激に増加している傾向があることがわかります。これはそれぞれの発症原因が影響しています。

子宮頸がんは主に性交渉で感染するヒトパピローマウイルス(HPV)が原因の一つで、近年日本では性交渉の低年齢化もあり、30歳以下の早期子宮頸がんを発症する人が増えていると考えられています。
一方、子宮体がんは、閉経にともなうホルモンバランスの乱れが影響しており、閉経をむかえる50代ごろから急激に増加しているのです。

子宮の悪性新生物の総患者数(部位・年齢)

子宮の悪性新生物の総患者数(部位・年齢)

出典:厚生労働省 「2017年 患者調査」より

また、子宮がんは早期に発見し、適切な治療を受けることで治る可能性が高くなっています。
2006年から2008年に子宮がんと診断された人の5年相対生存率※1は76.9%(子宮頸がんは73.4%、子宮体がんは81.1%)と比較的高い数値となっています。
一方で、2017年の死亡率(1年間に人口10万人あたり何人死亡するか)は、子宮全体で10.3、子宮頸部で4.4、子宮体部で3.9と低い数値になっています。
以上のことから、子宮がんの患者数は多いが、早期発見することで治る可能性が高く、死亡する可能性は低いと言えます。

自覚症状がない子宮がんを早期発見するためには、定期的な検査が必要です。特に子宮頸がんは前がん状態をへてゆっくりと進行していくがんです。そのため前がん状態から1年後に進行がんになることはほとんどありません。そのため、厚生労働省は、20歳以上の女性は2年に1回検査を受けることをすすめています。

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よくある質問

子宮がんと保険に関する相談例

持病や既往症がある方向けの保険商品をご案内しているニッセンライフのカスタマーコンタクトセンターには、子宮がんと、診断を受けた方からのご相談が数多くあります。
主な質問とその回答例をご紹介します。

3年前に自治体の子宮頸がん検診を受けて、細胞診をおこないました。その結果、前がん段階の「異形成」と診断され、経過観察中となっています。今後、がん化するのが心配なので、がん保険か医療保険への加入を検討しています。

回答はこちら

持病や既往症の悪化や再発を保障する「引受基準緩和型」の医療保険であれば、お申し込みいただける可能性はあります。

異形成で通院・経過観察中の方は、通常の医療保険やがん保険への加入は難しくなります。今後がん化して入院・手術する可能性が健康な人よりも高くなるからです。ただし、告知項目が3~5項目と少なく、持病や既往症の悪化や再発を保障する「引受基準緩和型」の医療保険であれば、お申し込みいただける可能性はあります。

10年前に子宮体がんになり、子宮の全摘手術を受けました。その後、5年間は定期検査に行っていたのですが、再発・転移などはありません。最後に検査してから5年間は過ぎています。保険に加入出来ますか?

回答はこちら

はい。持病・既往症の再発や悪化を保障する「引受基準緩和型医療保険」や「引受基準緩和型終身保険」などをご案内できます。

持病・既往症の再発や悪化を保障する「引受基準緩和型医療保険」や「引受基準緩和型終身保険」などをご案内できます。
(例)
引受基準緩和型 医療保険の場合
「過去2年以内に入院・手術・放射線治療を受けていない」など
引受基準緩和型 終身保険の場合
「過去5年以内にがんの診察・検査・治療・投薬を受けていない」など
告知項目は保険会社によっても異なります。ぜひ複数の保険商品を比較してご検討ください。

1週間前の会社の集団検診で、子宮頸がんの疑いが指摘されました。精密検査の結果、がんということが判明したら保険には加入出来ないのでしょうか。

回答はこちら

前がん段階の異形成などであることが分かり、「医師から入院・手術を勧められていない」のであれば、引受基準緩和型の医療保険をご案内出来る場合があります。

万が一、がんと診断されれば、その時点での医療保険・がん保険・死亡保険(終身・定期保険)などへのお申し込みは非常に難しくなります。ただ、前がん段階の異形成などであることがわかり、「医師から入院・手術をすすめられていない」のであれば、引受基準緩和型の医療保険をご案内出来る場合があります。

両親ともがんで入院・手術をしたので、私もがんになるのではないかと不安です。今のところ大きな病気はしたことなく、入院・手術の経験もありません。どんな保険がいいでしょうか。

回答はこちら

現在健康で、持病や既往症がない方は、通常の医療保険、がん保険、死亡保険(終身保険・定期保険)などをご案内できます。

現在健康で、持病や既往症がない方は、通常の医療保険、がん保険、死亡保険(終身保険・定期保険)などをご案内できます。お客様のご希望をおうかがいし、複数の保険商品の中から、最適な商品をご提案させていただきます。

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