治療費の負担が、治療方法の選択肢を狭める?
がんの治療方法には、手術・放射線治療・化学療法があり、がんの性質や病期(ステージ)、全身の状態、年齢、合併症の有無、患者さん本人の希望など、個々の状況に合わせて治療方法が選択されるため、その組み合わせは多岐にわたります。
がんの治療費を考える時に欠かせないのが「高額療養費制度」の活用です。
この制度は、医療費の自己負担額が高額になった場合に一定の金額(自己負担額)を超えた部分が、後日払い戻される制度です。
例えば、医療費の総額が100万円かかった場合、窓口で支払う医療費は通常3割の30万円となりますが、この制度を利用すると8万円程度に抑えることができます。
(所得金額や年齢により自己負担額は異なります。)
ただ、手術や放射線治療、抗がん剤治療などは公的医療保険の適用内ですが、再発や転移を防ぐため治療が長期間に及ぶケースも少なくありません。
がん患者さんが公的医療保険適用内で受けたがん治療の自己負担額(合計)
- 50万円未満(34%)
- 50万円以上100万円未満(16%)
- 100万円以上(18%)
- 不明(32%)
また、公的医療保険対象外の自由診療を受けた場合は全額自己負担となります。 このように、高額な費用が原因で、治療方法や服用する薬の種類などの変更を余儀なくされた方も少なくありません。
がん患者さんが、がんの治療方法を変更または断念したおもな理由
- 1.治療費が高かった(29%)
- 2.公的医療保険の適用外だった(26%)
- 3.通院では受けられない治療だった(18%)
治療費以外にも、年間50万円以上の出費。経済的リスクをカバーするためのがん保険とは?
がんは治療費以外にも、治療のための交通費や、遠方にある病院で治療を行う場合の宿泊費、定期検査費用、健康食品・サプリメントの購入費、家族のサポートにかかるお金など様々な費用がかかり、治療以外にかかる費用は、平均すると約546,000円(年間)というデータもあります。
特に定期検査費用については、約30%の方が「費用が最も大きい項目」と答えています。
定期検査費用は、公的医療保険適用内ですが、がん患者さんにとって大きな負担となっているようです。
がん患者さんの多くは、預貯金の取り崩しを行い治療費や治療費以外の費用を調達しています。
治療費、その他費用の調達方法
- 1.預貯金の取り崩し(52%)
- 2.加入していた民間保険の給付金(45%)
- 3.年金、給与などの収入(42%)
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