火災保険に安く入るには？その方法と注意点について解説します！
火災、水災、風災などあらゆる災害から、私たちが住んでいる家を守ってくれる火災保険。加入はしておきたいけど、保険料はできるだけ安いほうがいいですよね。
「火災保険料ってもっと安くならないの？」
「絶対に火事なんか起こさないから、安く火災保険に入りたい」
「そもそも、どうやって火災保険を安くできるのか分からない」
実際にこのように考える方は多いと思います。
この記事では火災保険の割引制度や安く入りたい方への注意点など、火災保険に安く加入するための方法について解説していきます。
火災保険に割引制度はあるの？
実は火災保険には保険会社や商品により割引制度があります。
割引ごとに違った特性があるので、それぞれ紹介していきます。
建築から間もない方へ、新築割引や築年数別割引
新築から一定の期間までの建物に対する保険料が、割引される制度です。築年数や保険期間等のご契約条件によって割引率が異なるので、どれくらい割り引かれるかは一概に言うことはできません。今マイホームを建てようとしている方にはぴったりの割引制度ですね。
自宅の盗難対策を考えている方へ、ホームセキュリティ割引
火災報知機や監視カメラを設置し、警備会社によって常時監視されている場合に火災保険料が割引されるのが、ホームセキュリティ割引です。この制度は火災や盗難などのリスクを減らせるという点から設けられました。これから、自宅のセキュリティを強化したいと考えている人には一石二鳥の割引制度だといえます。
喫煙をしない方へ、ノンスモーカー割引
保険対象の建物に入居している人が喫煙者でない場合に、火災保険料の割引を受けられるのが、ノンスモーカー割引です。この制度は火災のリスクを減らせるという点から設けられました。火災保険料を節約したい方は、これを機に禁煙してみてはどうでしょうか。
ライフスタイルも向上させたい方へ、オール電化割引
空調、給湯、調理などの設備をすべて電気でまかなっている場合に、火災保険の割引を受けられるのが、オール電化割引です。先ほどのノンスモーカー割引と同じように、火災発生のリスクを低くできるという点から設けられた制度です。ガス代の支払いがなくなり、電気代の支払いに一本化できるので、火災保険料の割引とあわせて費用が抑えられる場合もあります。
割引制度以外に保険料を安くするには？
火災保険の割引制度について解説してきましたが、それら以外にも火災保険料を安くする方法はあります。
ここでは、割引制度以外で保険料を安くする方法について解説していきます。
保険期間や保険料の支払方法を見直す
火災保険の保険料は、建物や家財の条件や補償内容が同じ場合、保険期間が長い方が、保険料が割安になる場合が多いです。
また、保険料の支払いを月払より年払、年払より保険期間中の保険料を一括で支払う「一括払」の方が割安となることが一般的です。
以下の例で、5年間の火災保険料総額を比較してみましょう。
①保険期間を1年として、毎年契約を更新する場合
保険料:月払=4,000円 一括払=44,000円
| 支払う保険料 | 月払 | 一括払 |
| 1年間 | 48,000円 | 44,000円 |
| 5年間 | 240,000円 | 220,000円 |
②保険期間を5年で契約をする場合
保険料：月払＝3,800円 年払＝41,800円 一括払＝205,200円
| 支払う保険料 | 月払 | 年払 | 一括払 |
| 1年間 | 45,600円 | 41,800円 | - |
| 5年間 | 228,000円 | 209,000円 | 205,200円 |
一括払は年払や月払に比べて一時的に負担はかかりますが、保険期間トータルでみると割安になります。負担が難しい場合には年払にするなど、家計の状況をふまえて検討してみるとよいでしょう。
不要な補償・特約を外す／補償額を見直す
すでに火災保険に加入している方で、自分自身で補償内容を決めずに加入した方は、自分の家には不要な補償内容が含まれている場合があります。たとえば、家の近くに川や海がなく、水災のリスクがないのに、水災補償が含まれている場合はその分の保険料をムダにしてしまっています。
また、火災保険で加入することができる「個人賠償責任補償特約」や「弁護士費用特約」などは自動車保険など他の損害保険でも加入できるため、補償が重複する場合があります。万一の際は、どちらの保険でも補償されますが、損害保険は損害額を超えて保険金が支払われることがないため、いずれか一方の保険からは保険金が支払われない場合があります。
家財の補償については、子供が独立して家族構成が変わった場合など、家財保険の補償額を下げることができるかもしれません。
補償のムダをなくすと保険料を抑えられるので、加入している火災保険を見直してみましょう。
新しい保険に切り替えを検討する
火災保険の保険料は、建物の所在地や築年数・耐火・防犯設備など、災害リスクに応じて算出されますが、そのリスクを細かく分けた上で保険料が決まる商品もあります。
リスクを細かく分けているため、逆に保険料が上がってしまう場合もありますので、保険会社や保険代理店に相談してみましょう。
安くしたいと考えている方への注意点
ここまで、火災保険料を安くする方法を解説してきましたが、ここで、保険料を安くしたい方にとっての注意点を解説していきたいと思います。
適切な補償金額を設定する
火災保険は火事や洪水などで、住宅に損害を受けたときに補償を受けるための保険です。火災保険料を安くしたいがために、補償金額を下げすぎてしまうと、いざというときに必要な補償を受けられなくなってしまう恐れがあります。過不足のない、補償金額を設定することが重要です。
加えて、免責金額を上げすぎないことも重要です。免責金額とは保険会社が保険金の支払事由が生じたときに、保険契約者が指定した金額分だけ保険金の支払いが免除されるもののことです。
免責金額を増やすほど保険料は安くなりますが、その分火災などの災害が起こった時に受け取れる金額が少なくなるので注意が必要です。
地震保険にも割引制度はあるの？
地震保険にも火災保険と同じように、割引制度があります。
火災保険では、火災に対するリスク対策があれば割引を受けられましたが、地震保険の場合は地震の揺れに対するリスク対策があれば、割引を受けられます。
たとえば、わかりやすいもので｢建築年割引｣という制度があります。
昭和56年6月1日以降に新築された建物である場合に10％の割引を受けることができます。
ただし、地震保険は火災保険と異なり、割引制度を併用することはできません。
火災保険では地震による損害は補償されない*ので、別途地震保険に加入する必要があります。いざという時の備えとして、地震保険の加入もオススメです。
*地震火災費用保険金が支払われる場合があります。
まとめ
今回の記事では、火災保険の割引の方法について解説しましたが、ここまでの内容をまとめます。
→火災や盗難のリスクを低くできるという適用条件にあてはまる設備が、住宅にあることが条件になります。
さらに、割引制度以外の方法で保険料を安くするためには、
→保険期間や保険料の支払方法を見直す、不要な補償・特約を外したり補償額を見直す、新しい保険に切り替えを検討するなど、一度加入している火災保険を見直してみるといいでしょう。
安く入りたいときの注意点は、
→補償金額を下げすぎない、自分自身で過不足のない補償金額を設定する。
火災保険と同じく、地震保険にも割引制度はありますが、
→割引適用の種類が異なります。
以上の点を踏まえて、火災保険をうまく節約しましょう！