保険に加入するには?「必要保障額の考え方」

必要保障額の考え方を知っておこう

生命保険に加入する目的は、預貯金などで準備しきれない死亡保障や医療保障などを確保することです。それぞれ必要な保障額があります。その考え方を知っておきましょう。

死亡保障は家族のために必要なもの!

死亡保障の目的は、その人が死亡した後、残された家族がお金で困らないようにすることです。つまり、家族のための保障ということ。では、家族はどんなお金で困るのでしょうか?

まず、誰にも共通しているのは、お葬式代・お墓代などの葬祭費です。シングルは葬祭費の死亡保障があればいいと考えられます。

結婚したり、子どもが生まれて家族が増えると、遺族の生活費や子どもの教育費を考えなくてはいけません。夫婦共働きで子どもがいないうちはシングル同士が一緒に暮らしているのと同じことなので、お互いの葬祭費の死亡保障がカバーされていればいいでしょう。妻が専業主婦やパート勤務などの場合は、夫死亡後に妻が生活を立て直すまでの間の死亡保障は少し上乗せしておくと安心です。

子どもが誕生すると死亡保障の必要性は高まります。子どもの生活費と教育費もカバーしなければならないからです。両親に必要な死亡保障額は、両親の職業と家計への貢献度、子どもの人数、住まいが持ち家か賃貸かなどの事情で異なります。

そして、子どもが独立して社会人になると子どものための死亡保障は役割が終わって不要になります。その後、年老いた親を扶養するにようになったら、親の生活費のための死亡保障が必要になります。

なお、相続対策で死亡保障が必要な人もいます。

医療保障は自分が生きるために必要なもの!

医療保障の目的は、病気やけがで入院したり手術を受けたりなどでかかる医療費の自己負担に備えることです。つまり、自分が生きるために必要なものということ。ですから、医療保障は老若男女問わず必要な保障といえます。年齢・性別に関係なく、病気・けがで入院や手術をするリスクがあるからです。

必要な保障額は、入院日額5,000円~1万円をベースと考えます。自営・自由業の人は、会社員に比べて社会保障が薄い分、1万円~1万5,000円をカバーします。

なお、必要な死亡・医療の保障額は、社会保障をベースに考えます。それを考慮した目安額は下記の通りです。

■必要な死亡保障額の目安

シングル男女

共働きの夫婦

300万~500万円
夫の死亡保障額 妻の死亡保障額

夫・妻ともに会社員

子どもは1~2人

住まいは持ち家

2,000万円 2,000万円

妻が専業・

パート主婦の場合

1,000万円をプラス 1,000万円をマイナス
住まいが賃貸の場合 1,000万円をプラス -

夫の職業が自営・

自由業の場合

2,000万円をプラス -

■必要な医療保障の目安額

共通 入院日額5,000円~1万円
自営・自由業の人 入院日額1万5,000円程度

免責・禁止事項

このページは、保険、金融、社会保険制度、税金などについて、一般的な概要を説明したものです。
内容は、2018年4月時点の情報にもとづき記載しております。定期的に更新を行い最新の情報を記載できるよう努めておりますが、内容の正確性について完全に保証するものではございません。
掲載された情報を利用したことで直接・間接的に損害を被った場合であってもニッセンライフは一切の責任を負いかねます。
文章、映像、写真などの著作物の全部、または一部をニッセンライフの了承なく複製、使用等することを禁じます。
保険商品等の詳細については、ニッセンライフへお問い合わせください。

ページトップへ