死亡に備える「家計に与える死亡リスクとは?」

万が一のときのリスクを考えよう

自分や家族に万一の事があった時、家計に与えるリスクを具体的に考えてみましょう。もしもの時のリスクをきちんと考える事は、将来の夢や目標を実現化していく上でとても重要であり、自分や家族の将来を守る幸せへの一歩となります。

家族の属性によりリスクが異なる

家族の属性によりリスクが異なる

まずは、家族それぞれの属性により家計に起こりうるリスクをイメージしてみましょう。近年は共稼ぎ家庭が多いこともあり、夫と妻、どちらに万一があっても家計に大きな影響を及ぼす可能性があります。

とくに妻に万一の事があった時、夫が転職を余儀なくされるケースが非常に多い、という事も知っておきましょう。これを防ぐ意味でも、夫はもちろんですが妻の保障も大変重要です。

次の表では、家族の属性(妻、夫など)により、もしもの時に家計に与えるリスクにはどのようなものがあり、それぞれにどのような保障を確保すべきかを考えていくためのポイントをお知らせします。

家族の属性 起こりうる、家計に与えるリスク

家計の中心を支える立場にいる場合、万一の事があると家族全員の将来に大きな影響を及ぼすことになります。実際に家計に影響する金額は、家族の人数や、それぞれの家庭のライフプラン(子どもの進学コースなど)、また加入している社会保険の種類(正社員か、自営業か、など)によって異なります。

それぞれが少しずつ違うだけでも、合計すると大きな違いとなるため、家計に与える金額は各家庭によってかなり異なることになります。これを具体的に計算した上で、必要な保障額を無駄なく確保することが大切です。

共稼ぎの妻の場合は、やはり家計に与える影響が大きくなります。妻が正社員として働いているのか、自営業なのか、パートなど扶養範囲で働いているのか等によっても、万一の時の受けられる社会保障が異なり、家計へのリスクもそれぞれに異なることになります。

また、専業主婦でも、その後の夫の働く環境等により収入減となるなどのリスクを考慮する必要があります。

また、妻にもしもの時、その後の育児環境(子育てを支援してくれる親などが近くにいるか、など)によっても用意すべき保障が違います。

こうした働き方の違いや子育ての環境を考慮して必要な保障を確保するようにしましょう。

子ども 子どもの万一の保障は不要。でも医療費などがかかる可能性があります。ただし自治体などによって子どもの医療費を無償としている場合があります(年齢等により異なる)。お住まいの地域の社会保障をチェックしてみましょう。

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有限会社エヌワンエージェンシー

森田直子

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