医療保険「通院給付金のしくみ」

最近は通院治療が主流?通院給付金のしくみ

病気の治療の主体は、入院から通院にシフトしていると言われていますが、医療保険に加入する際には、通院保障(補償)を付けた方がよいのでしょうか。ここでは、医療保険の通院保障(補償)のしくみを確認し、迷った場合の判断ポイントをご紹介します。

通院給付金のしくみ

医療保険に通院保障(補償)を付帯すると、入院給付金が受け取れる入院をして、退院後おおよそ180日以内(商品によって日数は異なる)に通院した場合に、1入院につき30日を限度として通院給付金を受け取ることができます。したがって通院給付金は、入院が伴わない場合には給付金を受け取れることがでない給付金となります。
また、最近は入院後の通院だけではなく、入院前の通院を保障(補償)するタイプも出てきています。入院前の60日と退院後120日以内に通院した場合に最高30日まで保障(補償)してくれる商品なども登場しています。

通院保障(補償)を付けるかどうか迷った場合は?

通院保障(補償)は、以下の2つの理由により付帯することをおすすめします。
一つは、近年の医療環境の方向性による理由からです。厚生労働省の調査結果(表1)によると、ここ20年の間で入院日数は大幅に短くなっている様子がわかります。その一方で、入院前後に通院する人の割合(表2を参照)は、両方とも8割近くいるという実態もあります。

表1)一般病床の平均在院日数

一般病床の平均在院日数

※出典:厚生労働省「医療施設調査・病院報告(結果の概要)」

<入院前後の通院割合>

入院前の通院割合 退院後の通院割合
約79.2% 約79.0%

※出典:厚生労働省「平成26年患者調査」

2つのデータを突き合わせると、今後はより医療が入院から通院へシフトする時代になるだろうという見方ができ、医療保険での通院への備えは、今後より一層必要性が増すと推察できます。

そして2つ目の理由は、通院時の出費に備えるためです。通院が増えるということは、それだけ治療費や病院を往復する際に交通費も増えるということ。また、通院に伴い、外食の機会も増えるかもしれません。それらの費用を想定すると、通院保障(補償)による給付金での備えは得策と言えます。また、入院前後の通院割合の高さを勘案すると、入院後だけではなく入院前の通院も付帯しておくと安心です。

通院保障(補償)を一時金で備えるのはどうなの?

通院保障(補償)は日額給付型の商品が多い中、退院後に通院した場合に一時金で受け取れる商品もあります。
一時金でもらえるメリットは、たとえ通院日数が少なかったとしても、日額給付金とは別に一時金が受け取れることです。

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小澤美奈子

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