医療保険「死亡保障の追加」

医療保険に死亡保障をつけるには?

死亡保障は、定期保険や終身保険で備えている方がほとんどでしょう。一方、医療保険の中にも、医療保障と同時に少額の死亡保障を備えられる商品があります。ここでは、どのような方が死亡保障付き医療保険に向いているかを解説します。

死亡保障についてのおさらい

死亡保障は、保険の対象となっている人(被保険者)が、死亡したり高度障害になったりした場合に限り保険金が支払われる保障です。
死亡保障として準備する金額(必要保障額)は、「残された家族などに必要となるお金」から、年金や職場保障を含めた「入ってくるお金」を差引いて算出された額となります。
子育て世帯の一家の大黒柱や会社の社長など、残された人の経済的なダメージが大きいケースでは、高額の死亡保障を備える必要があります。

医療保険で死亡保障を付帯するかどうかの判断ポイント

死亡保険の代表格である定期保険や終身保険は、設定できる保険金額の幅が広いのに対し、死亡保障付き医療保険は、設定できる保険金額の幅が狭い(100万円~500万円位が多い)ということが、両者の大きな違いです。
既に他の保険で死亡保障を備えているという方は、あえて医療保険に死亡保障を付帯する必要はありません。ただし中には医療保険での死亡保障を検討しても良いケースがあります。
例えば独身世帯など、残された家族への経済的な影響が少ない方などが挙げられます。このような世帯では、お葬式代やお墓代を想定した少額の保障を、死亡保障付きの医療保険で、確保しておくとよいでしょう。
葬式やお墓代でかかる費用はいくらぐらいかかるのでしょうか。
葬儀費用は大きく分けると、「葬儀本体の費用」「飲食等費用」「寺院へ支払う費用」の3つに分かれていて、全体では200万円ほどかかると言われています。
次にお墓代です。主に「永代使用料」「墓石代」「管理料」が必要となり、約150万円から200万円かかると言われています。これらを合算し、350万円から400万円程度は備えておくことが理想です。

おすすめの保険

保険会社の商品の中には、死亡保障は入院給付金日額の何百倍といった死亡保障付きの医療保険が販売されています。医療保障に加え、死亡保障も一生涯備えることができます。

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